フレックスタイム制って？メリットやデメリットなどを詳しく解説
2024/9/27更新
はじめに
就職活動や転職活動では、給与や福利厚生だけでなく、「働き方」も重要なポイントです。
最初は「内定をもらえればどこでもいい！」と思っていた人も、いろいろな企業を知るうちに「自分にとって最適な働き方ってなんだろう」と考えるのではないでしょうか。
そんなときに気になるのが「フレックスタイム制」。
しかし、「フレックスタイム制って言葉はよく聞くけど、実際どんな制度なの？」「フレックスって、本当に働きやすいの？」とさまざまな疑問が頭を巡ることでしょう。
この記事では、フレックスタイム制の仕組みやメリット・デメリットはもちろん、導入企業の特徴やよくある疑問など、詳しく解説していきます。
この記事は以下のような方を対象に書いています。
- フレックス制のメリットを知りたい
- フレックス制の特徴をおさらいしたい
- フレックス制を導入している企業の特徴を知りたい
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フレックスタイム制のメリット
フレックスタイム制は、一定の期間についてあらかじめ定めた総労働時間の範囲内で、労働者が毎日の始業・終業時刻、労働時間を⾃ら決めることのできる制度です。
ポイントとなるのは、あらかじめ労働時間が定められていることです。
決められた1カ月の総労働時間を満たすのであれば、始業や終業時刻を自由に選択できます。
では、フレックスタイム制にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
代表的なメリットを3点紹介します。
- 働く時間を自由に選択できる
- ワークライフバランスが取りやすくなる
- タイムマネジメントがうまくなる
それぞれの内容を詳しくみていきましょう。
①働く時間を自由に選択できる
フレックスタイム制の最大のメリットは、何と言っても「働く時間を自分で決められる」こと。
朝が得意な人は早朝からバリバリ働き、夜はゆっくり自分の時間を満喫できます。
夜型の人は、通勤ラッシュを避けてゆったり出社、集中できる時間にガッツリ仕事、なんてことも可能です。
フレックスタイム制なら、会社のルールに縛られず、自分のリズムで仕事を進められます。
まさに、理想のワークスタイルを実現するための第一歩といえるでしょう。
②ワークライフバランスが取りやすくなる
フレックスタイム制では、勤務時間の自己管理が可能となるため、私生活の充実につながります。
例えば、業務を早めに終えて夜の時間をジムや習い事に充てることも可能です。
また、育児や介護が必要な場合でも、フレックスタイム制であれば、状況に合わせて柔軟に勤務時間を調整できます。
1カ月の総労働時間を基準に勤務時間を管理できるため、曜日によって勤務時間に差をつけることも容易であり、自由な時間を確保しやすくなるでしょう。
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③タイムマネジメントがうまくなる
フレックスタイム制では、企業からの指示ではなく、自身の裁量で勤務時間を管理する必要があります。
そのため、必然的に労働時間管理能力が向上します。
言い換えると、企業による過度な労働時間監視がないため、主体的にオンオフを切り替え、メリハリをつけて業務に取り組む必要性が生じるということです。
タイムマネジメント能力の向上は、社会人として自律的に働く上で重要な要素となるでしょう。
フレックスタイム制のデメリット
フレックスタイム制は魅力的な制度ですが、メリットだけでなくデメリットも理解しておくことが、納得のいく就職活動につながります。
- コミュニケーション不足に陥りやすい
- 自己管理能力が求められる
- 導入・運用コストがかかる
それぞれの内容を詳しくみていきましょう。
① コミュニケーション不足に陥りやすい
フレックスタイム制では、出社・退社時間が人それぞれです。
そのため、チームのメンバーと顔を合わせる機会が減り、コミュニケーション不足に陥る可能性があります。
特に、コアタイム（全員が出社している必要がある時間帯）がない会社だと、ちょっとした質問や相談がしにくかったり、チームの一体感を感じづらいこともあるでしょう。
報連相が遅れてしまったり、チーム全体の進捗状況が把握しにくくなったりなど、業務にも影響が出る可能性があります。
② 自己管理能力が求められる
フレックスタイム制では、自分でスケジュール管理を行い、業務を遂行していく必要があります。
そのため、自己管理能力が低いと、ダラダラと仕事をしてしまったり、締め切りに間に合わなくなったりすることもあるかもしれません。
集中力やモチベーションを維持し、計画的に仕事を進める能力が求められます。
新入社員や、チームで協力して仕事を進めることが多い場合は、特に注意が必要です。
③ 導入・運用コストがかかる
フレックスタイム制は、まだまだ多くの企業で導入されているとはいえません。
そのため、フレックスタイム制を導入している企業を探すこと自体が難しい場合もあります。
「フレックスタイム制で働きたい！」という強い希望がある場合は、企業選びの際に注意が必要です。
フレックスタイム制に似た制度を導入している企業もあるので、求人情報や企業説明会などでよく確認しましょう。
メリットが多いフレックスタイム制ですが、こういったデメリットも理解した上で、自分に合った働き方を見つけることが大切です。
フレックスタイム制の考え方
フレックスタイム制の概要とメリットについて理解できたところで、次は具体的な仕組みを見ていきましょう。
フレックスタイム制をより深く理解するために、時間管理の考え方について解説します。
- コアタイム
- フレキシブルタイム
- 裁量労働制
について詳しくみていきましょう。
コアタイム
コアタイムとは、フレックスタイム制の中でも、必ず出勤し業務にあたる必要がある時間帯のことです。
必ずしも設定が必須ではありませんが、多くの企業では、会議や顧客対応など、チーム全体での連携が必要な業務をスムーズに進めるためにコアタイムを設けています。
