【ホワイト業界12選】おすすめのホワイト企業の特徴・探し方
2024/8/25更新
はじめに
就職先がブラック企業ではないかと、心配する就活生は少なくありません。
働きやすい環境が整っている企業を求めている人は、ホワイト業界を選ぶといいでしょう。
そこで本記事では「ホワイト業界」や「ホワイト企業」についてわかりやすく解説していきます。
- 就職におすすめのホワイト業界12選
- 国認定のホワイト企業ランキング
- ホワイト業界・企業の探し方
- ホワイト業界・企業の選考に挑むならジョーカツ・スタキャリに相談
また、業界一覧については以下の記事で概観しているので、ぜひご覧ください。
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おすすめのホワイト業界12選！
まずは、おすすめのホワイト業界12選を紹介します。
- インフラ業界
- 食品業界
- 化学業界
- 医薬品業界
- 航空・海運業界
- 種苗業界
- 鉱業業界
- 自動車業界
- 地方公務員
- 私立大学職員
- 団体・組合（JAなど）
- 独立行政法人
①インフラ業界
1つ目のホワイト業界は、インフラ業界です。
インフラ業界は、ガス・電気・鉄道といった私たちの生活になくてはならないものを扱う業界です。
ガスや電気などは、生活に必要不可欠であり、必ず誰もが利用するため、企業は安定した収入を得られます。
安定しているからこそ、厳しいノルマを課せられることもありません。
景気に左右されることなく、新規参入も用意ではないので安定した業種だといえます。
年功序列が残っている企業が多く、そのまま順当に昇給することも可能です。
ただしインフラ業界は大手企業・有名企業の人気が高く、競争率も高くなりやすいです。
そのため、少しでも競争率を避けたい人は子会社を狙いましょう。
インフラ業界の子会社なら競争率が下がり、親会社と環境があまり変わらないことが多いので検討してみてください。
②食品業界
2つ目のホワイト業界は、商品業界です。
食品業界もインフラ業界と同様で、私たちの暮らしに必要不可欠なものを扱う業界です。
景気が悪くなろうが、物価が高くなろうが、人は食べていかなければ生活できないため、安定して収入を得られます。
食品会社をつくるためには、工場の建設や従業員の手配など莫大な資金が必要です。
初期投資が大きく新規参入が少ないため競争が生まれにくくなります。
競争が少なければ、厳しいノルマなども課されないためホワイトだといえるでしょう。
食品は私たちの生活においても身近な存在であるため、人気のある企業が多くあります。
大手企業は競争率が高くなってしまうので、地元や地域の食品メーカーを探してみるのもおすすめです。
③化学業界
3つ目のホワイト業界は、化学業界です。
化学業界は、製品を作るための原料や素材などの中間製品（金属を除く）を製造する業界です。
例えば、服を作るために必要な合成繊維や薬品など、さまざまな分野で化学製品が使われています。
化学製品は一度使われると長く使い続けるため、安定して商品を生産できます。
新商品がすぐに変わることもなく、新製品が出るたびに売り込む必要もありません。
また独自の技術や特許なども取得している企業が多く、代替品を作れない地位にいることも大きな強みです。
販売先が固定されているので、営業ルートの確保や新規顧客への売り込みなどもありません。
「営業」と聞くと過酷なイメージを持つ人も少なくありません。
文系出身者で営業をしたい人は、化学業界がおすすめです。
➃医薬品業界
4つ目のホワイト業界は、医薬品業界です。
医薬品業界は、研究開発にかかるコストが高く、製品を販売する際に国から許可を得なければいけないことから、新規参入が非常に難しい業界です。
競争が少なく安定しているためホワイト業界だといえます。
また、初期コストは大きいですが、一度製品が完成すれば長く使われるだけでなく、薬の売り込み・営業・広告費用などもかからないため、利益率が高いです。
給与が高い企業も多く、土日休みも取りやすいこともホワイト業界といえるポイントのひとつです。
日本はこの先、少子高齢化社会が加速していくため、薬の需要も増していく一方です。
将来的にも需要が高く、安定していることも魅力のひとつでしょう。
⑤航空・海運業界
5つ目のホワイト業界は、航空・海運業界です。
