【業界研究】新聞社へ就職したい人必見！ビジネスモデルから面接対策まで徹底解説

はじめに

新聞社と聞いて、皆さんはどんなイメージをお持ちでしょうか？

新聞記者と言えば、華やかなイメージがある一方で、インターネットの普及によりSNSやスマートフォンの利用者が増え「新聞離れ」が進み、新聞業界はまさに激変の時代にあります。

この記事では、そんな「新聞業界」を分析すると共に、就職活動するうえでESや履歴書など書類の作成から面接対策について詳しく解説します。

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新聞業界とは？

新聞と聞けば、通常思い浮かべるのは、毎朝自宅に届けられる読売であったり朝日新聞といった一般紙だったり、その業界に特化したりスポーツを扱う専門誌など実に多種多様な新聞が存在しています。

先ずは、新聞の種類について見ていきましょう。

一般紙

一般紙とは、内容が広く、あらゆる分野のニュースや出来事を記事にして、「宅配制度」によって、毎日定期的に自宅に届けられますが、コンビニや駅でも買うことができます。

また、その一般紙も次のとおり区分されます。

・全国紙

・地方紙とブロック紙

全国紙は、文字通り全国向けのニュースを発信する新聞で、読売新聞・朝日新聞・毎日新聞の三大紙に、日本経済新聞・産経新聞を加えた5紙が「日本の5大紙」と呼ばれています。

全国紙に対して、ある都道府県内の限られた地域やエリアだけで発行される新聞を「地域紙」、複数の都道府県を含む地域を対象とする地方紙を「ブロック紙」と呼んでいます。

専門紙

一般紙に対して、特定の産業や業界の話題に特化した記事を掲載しているものを「専門紙」と呼び、以下のとおり区分されます。

・経済紙

・業界紙

経済紙は、ビジネス全般に関する話題を広く扱う新聞のことであり、業界紙は、ある特定の業種の記事に特化した新聞のことを指します。

従って、スポーツの結果や情報を報道するスポーツ新聞や政党や公的機関、各種機関が発行する機関紙も専門紙に含まれます。

新聞業界のビジネスモデルは？

新聞業界の主な事業は、新聞を製作・販売することと、広告収入の二つです。

詳しく見ていきましょう。

新聞の製作・販売

新聞を製作して販売することで収入を得ることは、「BtoC」のビジネスです。

記者が取材することで収集した情報を基に記事にして新聞が製作されます。

その新聞に広告が広告枠やチラシという形態で合体して、各新聞社から販売店へ届けられます。

販売店から継続して購読することを契約した顧客に「戸別配達制度」を使って、毎日決まった時間に新聞が届く仕組みが確立しているのです。

広告ビジネス

新聞の製作・販売に対して広告ビジネスは、「BtoB」ビジネスです。

新聞各社は、前出の配達システムやブランドによる信頼性の高さから、高い広告料を支払ってでも消費者へ自社のサービスや商品を売りたい広告主からの依頼に対応しているのです。

しかし、近年はTVや新聞からインターネット広告へ企業の広告費の多くが流れ、広告ビジネスによる収入が減少しています。

さらに、若年層の新聞離れが拍車を掛けていて、新聞業界は生き残りを掛けて「デジタルシフト」と「若年層の新規獲得」の2つが収入拡大のポイントになっています。

新聞社の職種は？

続いて、新聞社の職種を見ていきます。

新聞社には、実にさまざまな仕事があります。

新聞社の職種と言えば「記者」というイメージが強いと思いますが、新聞記事を製作するために必要な編集や校閲の仕事も新聞を作るうえで大切な存在です。

記者

記者の仕事は、新聞記事を執筆するためのネタ探しから、関係者に対する取材や写真の撮影などの情報収集がメインになります。

大手新聞社の場合は、取材した記事を執筆する「取材記者」と、写真撮影を担当する「写真記者」に分かれて業務を行ないますが、地方の新聞社では、この二つの業務を一人で担当することは珍しいことではありません。

編集者

編集者の仕事は、記者の取材や執筆をサポートしたり、取材記者や写真記者が集めた情報をどのような構成で紙面のどの位置に掲載するかだったり、紙面全体のレイアウトを決定する重要な仕事です。

配置やレイアウトによって、読み手の印象も大きく左右されることもあるため、文章や写真の配置など「全体の構成」を俯瞰的に見て、考えることが得意な人に向いている仕事です。

