【外資就職】外資系のポイント5選! 内定ゲットの秘訣3選も!
2022年6月29日更新
はじめに
外資系企業への就職に関心がある人にとって、
「かなりの英語力が必要でハードルが高いのでは？」
「日系企業の採用とどこが違うの？」
「外資に就職するには具体的にどうしたらいいの？」
など、外資系企業の就職は日系企業と比べて「謎」の部分が多いですよね。
本記事では外資系企業への就職を考え始めた人向けに外資系企業特有の採用実態や求められるスキル、就活の進め方など内定をゲットするための道筋を詳しく解説します。
10分くらいで外資系企業の就職の全貌が把握できますので、最後までジックリとお読みくださいね。
1.そもそも外資系企業って何？
「外資系企業って具体的にはどんな会社？」と聞いても、「外国資本の会社」ぐらいしか思い浮かばないと思います。
経済産業省の外資系企業動向調査では下記の条件を満たした企業を外資系企業と定義しています。
①外国投資家が株式又は持分の３分の１超を所有している企業であって、外国側筆頭出資者の出資比率が１０％以上である企業
②外国投資家が株式又は持分の３分の１超を所有している国内法人が出資する企業であっ て、外国投資家の直接出資比率及び間接出資比率の合計が３分の１超となり、かつ、外 国側筆頭出資者の出資比率が１０％以上である企業
実際には外資の資本が3分の1以上あっても日系企業のイメージが強い外資系企業もありますが、それは外資系企業といっても下記のとおり3つの種類があるためです。
①外国の企業が日本法人を設立
要は外資出資100%の企業を指しますが、一般的に外資系企業と言われてイメージするのは、このタイプの企業だと思います。
外国企業が「日本支社」として海外進出してきているので、たとえば、GAFAや日本IBM、マッキンゼー・アンド・カンパニーなど資本が大きく、認知度の高い企業が多いのが特徴です。
②外資と日系企業の共同出資
このタイプから日系企業の資本が入ってきますので、外資かどうか分かりにくいタイプになってきます。
日本進出にあたってリスクを排除するために既に現地情報やノウハウを保有している日系企業と共同出資して会社を創立するケースにあたります。
たとえば、日本マクドナルドや味の素ゼネラルフーズなどがこのタイプの外資系企業です。
③外資企業が日系企業を買収、資本提携
もともと日系企業であった会社を外国の企業が買収したり、資本提携を行ったうえで外資系企業として鞍替えするタイプです。
理由は事業拡大や海外進出、業績悪化の改善などさまざまです。
有名どころではシャープが台湾企業の鴻海（ホンハイ）精密工業に買収されたのが記憶に新しいところですが、あのシャープも現在は外資系企業なのです。
名前だけをみれば日系企業として認知されていますが、資本をみれば外資というわけですね。
2.外資系企業に就職する5つのメリット
①成果に応じた昇給・昇格が期待できる
これが外資系企業に就職する最大のメリットと言えますが、個人の実力を重視する成果主義が会社のシステムに組み込まれていることです。
がんばって成果を出せば、それ相応の評価を得ることができ、年功序列の色彩が強い日系企業の報酬を何倍も早いスピードで若いうちから手にすることができるので魅力的ですよね。
また、男女分け隔てなく平等に実力を認めてもらえることが期待できます。
ROBERT WALTERS「職務動向調査2016 P.24」によると、日系企業では「女性管理職が2割以上いる」と回答している社員が11.9%なのに対して、外資系企業は29.8%%と相対的に女性の平等な出世機会が確保されていることがうかがえます。
②若い段階でキャリアが積める
若手の内から裁量権が大きく、さまざまな経験を積めるのも外資系企業のメリットです。
たとえば、新卒1年目でオーナシップを持たせてもらってブランドの立ち上げに関わったり、日本の企業ではまずあり得ないチャレンジを経験させてもらえることもあります。
とはいえ、新卒で誰でもそのような意見が聞き入れられるわけではないですが、ある程度の裁量権を与えられて働ける環境が備わっているといえます。
③上下関係がなく、自由な雰囲気がある
年功序列の色彩が色濃く残っている日系企業とは異なり、上下の垂直関係ではなく、水平的（フラット）な関係で仕事が進められるのも特徴です。
何かにチャレンジしようとするときにすぐに相談できる上司がいますし、社員の自主性を重視しているため、若手でもさまざまなことに挑戦できる風土があります。
企業にもよりますが服装もカジュアルで、勤務体制もフレックス制を導入している企業も多く、様々なルールにがんじがらめになっている日系企業とは異なり、自由な雰囲気があります。
④仕事とプライベートの線引きがしやすい
