【企業研究】電通の就職難易度・採用大学・選考対策を徹底解説
2023年9月30日更新
はじめに
街中やメディアを通してなど、様々な場面で広告を目にすることが多いのではないでしょうか。広告業界では企業や製品などの情報を発信することで、それらのイメージや売り上げの向上に貢献しています。そんな広告業界の中でも国内最大手の企業なのが電通です。
人気の広告業界への就職は難易度が高く、入社してからも厳しいイメージを持っている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、電通の事業内容や就職難易度、学歴フィルター、さらには選考フローや対策について徹底的に解説していきます。高倍率の選考を突破し、志望する企業への就職を叶えるために企業研究は非常に重要です。ぜひ最後までお読みください！
広告業界
広告業界は、業界や企業、製品、サービスなどの情報を発信し、イメージや売上向上、企業や製品イメージの確立・維持を行う企業の総称を指します。
広告業界の中でも、扱う商品によって「総合広告会社」と「専門広告会社」、「インターネット広告会社」があり、それぞれ異なる得意領域を持っています。
昨今ではデジタル化が進んでいることから、インターネット広告の市場規模が拡大傾向にあります。
広告業界については以下の記事でも詳しく解説しています。
また、広告以外の業界について知りたい方は、以下の記事でも解説していますので、ぜひ読んでください！
電通の会社概要
| 会社名 | 株式会社 電通 （英文社名：DENTSU INC.） |
| 本社所在地 | 〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1 （代表電話番号）03-6216-5111 |
| 代表取締役 | 榑谷 典洋（くれたに のりひろ） 林 信貴（はやし のぶたか） |
| 創業 | 1901年（明治34年）7月1日 |
| 資本金 | 100億円 |
| 従業員数 | 5,627人（2022年12月末日現在） |
事業内容
電通の事業内容はマーケティング事業、デジタルマーケティング事業、クリエイティブ事業、プロモーション事業、メディア事業、コンテンツ事業、PR事業、グローバル・ビジネス事業といったものがあります。以下にそれぞれの内容を解説します。
マーケティング事業
クライアントが抱える問題に対し、課題の分析を行い解決方法を提案、支援する事業です。人々の行動や価値観の変化をとらえ、サービスや製品が売れ続けるための戦略を練るのもこの事業に含まれます。
デジタルマーケティング事業
デジタル化が進む昨今ではデジタルマーケティングが重要視されています。最先端のテクノロジーを駆使してデータに基づいた戦略を練ることや、コンサルティング、開発・ソーシャルメディアの運用支援といった事業を行っています。
オンライン広告や、スマートフォン、パソコンのデータを解析し、顧客を発見、定着させるための機能を持ちます。
クリエイティブ事業
クリエイティブ事業では、テレビCMやデジタル広告など、さまざまな媒体を通じて表現や企画を生み出しています。クライアント企業が伝えたいメッセージを最適化して表現することに長けており、心に残る広告が展開されています。
クリエイティブ事業ではさまざまな受賞歴があり実績も豊富です。
プロモーション事業
プロモーション事業では、購買につながる行動を生み出すことを目的として、店舗や展示会、街頭などさまざまな場面で心に残る体験の場を提供しています。
メディア事業
メディア事業は、マスメディアやデジタルメディアを通じてクライアント企業の製品やサービス、ブランドイメージを広げる事業を手がけています。メディアの活用方法を研究することで、視聴者の購買意欲を掻き立てることにも注力しています。
コンテンツ事業
スポーツやビジネス、音楽などのエンタメといったさまざまなコンテンツの作成や運営を行う事業です。映画製作委員会への参画や世界的なスポーツ大会における放映や配信といった権利の獲得などもコンテンツ事業で行う業務になります。
グローバル・ビジネス事業
日本国内の広告だけでなく、海外の企業や、世界進出を狙う国内企業のマーケティングサービスを行うのがグローバル・ビジネス事業になります。電通は関連会社を通じて世界中にネットワークがあり、地域ごとに異なる特徴を的確にとらえてマーケティングを行うことに定評があります。
新卒選考フロー
電通の選考には「通常選考」と「採用選考直結型インターン」の２種類があります。
通常選考の選考フローは以下の通りです。
エントリー・書類提出
↓
書類選考
↓
一次面談
↓
適性検査
↓
二次面談
↓
最終面談
↓
合格・内々定
採用選考直結型インターンの選考フローは以下の通りです。
採用選考直結型インターンにエントリー
↓
インターン選考
(エントリー課題と面談などを通して選考)
↓
インターンに参加
↓
早期採用選考のご案内
(インターン参加者の一部)
↓
採用面談
↓
