【企業分析】日本テレビ放送網の就職難易度・採用大学・選考対策を徹底解説

はじめに

日本テレビ放送網株式会社は東京都港区東新橋に本社を置く、放送業界・メディア業界に属する企業です。

放送（テレビ）を中核に、映像コンテンツの制作・配信・映画・イベント・音楽・ライセンスビジネスなど多岐にわたる事業を展開しています。

グループ連結の売上高は約4,619億円（2024年度）、単体の社員数は約1,345人（2025年4月現在）と、国内メディア大手の一角を占める規模感です。

今回はそんな日本テレビ放送網の企業研究を行うための基礎知識や社風、選考対策などをご紹介します。

この記事は、日本テレビ放送網への就職に興味がある方を想定しております。

ぜひ最後までご覧ください。

また、放送・メディア業界以外の業界については別の記事で概観しているので、そちらも合わせてご覧ください。

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この記事の結論

先にこの記事の結論からお伝えすると、日本テレビ放送網の就職難易度は「かなり高い水準」といえます。

キー局の一角を担う企業であり、ブランド力・給与水準・影響力の大きさから毎年多くの学生が志望するため、倍率は非常に高くなります。

採用大学の実績を見ても、東京大学・京都大学・早稲田大学・慶應義塾大学など難関大学を中心に、国公立や有名私大まで幅広く採用されています。

したがって「学歴フィルターが強い」わけではなく、学歴に加えて人物面・経験・志望動機の明確さが重視される傾向があります。

選考対策としては、エントリーシートや面接で「なぜ日テレか」「どんな番組や事業に携わりたいか」を具体的に語れるようにすることが必須です。

さらに、インターンシップや説明会の参加経験が評価に影響するケースもあるため、早期からの準備が重要になります。

日本テレビ放送網は番組制作・技術・営業等の事業会社として主に総合職で新卒採用を独自に実施しており、持株会社の日本テレビホールディングスでは新卒採用枠はごく少数で、採用案内は主に事業会社向けとなっています。

そのため職種としては総合職のほか、編成・制作・営業・技術・事業開発など幅広い分野に配属されます。

特に制作や編成は人気が集中しますが、企画力・発想力・コミュニケーション力などが求められます。

一方で、技術や営業といった職種も放送局の基盤を支える重要な役割を担っており、志望動機を明確に示すことでチャンスを広げられます。

次の章からは、日本テレビ放送網の会社概要や事業内容、社員の働き方、そして新卒採用の実態と具体的な対策を紹介していきます。

就職を検討している方は、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。

日本テレビ放送網株式会社について

出典元：日本テレビ放送網株式会社

会社概要

日本テレビ放送網は、1952年に日本初の民間放送局として開局した企業で、現在は在京キー局の一角を担う大手テレビ局です。

本社は東京都港区東新橋に位置し、放送事業を中心に、映像コンテンツ制作・映画事業・イベント事業・音楽・ライセンスビジネスなど幅広い分野で事業を展開しています。

日本テレビ放送網は、開局以来「視聴者に感動と笑顔を届ける」ことを使命とし、ドラマやバラエティ、ニュース、スポーツなど多様な番組を制作・放送してきました。

特に「24時間テレビ」「紅白に並ぶ高視聴率ドラマやバラエティ」など、長年にわたり国民的番組を生み出している点が特徴です。

また、地上波放送にとどまらず、Huluなどの配信プラットフォームや海外向けのコンテンツ販売も積極的に行っています。

これにより、国内の広告収益依存から脱却し、デジタル領域やグローバル市場での競争力強化を図っています。

さらに、グループ全体としては日本テレビホールディングスのもと、連結売上高4,000億円超の規模を誇り、コンテンツを軸とした総合メディア企業としての地位を確立しています。