役割分担が明確になっている外資系企業では個人の技術や専門的な知識を使って仕事を完結さえしていれば、仕事とプライベートを自由に線引きしやすいところが日系企業と異なる点です。
上司からの誘いを断りづらいという風潮もありませんので、面倒なお付き合いサービス残業の時間もなく、有給休暇の取得率が高いのも嬉しいメリットですね。
⑤多様な文化や異質な価値観に触れられる
外資系企業はさまざまな国籍を持つ社員で組織が構成されていたり、各国に勤務経験豊富な社員が在籍していることにより多種多様な文化や異質な価値観に触れられるチャンスがあります。
日系企業のように同一民族で構成されている組織では、似たようなバックグランドや考え方が底流にありますが、それぞれの多様性を認め合う文化がある外資系企業では日系にはない新たな刺激を受けることができます。
3.外資系企業に就職する5つのデメリット
物事には「光」と「影」が必ずあって、メリットもある分、デメリットも5つありますので確認しておきましょう。
①雇用・収入が不安定
実力主義・成果主義というのは外資系企業の魅力の1つですが、その反面、成果が収入に直結しますので当然、収入が急激に減少するケースも考えられます。
求める能力を発揮できない場合は雇用契約を更新せずに雇用が安定しないという点ではデメリットですよね。
「昇進か、さもなくば会社を去る（UP or OUT）」というコンサルを中心とした外資系のシビアな雇用環境を表す言葉があります。
そのために安心して長く安定的に働くことを考える人にとっては不安を感じる慣習かもしれません。
ただし、すべての外資系企業がそうではなく、ベイン・アンド・カンパニーやA.T.カーニーなど、人材育成に時間をかける企業もあるため、その会社のもっている社風を事前に確認しておくことをおすすめします。
②日本撤退で失業の可能性も
日本進出を行った外資企業が当初考えていた利益があがらなかったり、日本の風潮に合わなかったなどを理由にしてビジネスライクに撤退を判断する可能性が多分にあります。
そうなると安定している外資系企業であっても、事業撤退により明日から無職となってしまう事態もあることを頭に入れておかなければなりません。
③福利厚生は貧弱
日系企業の場合は住宅手当、給食制度、寮や社宅、財形などの福利厚生が比較的手厚いですが、これは長期的に働くことが前提になっているからです。
一方で、外資系企業の場合はこのような概念がそもそもありませんから、福利厚生を必要最小限の範囲でとどめている企業が大半です。
福利厚生を抑えている分、給与が高いという側面はありますが、退職金制度などを期待しているならデメリットと捉えられます。
気になる人は求人情報や採用選考過程のなかで確認しておきましょう。
④仕事量の割に給与が少ない？
一般的に外資系企業は「高収入」といわれますが、少数精鋭の環境により1人あたりの仕事量が多く給与に見合わないといった意見もあります。
確かに外資系企業は給料の額面でみると魅力的に映るかもしれませんが、「労多くして功少なし」といった実態も考慮しておく必要があります。
⑤語学力がないとキャリアアップは難しい
やはり外資系企業は語学力がないとキャリアアップに影響が出ますし、外資系である以上、外国人のボスと意思疎通がはかどらず仕事に支障が出るケースも否めません。
特に責任のあるポジションにつくほどコミュニケーションが必要となりますので、英語による高度なコミュニケーション能力がないと厳しいですね。
4.外資企業から内定をもらえる人の特徴
ここまで外資系企業のメリット・デメリットをお伝えしてきました。
デメリットを知ったうえでもなお実力・成果主義の外資系企業が魅力的だという人のために、外資系企業にはどんなタイプの人が向いているのかを解説しておきましょう。
①自発的に行動できる
日系企業では上司から新人に仕事を割り振られ、与えられた仕事を指示通りにこなすことが一般的です。
一方で、外資系企業では年齢や性別、入社年次にかかわらず、発言やアイディアを求められるため自分で考えて自ら行動を起こせる人が評価されます。
つまり、指示待ち人間は組織から排除されるわけですね。
②コミュニケーション力がある
異なるバックグランドを持っている社員同士では同一民族で阿吽の呼吸により仕事ができる日本企業とは趣が異なります。
論理的に自分の考えていることを明確に主張できないとミスコミュニケーションが発生し、求めているゴールと異なる方向に仕事が進む可能性があります。
要は外資系企業では自分の意見に責任をもち、理路整然と相手に伝える能力が要求されるわけです。
③スピーディーな問題解決能力がある
外資系企業ではスピーディーに結果を出すために「合理性」が重要視されます。
したがって、短時間で問題を認識し、適切な解決策を生み出せる問題解決能力に需要があるわけです。