校閲

校閲の仕事は、記者が執筆した記事の中で使用されている用語や漢字をチェックして、間違いがないかどうか、読みやすく、分かりやすい新聞を作成することです。

さらに、新聞は毎日最新の情報を扱うため、締め切りや印刷などすべて「時間」と戦いながら新聞の製作を行なっています。

限られた時間の中で的確に確認作業を行う「正確性」と「スピード」を両立できる要領が良い人に向いている仕事です。

新聞業界の大手企業を紹介

それではここで、日本の5大紙と呼ばれている大手新聞社を詳しく見ていきましょう。

先ずは、企業の規模感を下表で掴んでください。

日本経済新聞社

日本経済新聞は、1876年「中外物価新報」として創刊され、140年にわたって国内外を問わず景気の動向や株価情報など、あらゆる経済の情報を発信すると共に、1956年にスタートした「私の履歴書」は、名物コラムとして現在も続いています。

最近では、インターネットの普及やDX化をいち早く取り入れ、日経電子版や音声配信などデジタルメディアとしての発信にも積極的に取り組み、「紙面」だけではなく、デジタルとして広く情報を発信しています。

読売新聞社

読売新聞は、1874年に日就社が「讀賣新聞」として発刊し、1917年に現在の社名「読売新聞社」に改称しました。

読売新聞社は、報道にとどまらず読売ジャイアンツを初めとしたスポーツ事業や美術、音楽など芸術に関する事業にも積極的に関わっており、総合メディアとしての地位を確立しています。

朝日新聞社

朝日新聞は、1879年に創刊され、夏目漱石や石川啄木などの文豪が入社した歴史もありますし、1904年に誕生し、現在も続いている「天声人語」は、朝日新聞の名物コラムとして有名です。

ニュースサイトの「朝日新聞デジタル」の運営も手掛けるほか、「夏の甲子園大会」として知られる全国高等学校野球選手権大会の開催、雑誌・書籍の出版、芸術作品の展示・公演といった文化事業など、様々な事業を展開しています。

毎日新聞社

毎日新聞は、1872年に東京日日新聞として創刊され、現存する日刊紙として最も古い歴史があります。

世界に先駆けて戸別配達を実施するなど新聞史に足跡を残すとともに、芸術や文化、スポーツの普及・発展に寄与してきました。

産経新聞社

産経新聞は、1933年に「日本工業新聞」という名前で創刊され、1942年に産業経済新聞と改題された比較的新しい新聞社です。

産経新聞の社風は「自由闊達」を特徴としており、新聞最終面のテレビ欄の創設から日本初のフリーペーパーや夕刊フジの創刊、デジタル事業を行う子会社の設立など、時代の最先端をゆく新しい取り組みを他社に先駆けて導入してきました。

新聞業界の動向について

これら「5大新聞社」以外にも、その地域や特定の分野に特化した新聞社が多数存在します。

そんな新聞業界の市場規模や将来性について見ていきましょう。

市場規模

日本新聞協会の調査によると、日本新聞協会会員のうち新聞社86社の総売上高（2021年度）は、1兆4,690億円となり、2005年度の2兆4,188億円をピークとして毎年減少傾向にあり、総売上高はほぼ3分の2まで縮小してしまいました。

出典：

新聞社の総売上高の推移 ｜調査データ｜日本新聞協会 (pressnet.or.jp)

これは、インターネットの普及による減少に加え、2020年に発生した新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛や在宅勤務の影響で、スポーツ紙など店頭での販売数が激減したこともひとつの要因として考えられます。

将来性

新聞業界の市場規模は、前出の表から分かる通り新聞の収入源である「新聞の販売収入」と「広告収入」のいずれも減少しており、新聞業界の将来性は厳しいと言わざるを得ません。

そのため新聞各社は、伝える媒体を新聞紙という紙からデジタルへシフトしようと様々な施策を積極的に実施しています。

そのため各新聞社は、デジタル版を作成し、付加価値を付けたサイトの充実を図っているのです。

しかし、課題は未だあります。

それは、「消費者（特に若年層）の新聞離れ」です。

少子高齢化による人口減少によってターゲットとなる購読層が減少していることに加えて、消費者の新聞離れに歯止めが掛かりません。

スマートフォンには、毎日最新ニュースが配信され、しかも無料で入手できる気軽さから、購読料を支払ってまで新聞を購読しない人が増えています。

さらに、広告主もTVや新聞からインターネットへ広告料の支出先を変更してきています。

この様な現状に対して新聞業界としては、新聞とデジタルの両メディアにおいて、差別化を含めて独自性を出すと共に、付加価値を提供し、対価を払ってでも購読したいと思われる情報発信者で居続ける必要があるのです。