今後は配信やイベントを含めたクロスメディア戦略を進め、放送外収益の拡大にも注力しています。

各事業別の売上規模

日本テレビホールディングスの2024年度の連結売上収益は約4,619億円、当期純利益は460億円でした。

この売上は、主にメディア・コンテンツ事業、生活・健康関連事業、不動産関連事業から構成されています。

それぞれの事業分野での売上高は以下の通りです。

メディア・コンテンツ事業

売上高は約4,311億円 。広告収入のほか、コンテンツ販売・制作収入、物販・興行などが主要構成要素となり、前期比で約9.5%の増収となりました。

生活・健康関連事業

売上高は約264億円。主にスポーツクラブ運営（ティップネス等）に依る収益が中心で、会員関連収入の増加などで前年をやや上回りました。

不動産関連事業

売上高は約45億円。汐留・番町などの賃貸収入がベースとなり、安定的に推移しています。

各事業セグメントの解説

日本テレビ放送網株式会社の主な事業セグメントは以下の通りです。

普段「テレビ局＝放送」というイメージが強い日本テレビですが、実際には放送にとどまらず、映画・配信・イベント・音楽など多角的に事業を展開しています。

特にコンテンツ事業はHuluをはじめとする配信サービスや人気アニメの映画化ヒットにより近年大きく成長しており、日本テレビグループ全体の収益を押し上げています。

日本テレビ放送網で働いている社員は？

平均勤続年数は？

日本テレビ放送網の平均勤続年数は、口コミによると約16〜18年とされています。

テレビ局という人気企業であり、安定した待遇や大規模なコンテンツ制作に携われることから、比較的長期にわたって働く社員が多い傾向です。

平均年収は？

日本テレビ放送網の平均年収は、口コミによると1,300万円前後と報告されています。

大手キー局の中でも高水準であり、30代で1,000万円を超えるケースも多く、放送業界の中でもトップクラスの給与水準です。 

平均残業時間は？

部署や職種により差はありますが、平均残業時間は、口コミによると月30〜40時間程度といわれています。

番組制作や報道などでは不規則な勤務が発生する一方、近年は労務管理の強化や働き方改革によって、残業削減の取り組みも進んでいます。

平均ボーナス額は？

年収の多くを占めるのがボーナスで、夏・冬の賞与に加え期末賞与が支給されるケースもあります。

平均ボーナス額は、口コミによると年間400〜500万円前後と推定され、業績や担当部署によって変動します。 

どんな文化なの？

日本テレビ放送網は「挑戦的で自由度が高い文化」が特徴です。

報道からドラマ、バラエティまで幅広いジャンルの番組を手掛けるため、若手のうちから大きな裁量を持ち、企画提案や番組制作に積極的に携われる環境があります。

社員の自主性を尊重する一方、放送局特有の体制として縦割りや人脈重視の傾向も見られます。

近年はHuluなどの配信事業やイベント事業など新規領域への挑戦も進み、柔軟な発想を求める社風が強まっています。

就職偏差値・難易度および業界での立ち位置

日本テレビ放送網（日本テレビ）は、競争が激しいテレビ放送業界において、長年にわたりトップの地位を築いている企業です。

売上高や視聴率を参照し他社と比較してみても、日本テレビは業界を牽引する存在であることが分かります。

理由として以下の要因が挙げられます。

多角的な事業戦略

日本テレビは、地上波放送にとどまらず、映画・イベント・テーマパーク事業、さらにはHuluを中心とした動画配信サービスまで幅広く事業を展開しています。

これにより放送依存からの脱却を進め、安定的な収益構造を築いています。

視聴率首位による広告収入の安定

ゴールデン・プライム帯の視聴率で長年首位を維持していることから、広告収入は安定的に確保できています。

広告主からの信頼が厚く、キー局の中でも高いブランド力を持っています。

配信・デジタル領域への進出

近年はHuluを中心に動画配信サービスへ注力し、放送外収益を伸ばしています。

テレビ離れが進む中でも、新しい視聴スタイルに対応することで、業界の変化に柔軟に適応しています。

以上の要素により、日本テレビはテレビ放送業界の中でもトップクラスの地位を維持していると考えられます。

参考までに、競合キー局4社の情報を以下にまとめました。

日本テレビ放送網の新卒募集要項について

以下に日本テレビ放送網の新卒募集要項についてまとめました。

初任給は大卒・院卒ともに約30万円と放送業界内でも高水準であり、賞与は年2回支給されます。

福利厚生も充実しており、各種社会保険や住宅手当、育児・介護支援制度などが整備されている点は安心できるポイントです。

研修制度は新人研修に加え、配属後もOJTやスキルアップ研修が段階的に用意されており、放送・制作の最前線で活躍できる力を養うことが可能です。

勤務地は東京都内が中心で、新卒段階での地方転勤は基本的にありませんが、将来的な異動の可能性はあるため事前確認が望ましいでしょう。

求める人材

日本テレビ放送網では、新たな価値を創造し、放送・メディア業界を牽引できる人材を求めています。

特に重視しているのは以下の5つです。

好奇心

放送やコンテンツへの関心を持ち、社会の動きやトレンドを敏感にキャッチしながら、新しい表現や発想を生み出せる人。

