【業界研究】マンション業界について徹底解説!特徴や向き不向きは?

【業界研究】マンション業界について徹底解説!特徴や向き不向きは?

2023年10月26日更新

はじめに

就活を成功させるためには業界研究をしなければなりません。業界独自の業務や特徴を知っていないと入社後にギャップを感じて長く続かないかもしれません。また、長く続けるためには業界全体の将来も考えることが必要です。

 

そこで、ここではマンション業界について基本概要から業務内容、向いている人・向いていない人をご紹介します。マンション業界に興味があり、業界研究があまり進んでいない方は、ぜひご確認ください。

マンション業界とは?

マンション業界は、用地確保、設計・建築施工、販売と幅広い機能を持っており、これらを一貫して手掛ける企業もあれば、一部だけを手掛ける企業もあります。ただし、マンション業界に属する企業はこれらをマンションに対しておこないます。

 

マンションの取引件数が196,137件(2021年)となっています。価格指数は2013年から上がり続けており、需要が伸び続けている業界です。理由としては巣ごもりや在宅勤務の浸透による住み替え需要が高まりが大きな要因であると考えられています。

 

経営承継支援 マンション業界の動向およびM&Aについて【2023年版】

 

マンション業界を含む建設・不動産・住宅業界全体での平均年収は442万円となっています。企画関連は611万円、海外関連は597万円、管理部門は478万円と職種によってかなり差があるようです。

 

パソナキャリア 建設・不動産・住宅業界の職種別年収

マンション業界の種類

一口にマンション業界といっても複数の種類があります。ここで各種類の概要についても知っておき、選考に進む際にはどの種類の会社を志望していくべきであるのかを考えていきましょう。

業務内容①土地の取得

マンションを建てるためには、まず土地を取得する必要があります。土地の取得は不動産会社や個人からおこなっていきます。デベロッパーが本業務を担っていることが多いです。

業務内容②設計・施工

土地を取得したら設計・施工の段階に入ります。設計では住宅の形状や構造、設備など詳細部を決めていきます。近年の設計はCADなどで作成することが多く、そのようなツールに長けていることが必要です。

施工では設計図面に基づいて住宅を建てます。また、企業によっては直接的な施工は下請け企業がおこない、施工管理のみをおこなうことも多いです。

業務内容③販売

マンションが完成したら販売をおこないます。販売は自社で行う場合と不動産会社に委託する場合とがあります。自社で販売を進めていく場合はマーケティングなどに関するスキルが必要です。近年ではモデルルームを一部屋だけ用意しておき、内見者に生活をよりリアルに想像してもらうなどの工夫が見られます。

業務内容④アフターサービス

住宅が引き渡された後もアフターサービスを提供します。アフターサービスでは定期的なメンテナンスや修繕などを行い、住宅の長寿命化を図ります。また、顧客からの意見を伺い、改善することも業務の1つです。マンション管理人は外部委託することが多いようです。

マンション業界の主な業務内容

マンション業界の主な業務内容は下記のとおりです。

業務内容①営業職

営業職は不動産業界のなかでも最も重要な職種です。顧客のニーズをヒアリングし、最適な物件を提案することで売り上げを上げることが求められます。そのためコミュニケーションスキルや提案力、営業力などが求められます。また、マンションを建築する際に建築業者と話し合う際にもコミュニケーション力が必要です。

業務内容②事務職

事務職は営業職を支える重要な存在です。契約書の作成や売買・賃貸の事務処理などを迅速かつ正確に行うことが求められます。また、物件情報の管理や顧客対応などもおこないます。そのため正確性やスピード感、コミュニケーションスキルなどが重要です。

 

さらに、住宅はさまざまな法律が絡むものであるため、法律についても詳しく知っておく必要があります。

業務内容③管理職

管理職は営業や事務のチームを統括する責任ある仕事です。目標達成や人材育成などを行い部署全体の運営を担います。そのためリーダーシップやマネジメントスキル、コミュニケーションスキルなどが求められます。

業務内容④専門職

専門職は不動産の価値評価や、法律・税務に関するアドバイスなどをおこなう専門的な職種です。そのため、不動産に関する専門知識や資格が求められます。独占業務も多いため、軌道に乗ると大きく稼ぐことができる職種です。