新聞業界で求められる人物像は？

このような状況にあっても、常に人気企業の上位にランキングされる新聞業で「求めれる人物像」とはどのようなものなのでしょうか？

各社の採用ホームページをみれば「求める人物」がそれぞれ掲載してあり、各社の特色や社風が分かります。

採用試験の回数や就職偏差値をまとめた表を作成しましたので、自分の性格や思考、行動特性に照らし合わせて、自分はどの新聞社で活躍できそうなのか考えてみましょう。

就職偏差値については、以下の記事から引用しました。

【最新版】24卒・25卒就活偏差値・難易度ランキング | ジョーカツキャンパス (jo-katsu.com)

応募書類の書き方について

就職活動において、どの会社にエントリーする際に必要なものは履歴書など応募書類です。

各社とも「エントリーシート」の提出を求めてきますので、自己PRや志望動機、学生時代に取り組んだことや頑張ったことなど基本的なことは、具体例を交えて分かりやすく簡潔明瞭に記載しましょう。

「積極性」や「協調性」、さらに「コミュニケーション能力」や「行動力」などあなたの性格や能力をアピールして「新聞業界における自分の適性」を訴えるとともに、「新聞業界で何がしたいのか」を「何故新聞業界に就職したいのか」などあなたという人物像を採用担当者が容易に想像できるように作成しましょう。

採用担当者は、大量のエントリーシートの中から自社に合う人をセレクトしていきますので、ありきたりな自己PRや志望動機ではなく、あなたらしさを前面に押し出し、記憶に残ってもらうような個性的な内容で作成して、他の学生と差別化できるようにしましょう。

筆記試験の対策について

新聞社の筆記試験は、SPIや一般常識に加えて「作文」が出されることに注目しましょう。

新聞は、読者に社会や経済界で起きている事象を分かりやすく「文字で伝える」ことが目的ですので、やはり「基本的な文章力があるかどうか」が重要です。

作文だからと感想や想いを書いても仕方ありません。

自分の意見や考えを根拠で支えながら論理的に文章が構成されて、抜け漏れなく理論武装が出来ているかが必要です。

さらに、最新の出来事や時事問題をキャッチアップして、情報収集・分析が出来ているのか？などがチェック項目になってきます。

さらに、選考が進み面接では、筆記試験で作成した作文が応募書類と一緒に配布され、その内容や考え方をさらに深掘りして確認されることがありますので、シッカリと事前準備や事後対策も含めて考えておきましょう。

面接試験の対策について

先ほど書いたとおり、面接では筆記試験で作成・提出した作文をもとにあなたの意見や考え方を深掘りして確認されます。

自分自身が作成した文章ですので、どの様な質問が来ても回答できるようにしておきましょう。

さらに、新聞業界の理解に対する質問がされることがありますので、質問の意図を理解した回答ができるよう新聞業界への理解と分析、あなたなりの考え方を準備しましょう。

そのうえで、キャリアセンターの職員やゼミの教授などに面接官を依頼して、複数回模擬面接を実施してもらい面接という独特の雰囲気に慣れて、本番に臨みましょう!!

まとめ

新聞社へ就職したいあなたへ、業界分析から就職活動するうえで必要となる履歴書作成や筆記試験（作文）対策での要点や注意点、さらに面接対策のポイントについて解説してきましたがいかがでしたでしょうか？

デジタル化が進む現代に新聞社としての存在価値が問われる時代の転換期にありながら、文字で今の日本や世界で起きている事象や課題を読者に示し続けることは、マスメディアの一つである新聞社としての重要な意義であり、そして義務でもあります。

そんな新聞業界に身を投じようとしているあなた自身、これから10年、20年後の新聞社を背負って立つ意志と気力、そして体力勝負の世界で戦い抜く覚悟はありますか？

新聞業界に携わることへの誇りと情熱、そして信念を持つことが最も大切になるのです。

夢の実現に向けて今からでも出来る準備をスタートして、就職活動を乗り切ってください。

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