そのために自分なりの合理的なアイディアを絞り出したうえで業務を効率的に進め、早期に成果に結びつけられる能力を養っておくことが必要です。
④英語力がある
外資系企業では必ずしも英語力が必要だとは限りません。
とはいえ、たとえば外資系コンサルなどはクライアントが海外にあることから、英語が堪能であることはアドバンテージになります。
目安としてTOEIC700点以上、海外出張や海外赴任を希望する場合は800点以上は欲しいですね。
さらに戦略系コンサルの内定者は900点以上を保有している人が通例です。
ただし、TOEICはあくまでもアピールの客観指標であるため、スコアを獲得していなくても日常会話やメールのやり取りを問題なく英語でできるなら問題ありません。
⑤企業リサーチができる
志望する外資系企業が求める人材やスキルを理解し、インターン等で自分をアピールするためには企業リサーチは必須です。
インターンにただ参加するだけでなく、内定に結びつけられるように早い段階でリサーチを徹底して行っておいてください。
5.外資系企業の就活スケジュール
外資系企業では早ければ大学３年の11月頃から本選考がはじまり、3月には内定が出揃うのが通常モードです。
また、大学3年生の夏インターンにて実質的に採用が決まることもあるので、外資系企業に就職したい場合はサマーインターンへの参加が必須です。
外資系企業から内定をゲットするためには、大学3年になったらすぐに就活準備をスタートさせるのが得策といえます。
【就活スケジュールのイメージ】
| 4～5月 | エントリーシート対策（自己分析・企業分析） |
| 6～7月 | サマーインターン・エントリー |
| 8～9月 | サマーインターン参加 |
| 10～12月 | サマーインターン早期選考 ウィンターインターン・エントリー 説明会・本選考 |
| 1～2月 | 本選考 ウィンターインターン参加 |
| 3月 | 内定を獲得 |
6.外資系企業から内定をゲットするための3つの方法
最後に外資系企業からの内定確率を高める方法を3つ紹介して、本記事を締めくくります。
①志望動機を自分の強みと論理的に紐づける
外資系企業は「志望動機」をかなり重視します。
もちろん、自社に対して興味・関心があり、深く理解してくれている学生が欲しいというのはどの会社も同じですが、第3者を納得させる「論理思考」ができる学生を採用したいためです。
「なぜその会社なのか？」「他の会社ではダメなのか？」といった質問に対して自分の強みを絡めて、その会社があなたを採用する理由やあなたを雇うメリットを十分に伝えることが大切です。
「経営理念に共感した」「その会社の強みに惹かれた」というだけでは志望動機としては弱いので、必ず自分の強みがどうその会社の利益に直結するのか、貢献可能性を示唆した志望動機を作り上げるのがポイントです。
②英語力は十分条件ではないが必要条件
外資系企業はネイティブに近い英語力が要求されるという先入観がありますが、実際には業種や業務内容により求められる英語力は異なります。
仮に入社時の英語力が低くても入社後に習得すれば問題なく、語学力がなくても採用されるケースもあります。
しかし、面接時に英語でやりとりする場面があったり、将来的にはマネジメントで英語を使ってコミュニケーションをおこなうビジネスシーンに備えて、意思疎通ができるレベルの語学力は身に付けておきましょう。
③早めに準備し、インターンシップを勝ち取る
外資系企業では「インターンシップ＝選考」と考えてください。
インターンシップでは長期間のプログラムが準備されていて、そこで学生の能力や資質を測定しています。
インターンシップで内定が決まってしまうこともあり、もともとの採用枠も少なないため、早い段階で優秀な人材で埋め尽くされてしまうケースもあります。
つまり、企業と早い段階で接触することがコツで、インターンシップがその重要な選考過程と考えられるため、しっかりと準備して参加することが肝要です。
以上、外資系企業で働くメリット・デメリットや就活スケジュール、内定をゲットするための秘訣を3つ紹介してきました。
やはり、外資系企業は日系企業のような単一民族ではなく、ビジネスシーンで多様な価値観や文化に対応できるのかを見定めるため、英語を前提としたロジカルなコミュニケーション能力を評価しています。
また、日系企業よりも選考スケジュールが早いため、インターンが採用選考だと捉えて、早め早めの対策を講じ内定をゲットしましょう。
本記事があなたの就活のお役に立てば幸いです。
今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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