常にアンテナを高く張り、新鮮な切り口で番組や企画に取り組む姿勢が求められます。

主体性

自ら課題を見つけ、解決方法を考え、行動に移せる力。

与えられた仕事をこなすだけでなく、自分の役割や成果に責任を持ち、組織を動かす原動力となれることが重要です。

挑戦心

現状維持にとどまらず、新しい番組フォーマットや技術活用など未知の領域にも積極的に挑める人材。

失敗を恐れずチャレンジを続け、より良いものを生み出そうとする姿勢が評価されます。

協調性

テレビは多くの部署や人々の連携で成り立つため、相手を尊重しながらチームで成果を追求できる力が不可欠です。

異なる価値観を持つ人とも建設的に協働し、全体をまとめあげる力が期待されます。

責任感

報道や番組制作は社会に大きな影響を与えるため、役割を理解し最後までやり遂げる強い責任感が求められます。

特に放送における「公共性」を意識し、信頼を損なわない誠実な姿勢を持つことが大切です。

これらの資質は採用選考でも重視されており、エントリーシートや面接では、自身の経験を通じて「どのように発揮してきたか」を具体的に伝えることが効果的です。

新卒採用のフロー

日本テレビ放送網（日本テレビ）の新卒採用のフローは公式では発表されていません。

口コミでは、一般的な企業と比べてやや多段階で、学生の適性や志望度を多角的に確認するフローとなっているようです。

面接や選考では、人物面・コミュニケーション力・業界理解・将来のキャリアプランが重視されています。

以下に詳しく解説します。

①エントリーシート

まずは日本テレビの新卒採用サイトからエントリーをします。その際にエントリーシートを提出してエントリーが完了します。質問事項は

といったように、基本的なことだけでなく、テレビに関することを聞かれます。

具体的なエピソードや経験を交えて、自身の人間性や考え方を伝えることが重要です。

以下に参考になる記事を紹介します。

ES対策 | 上京を志す、就活生へ。ジョーカツ

②適性検査（SPI）

エントリーシート通過後、SPIなどの適性検査が実施されます。
内容は以下の通りです。

この段階で数字的・論理的な能力と性格傾向を総合的に見られるため、日頃から問題演習や自己分析を行っておくことが望ましいです。

以下のページもぜひ参考にしてください！

SPIとは？検査の内容と例題を用いて対策方法を徹底解説！

【例題あり】就活で良く聞くSPIとは？試験内容と対策方法を解説！

③複数回面接

SPI通過後は、複数回の面接が実施されます。面接はオンラインまたは対面で行われ、段階が進むごとに質問内容は深掘りされます。

面接のポイントは、入社後に自分が何を実現したいかを具体的に語れることです。以下に口コミで確認できた質問事項を紹介します。

以下のページも確認してぜひ内定を勝ち取ってください。

面接 | 上京を志す、就活生へ。ジョーカツ

④グループディスカッション

複数回面接の間または最終前に、グループディスカッション（GD）が行われる場合があります。内容は主に以下の通りです。

GDでは、協調性・発言のタイミング・論理的思考・リーダーシップなどが評価されます。

積極的に意見を出しつつ、他人の意見を受け入れる柔軟性も重要です。

⑤内定

複数回の面接を突破して内定が決まります。

採用大学

日本テレビ放送網の採用大学の実績を以下に掲載します。

難関大学から幅広い大学まで採用実績があり、特定の学歴フィルターは存在しないと考えられます。

上記には国内トップレベルの大学も含まれますが、日本テレビ放送網は幅広い層からの採用を行っています。

そのため学歴だけで合否が決まることはなく、エントリーシートや面接での自己PR、放送業界への熱意を示すことが内定獲得に重要です。

採用大学のランクに関しては以下の記事を参考にしてください。

学歴フィルターの実態は？就活で内定獲得する5つの方法を解説

就職偏差値・難易度

それでは、ここまでの内容を踏まえて、日本テレビ放送網の就職偏差値・難易度を見てみましょう。 

結論としては、偏差値・難易度は非常に高い水準にあるといえるでしょう。その理由として以下の3点が挙げられます。

よって、頻出質問である「ガクチカ」や「志望動機」に加えて、放送業界への理解や自分ならではの視点を示すことが求められます。

単に熱意を語るだけではなく、番組制作やメディアの未来にどう貢献できるかを具体的に伝える準備が必要です。

難易度は高いものの、しっかりと対策を行えば突破は可能です。

就職偏差値・難易度については、以下の記事も参考にしてみてください。

【2025】就職偏差値ランキング！学歴フィルターのリアルと内定戦略も解説

さいごに

日本テレビ放送網は、放送業界を代表するキー局として、報道・バラエティ・ドラマ・スポーツなど多彩なコンテンツを提供し続けています。

社会に大きな影響を与える存在であるため、採用選考では幅広い知識や発想力、そして責任感が求められます。

難易度は高めですが、学歴だけで判断されるわけではなく、個人の熱意や経験、業界への理解が評価の大きなポイントとなります。

企業研究や自己分析を丁寧に行い、自分ならではの強みをしっかりとアピールできるよう準備を整えましょう。

ぜひ本記事を参考に、納得のいく就職活動を進めてください。

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