合格・内々定
電通で実施される適性検査はSPIです。SPIは多くの企業で採用されるポピュラーなテストであり、能力検査と性格検査に分けられます。事前にSPIの形式に慣れておくことで本番に向けて対策をしておきましょう。
SPIについて詳しく知りたい方は以下の記事で解説していますので、参考にしてください。
社風
電通は上下関係が厳しく、結果至上主義、労働環境についても残業時間が長くて激務を強いられるといったイメージを持つ方もいるのではないでしょうか。かつては長時間労働が常態化するような時代もあったようですが、現在はそうでもないようです。
2019年に始まった働き方改革法案の影響もあり、とても風通しがよく働きやすい職場環境へと変化をしています。その中でも、クライアントのことを最優先にする姿勢は大切に残されていることが大きな特徴です。
人間関係においても、相談しやすい雰囲気や挑戦に前向きな人が多いという特徴があります。
求める人材
電通は広告業界のなかでもトップレベルの業績を誇っており、それを支えているのはクライアントのニーズに応える力や、提案力にあります。選考の際に求められる人物像としても、コミュニケーション力の高さやチャレンジ精神の旺盛な人が挙げられます。さらにクリエイティブな仕事が求められることから、柔軟な発想力があることも大切な要素と言えるでしょう。
就職偏差値・難易度および業界での立ち位置
電通の売り上げや平均年収、就職難易度と社風について、広告業界でトップレベルの業績を誇る博報堂やADKと比較したいと思います。
| 会社名 | 売上高 | 平均年収 | 就職偏差値・難易度 | 社風 |
| 電通 | 1,243,883百万円 | 1295万円 | 70 | クライアントを最優先に考える 風通しはよくなっている |
| 博報堂 | 1,518,921百万円 | 1036万円 | 72 | 個性を大切にする |
| ADK | 352,851百万円 | 756万円 | 60 | 挑戦しやすく風通しはよい |
広告業界の中では電通と博報堂が双璧をなすような形で売上を伸ばしています。就職難易度についても業界や職種を限定しなくとも上位に位置するような、超高難易度の企業ということが言えるでしょう。
就職偏差値について詳しく知りたい方は、以下の記事でも解説しています。
採用大学
電通の採用大学は以下の通りです。
慶應義塾大学、早稲田大学、東京大学、京都大学、明治大学、東京工業大学、一橋大学、大阪大学、青山学院大学、上智大学、武蔵野美術大学、立教大学、筑波大学、駒澤大学、法政大学、同志社大学、北海道大学、東北大学、千葉大学、横浜国立大学、神戸大学、東京都立大学、立命館大学、東京理科大学、日本女子大学、東京工芸大学、デジタルハリウッド大学、多摩美術大学、学習院大学、芝浦大学、長崎県立大学、神戸市外国語大学、金沢美術工芸大学、北海道教育大学
早慶を中心に高学歴の大学が並んでいます。アート職では芸術系の大学からも採用実績があるようですが、総合職では難関大学からの採用が多く、MARCHや関関同立レベルでも全体の1割程度に留まっています。
ホットニュース
株式会社電通は、フランスのカンヌで6月19～24日に開催された世界最大のクリエイティビティの祭典「Cannes Lions International Festival of Creativity 2023（カンヌライオンズ2023）」において、Agency of the Year – Craft（エージェンシー・オブ・ザ・イヤー・クラフト）を受賞しました。さらに、Industry Craft（インダストリー・クラフト）部門でのグランプリをはじめ、ゴールド3個、シルバー1個、ブロンズ3個、計8個の賞も獲得しました。
また、電通グループ全体としては、アジア地域でのRegional Network of the Year（リージョナル・ネットワーク・オブ・ザ・イヤー）受賞に加え、Industry Craft部門とPharma（ファーマ）部門でのグランプリ2個をはじめ、ゴールド5個、シルバー5個、ブロンズ17個、計29個の賞も獲得しました。
これらの受賞は、電通が誇る広告力の高さが評価された結果ということができるでしょう。
まとめ
電通は広告業界の中でもトップレベルの売上を誇る企業であり、クライアントのニーズを最優先にさまざまな事業を手がけています。労働環境についても以前の厳しい時代からは変化をしており、働きやすい職場へと変貌を遂げていると言えるでしょう。
電通の就職難易度は非常に高く、ライバルも高学歴の就活生がほとんどであることが予想されます。その中で選考を有利に進め、内定を獲得するためには、電通のことを理解し、電通でなければならない理由を明確にしておくことが大切です。
企業研究や自己分析を通して選考の際に十分にアピールすることができるよう、事前に準備と対策を練るように心がけましょう。
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