航空・海運業界がホワイト企業といえる理由は、大手企業が寡占し、新規参入が難しいからです。
まず、事業を始めるには国の許可が必要で、その許可もひとつではなく事業の規模によって複数になります。
また大型の航空機や船舶は購入コストも高く、維持・管理コストもかかります。
こうした理由から新規参入や競争が少なく、安定した経営環境が整っていることから、ホワイトな職場環境が維持できるのです。
とくに航空業界は、女性従業員が多いことから育休・産休など福利厚生が充実していることが多く、給料も高いため働きやすい環境が整っています。
もちろん、好条件が揃っているため、人気が高く競争率も高くなっています。
⑥種苗業界
6つ目のホワイト業界は、種苗(しゅびょう)業界です。
種苗業界は聞きなれない人も多いかもしれませんが、野菜や花の種を研究開発し、製造・販売する業界です。
私たちの生活に欠かせない食品を作るためには種苗が欠かせません。
知名度が低いことから、倍率も高くなく穴場の業界です。
給与は高く、残業時間も少ないのでホワイト業界だと言えます。
もちろん景気などに左右されることがないので安定しています。
種苗業界は農学部出身の人におすすめです。
⑦鉱業業界
7つ目のホワイト業界は、鉱業業界です。
鉱業業界は、石炭・石油・天然ガス・金属などを採取する業界です。
化学業界と同様に、製品を作るために必要な原料や材料を製造しています。
自動車などの完成品は、みなさんも馴染み深いですが、日常生活に直結する業界ではないため、知名度は高くありません。
売上の高い企業が突出していることもあり、新規参入も難しいです。
安定した収益を上げていることから給与が高いことも魅力的です。
⑧自動車業界
8つ目のホワイト業界は、自動車業界です。
自動車業界は上位の顔ぶれが変わることがありません。
トヨタ・ホンダ・日産・マツダ・SUBARUなど、みなさんもよく知っている名前ばかりです。
景気の影響を受けやすい業界ではありますが、電気自動車やAIなど、まだまだ将来性のある業界です。
また、日本の基幹産業ということもあり、労働組合が強く、職場環境や待遇が保たれやすくなっています。
グローバルに活動している企業も多く、海外勤務を希望している人にもおすすめです。
⑨地方公務員
9つ目のホワイト業界は、地方公務員です。
安定性のある職業といえば「地方公務員」を想像する人は少なくありません。
民間企業と違い売上や利益を気にすることもなく、競争する必要もありません。
基本的に残業もなく、土日休みも確保され、給与も安定しており、退職金も魅力的です。
育児休暇など福利厚生も十分完備しているので、まさにホワイト業界といえるでしょう。
ただし、公務員の仕事は単調で刺激が少ないため飽きてしまう人もいます。
自分の性格と合っているか確かめてから、資格取得を目指しましょう。
⑩私立大学職員
10つ目のホワイト業界は、私立大学職員です。
私立大学職員は、身近な存在でありながらも穴場なホワイト業界です。
文部科学省によると、令和6年の新規開設大学は4校しかありません。
新規参入が極めて少なく、安定性が高いことがホワイト業界といわれる理由です。
残業は少ない・有給休暇が取得しやすい・夏休みや冬休みがある、という点が魅力です。
⑪団体・組合（JAなど）
11個目のホワイト業界は、団体・組合です。
具体的には、JA（農業協同組合）や生活協同組合（生協）などが挙げられます。
団体・組合は福利厚生が充実しており、残業が少ないです。また、休みが取りやすいという特徴もあります。
働きやすい環境が整っているため、離職率が低く平均勤続年数が長いです。
⑫独立行政法人
12個目のホワイト業界は、独立行政法人です。
独立行政法人とは国から独立して行政の仕事を請け負う法人のことです。
独自の売り上げのほかに、税金が投入されるため、かなり安定性の高い業界となっています。
年収が高めで、残業や休日出勤がほとんどありません。
有給休暇も取得しやすいため、ライフワークバランスを整えられる業界といえるでしょう。
【国認定】おすすめのホワイト企業ランキング
ホワイト企業を探す場合、厚生労働省が認定している「ホワイト企業ランキング」を参考にするのがおすすめです。
ホワイト企業ランキングでは、以下の項目をもとに作成されています。
- <li取得マーク数が多い