マンション業界のメリット・デメリット

マンション業界のメリット・デメリットには下記のようなものがあります。

メリット①高収入を得られる可能性がある

マンション業界は不動産業界のなかでも高収入を得られる可能性がある業界です。特に営業職は実力次第でインセンティブによって高額な報酬を得ることができます。ただし、こちらによって会社の平均年収が釣りあげられている可能性もあるため、年収についてはしっかりと確認することが必要です。

メリット②やりがいが大きい

マンションは多くの人の夢や希望を乗せて建てられます。そこに一生住む人も多いでしょう。そのため、マンションを販売・管理することで人々の生活に貢献できるやりがいがあります。

メリット③スキルアップの機会が多い

マンション業界は常に新しい技術やトレンドが生まれています。また、人の好みも時代と共に変化していきます。そのため、スキルアップの機会が多く、キャリアアップを目指すことが可能です。

デメリット①勤務時間が不規則になる可能性がある

マンション業界のなかでも営業職や管理職は、顧客の都合に合わせる必要が出る可能性があり、深夜や休日の営業を行うこともあります。常に不規則とは限りませんが、場合によってはこのような働き方になることも認識しておかなければなりません。

デメリット②経済の影響を受けやすい

不動産業界は景気の影響を受けやすい業界です。というのも景気が悪化すると買い手の金銭的な余裕がなくなり、売り上げが減少する可能性があるのです。ただし、マンション自体の需要は不景気の時でもあり続けているため、需要が全くなくなることはないでしょう。

デメリット③責任が重い

不動産は数千万円、数億円を超える物件を扱うことも多いです、また、契約に至るまでの期間も比較的長くなることが多くなっています。これらからプレッシャーが長期間にわたって続くため、メンタルが弱い方にとっては大きなデメリットとして出てくるかもしれません。

マンション業界に向いている人・求められるスキル

マンション業界には以下のスキルが求められます。つまり、下記のようなスキルをすでに持っている、もしくは身に着ける意欲がある方がマンション業界に向いています。

 

  • 不動産に関するスキル
  • コミュニケーションスキル
  • 営業力
  • チームワーク
  • 体力

 

コミュニケーションスキルやチームワーク、体力は面接時にすでに見られる可能性が高いです。ESや面接でこれらを伝えることができているかを再確認しておきましょう。

マンション業界への就活に活かせる資格

マンション業界において、就活に活かすことができる資格には以下のようなものがあります。

 

  • 宅地建物取引士
  • 賃貸経営不動産管理士
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 不動産鑑定士
  • 土地家屋調査士
  • ファイナンシャルプランナー
  • 競売不動産取扱主任者
  • インテリアコーディネーター

 

時間に余裕があるのであれば取得を目指して勉強することをおすすめいたします。

マンション業界の大手企業5選

マンション業界の大手企業には下記のような企業があります。企業研究はこれら以外にも選考フローや募集職種も確認することが必要な点にはご注意ください。

 

会社名売上高

(百万円)

平均年収

(万円)

企業理念社風
大和ハウス工業4,908,199884私たちは、「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、お客様と共に 新たな価値を創り、活かし、高め、人が心豊かに生きる社会の実現を目指します。挑戦と創造を重視
積水ハウス2,928,835799積水ハウスグループでは「人間愛」を根本哲学とする企業理念を制定しています。「人間愛」とは、「相手の幸せを願い、その喜びを我が喜びとする奉仕の心を以って何事も誠実に実践する」ことで、全従業員での討議を経て1989年に制定しました。誠実と責任を重視
オリックス2,666,373885オリックスは、たえず市場の要請を先取りし、先進的・国際的な金融サービス事業を通じて、新しい価値と環境の創造を目指し、社会に貢献してまいります。チャレンジ精神を重視
三井不動産2,269,1031,274マークに象徴される「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、社会・経済の発展と地球環境の保全に貢献します。

~「&EARTH」を掲げて、人と地球がともに豊かになる社会をめざします。

チャレンジと革新を重視
飯田GHD1,439,765782より多くの人々が幸せに暮らせる住環境を創造し、豊かな社会作りに貢献するチャレンジと成長を重視

 

下記の会社については詳しい解説記事があるため、こちらもぜひご確認ください。

 

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まとめ

今回はマンション業界について解説しました。就活を成功させるためには業界研究が必須です。業務内容や大手企業について調べるだけではなく、本当に自分に向いているのかを確認しながら業界研究を進めていきましょう。

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