- 月平均残業時間が少ない
- 平均の法定時間外労働60時間以上の労働者の数が少ない
- 新卒者の採用・定着状況(前年度)-離職者数が少ない
- 36協定の上限（特別条項を含む）が小さい
- 平均有給取得率が多い
では、上記6つの項目をもとに国がホワイト企業と認定した会社を見ていきましょう。
※2024年7月版
10位までのランキングをみると、大企業よりも中小企業がランクインしている割合が多いです。
そのため、ホワイト企業に就職したい人は、中小企業に絞って探してみてもいいでしょう。
中小企業ランキング1位の「株式会社東洋開発」は、平均残業時間が8.6時間・平均有給取得率：80.8%です。
大企業のランキング1位は「ケーブルテレビ株式会社」で、平均残業時間は11.5時間、平均有給取得率は92.8%となっています。
企業研究をする際には、この数値を目安に考えてください。
ホワイト企業を探す8つの方法
ホワイト企業を探す方法は以下の8つです。
- BtoB企業を中心に探す
- 離職率の低い企業から探す
- 大手企業よりも中小企業または子会社から先に探す
- 口コミサイトを参考にする
- 求人サイトを活用する
- 就職四季報などを参考にする
- 企業のIR情報を参考にする
- 合同説明会や会社説明会、インターンシップに参加する
ホワイト企業を効率よく探すなら、最初に紹介した厚生労働省が認定している「ホワイト企業ランキング」を参考にするのがおすすめです。
また、ランキングにランクインしていない企業であっても隠れホワイト業界・企業はたくさんあります。
さまざまな方法で企業情報を収集して、自身の志望に適したホワイト業界・企業を見つけましょう。
そもそもホワイト業界・企業とは
ホワイト業界に定義はありませんが、ホワイト企業であれば国が認定している「健康経営有料法人認定制度」を参考にするのがおすすめです。
ホワイト企業というのは、従業員が働きやすい環境を構築し、従業員のことを第一に考えている企業です。
ホワイト企業の割合が大きい業界が、ホワイト業界ということになります。
ではホワイト業界とはどのような特徴があるのか見ていきましょう。
ホワイト業界・企業の7つの特徴
ホワイト業界と聞くと、「残業が少ない」「休暇が取りやすい」「ノルマがない」といったようなイメージを持つ人が多いと思います。
特徴としては次の7つがありますので、それぞれについて見ていきましょう。
BtoB企業が多い
ホワイト業界にはBtoB企業が多いです。
BtoB企業とは企業が企業に向けて製品を売ったり、サービスを提供したりしている企業です。
逆に、一般消費者を相手にしている企業はBtoC企業と呼びます。
BtoB企業は、一般消費者の影響を直接受けないので、経営が安定しやすいです。
例えば、A社が製造しているテレビの売上が急落したとき、A社はそのダメージを直接受けることになります。
しかし、A社が製造しているテレビの部品を提供しているB社は、多少のダメージがありますが、他の取引先もあるので、A社ほどダメージがありません。
A社のテレビで受けたダメージも、他の会社に提供している製品でカバーすることもできます。
また、企業と取引している分、取引先の営業時間も決まっているのでメリハリのある働き方が可能です。
BtoC企業であれば、長時間労働や休日出勤も少なくありません。
新規参入の壁が高い
ホワイト業界・企業は新規参入の壁が高いです。
新規参入が少なければ、競争する相手が少ないので経営が安定しやすくなります。
例えば、コンビニエンスストアやスーパーマーケットのように、少し歩けば別の店舗があるような業界は、新規参入が多く経営が安定しにくいです。
逆に大規模な設備や最先端の技術、広大な土地が必要になる業界は、資金・時間・人員が必要になるため、過度な競争が起こりにくいです。
ベンチャー企業の多いIT業界のような業界は、パソコン1台でもスタートできるのでブラック企業に陥りやすくなります。
収益が安定している
ホワイト業界は収益が安定している企業が多いです。
収益が安定している（業績の良い）と、その収益を従業員に還元できます。
例えば、業績が良いと給料が上がりやすく、サービス残業もなく、従業員を雇う資金があるので人手不足になりにくい、といったようなメリットがあります。
逆にブラック企業は、経営が厳しいためサービス残業を要求したり、福利厚生をカットしたり、など従業員の扱いが乱雑になることが多いです。
企業を選ぶ際は会社の業績が良いか悪いのかをチェックしましょう。
業績を把握するには、IR情報や社員の声を参考にしてください。
IR情報を見る際に覚えておいてほしいことは、「売上が高い＝安定」ではないことです。
大切なことは利益です。
どれだけ商品を大量に販売していても、赤字販売では意味がありません。
そのため、業績を判断する際は売上だけでなく「経常利益」も注目しましょう。
離職率が低い
ホワイト業界・企業は離職率が低いです。
離職率は職場環境と直結していると考えてもいいでしょう。
離職率が低い会社は、働きやすい環境が整っており、従業員も辞めることなく長く働いていることになります。
離職率の高い会社は、「残業が多い・休みが取れない・給与が低い」など、辞めたくなる理由があるからこそ離職率が高くなります。
厚生労働省が発表している「令和4年雇用動向調査結果の概況」によれば、業界全体の離職率は15.0％です。
上記の図を参考に離職率の高い業界・低い業界を把握しておきましょう。
残業時間が少なく有給取得率が高い
ホワイト業界・企業は、残業が少ない・有休所得率が高いという特徴があります。
労働時間は1日8時間、週40時間までと労働基準法で定められています。
それ以上の労働はすべて「残業」となるのですが、ブラック企業は残業代を支払わずに「サービス残業」を要求してきます。
ホワイト企業も残業は発生しますが、残業時間が短く、しっかり賃金として支払われるので心配ありません。
またホワイト企業であれば、ノー残業デーや業務の改善・効率化を図り、残業を少なくする取り組みが実施されています。
マンパワーに頼らず業務が潤滑に回っていれば、有給も取得しやすくなるため、有給取得率も高くなります。
福利厚生が整っている
ホワイト業界・企業は福利厚生が整っています。
福利厚生といえば健康保険や雇用保険をイメージする人も多いですが、他にも通勤補助や住宅手当、産休・育休、介護休暇、社員食堂、昼食補助など企業によってさまざまです。
主に福利厚生は従業員の負担を減らす役割があるので、充実していればしているほど、従業員のことを想っている企業だといえます。
福利厚生を見れば従業員に対する考え方がわかるといっても過言ではないでしょう。
女性も働きやすい環境になっている
ホワイト業界・企業の特徴として、女性も働きやすい環境が挙げられます。
近年では、ダイバーシティな考え方を取り入れ、女性にも働きやすい環境づくりに力を入れている企業が多いです。
産休・育休制度や子育て時期の時短勤務制度など、女性の立場を考えた福利厚生が整っている企業はホワイト企業だといえます。
管理職に女性が多い企業は、ホワイト企業である傾向が強いので参考にしてください。
ホワイト業界に関するよくある質問
ここでは、ホワイト業界に関するよくある質問を2つ解説します。
ブラック業界ってどんな業界？
ブラック業界は労働環境が悪く、労働時間が長い・パワハラやモラハラ、セクハラなどハラスメントが横行している業界です。
労働環境が悪いと従業員もストレスがたまりやすく、あたりが強い上司やワンマン社長などが多くなってしまいます。
職場環境は働いてみないと把握することが難しい場合もあるので、OB・OG訪問やインターンシップを活用して、事前に情報収集しておきましょう。
また、厚生労働省はホワイト企業ランキングのほかに、ブラック企業も検索できます。
気になる企業がある人は、一度検索してみましょう。
ホワイト業界に就職するコツは？
ホワイト業界に就職するコツは、第一関門でもあるエントリーシートの対策です。
倍率の高い企業では、エントリーシートで落とされることも少なくありません。
過去のエントリーシートを研究し、どんな質問をされるのか把握しておきましょう。
また、エントリーシートは面接にも活用されるケースが多いので、具体的なエピソードを話せるようにしておきましょう。
まとめ
1つの企業で長く働くにはホワイト業界・企業に就職することです。
ホワイト業界の特徴でもある「BtoB企業」「離職率」「福利厚生」「残業時間」といったキーワードに着目して、業界や企業を選びましょう。
ホワイト企業は、厚生労働省が発表しているランキングを見れば、簡単に見つかるので参考にしてください。