コアタイムは、原則として業務に専念する時間となります。
そのため、コアタイムの時間帯に出社・退社時間を設定することはできません。
もし、コアタイム中にどうしても業務以外の用事を済ませたい場合は、時間休や有給休暇などを利用する必要があります。
フレキシブルタイム
フレキシブルタイムとは、フレックスタイム制において、コアタイム以外の時間帯を指します。
このフレキシブルタイム内であれば、始業・終業時刻を自由に決定できます。
朝の時間を有効活用したい人は早朝に出社し、午後はプライベートな時間を確保することも可能です。
フレックスタイム制の魅力は、まさにこのフレキシブルタイムにあるといえるでしょう。
自分のライフスタイルや業務の状況に合わせて、柔軟に時間を使える自由度が、フレックスタイム制の大きな特徴です。
裁量労働制
フレックスタイム制とは異なり、総労働時間が定められていない働き方を「裁量労働制」と呼びます。
この制度では、契約時にあらかじめ「みなし労働時間」が設定され、それに基づいて給与が支払われることが特徴です。
たとえ実際の労働時間がみなし労働時間に満たなくても、事前に決められた給与が支給されます。
一方で、みなし労働時間を超えて働いても、給与が増えることはありません。
裁量労働制は、業務の進め方や時間配分を自分の裁量で決められる働き方ですが、その分、高い自己管理能力と責任感が求められます。
一般的には、管理職や専門職など、業務内容や成果が明確に定義できる職種に適用されることが多いです。
フレックスタイム制と裁量労働制は、どちらも柔軟な働き方を可能にする制度ですが、その根本的な考え方は大きく異なります。
それぞれの制度の特徴を理解し、自分に合った働き方を見つけることが大切です。
フレックスタイム制が導入されている企業の特徴
実際にフレックスタイム制を導入している企業には、どんな特徴があるのでしょうか？
- 業種
- 勤務方法
上記2点のポイントを具体的に見ていきましょう。
業種
フレックスタイム制を導入している業種として、最も代表的なのはIT系です。
IT系企業は、そもそも出社を必要としない業務が多く、IT技術を活用した勤務時間管理などの体制も整備されている場合が多いため、フレックスタイム制との親和性が高いといえます。
そのため、フレックスタイム制を導入している企業を探しているのであれば、IT系の企業を検討してみてください。
また、マスコミ系も業務の性質上、働き方が流動的な業種でありフレックスタイム制の導入事例が多い傾向にあります。
働き方は仕事選びにおける重要な要素の一つですので、自身の理想とする働き方から企業を探してみるのも良いでしょう。
勤務方法
リモートワークを積極的に導入している企業は、フレックスタイム制を採用している可能性が高いといえます。
フレックスタイム制とリモートワークは非常に相性が良く、仕事とプライベートの時間のバランスを追求する上で、両者を組み合わせることが最も効果的といえるでしょう。
リモートワークはコロナ禍で多くの企業に導入されました。
しかし、接客業やサービス業など、顧客との直接的な接点を必要とする業種では導入が難しいのが現状です。
企業の勤務方法については、募集要項や人事担当者への質問を通じて確認することをおすすめします。
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フレックスタイム制に関する疑問
ここまでフレックスタイム制について詳しく解説してきましたが、まだ疑問が残っている方もいるかもしれません。
フレックスタイム制に関するよくある質問とその回答をまとめました。
これを読めば、フレックスタイム制への理解がさらに深まるはずです。
スーパーフレックス制とは何ですか？
スーパーフレックス制とは、コアタイムを完全に撤廃したフレックスタイム制のことです。
つまり、1日の勤務時間さえも自由に決められる、究極の自由度を誇る働き方です。
日本では、スーパーフレックス制を導入している企業はまだ少数。
多くの企業では、チームでの連携や顧客対応を円滑に進めるために、コアタイムを設定しているからです。
しかし近年、「コアタイムがあるのは真のフレックスタイム制とは言えない」という考え方が広まり、スーパーフレックス制を導入する企業も徐々に増えてきています。
もしあなたが、「自分の時間を最大限に活用したい」「本当に自由な働き方をしたい」と考えているなら、スーパーフレックス制を採用している企業を探してみましょう。
働いた時間はどうやって管理するの？
フレックスタイム制では、自分の働く時間を自分で管理することになりますが、具体的にはどのように管理されているのでしょうか？
大きく分けて2つの方法があります。
- 勤怠管理システムへの入力
- 出社
勤怠管理システムは、自分で出社・退社時刻や休憩時間などをシステムに入力します。
もう一つの方法は、ICカードや指紋認証などで出社・退社時刻を記録することが特徴です。
企業によっては、これらの方法を併用している場合もあります。
従来の出社型勤務であれば、上司や同僚があなたの出勤を確認できますが、リモートワークが普及している現在では、勤怠管理システムへの入力が主流になりつつあるのです。
ただし、勤務状況を証明するために、チャットツールでの出退勤の報告や、PCの稼働ログの記録などが求められるケースもあります。
フレックスタイム制でも、企業はさまざまな方法で勤務時間を適切に管理していることを理解しておきましょう。
どれくらい働いているかは常に誰かに共有するの？
「自分の働いている時間」をどの程度共有するかは、企業によって大きく異なります。
それぞれの企業文化や風土に合わせて対応する必要があります。
例えば、出社時に上司への報告が必要な企業もあれば、特に報告の必要がない企業もあるかもしれません。
また、勤怠管理システムに入力した情報は、承認権限を持つ上司がいつでも確認できるようになっています。
たとえ特に指摘を受けることがなくても、自分の勤務状況は常に把握されているという意識を持って働くことが大切です。
必ず出社しなければならないの？
フレックスタイム制と聞くと、「好きな時間に働けるなら、出社しなくてもいいのでは？」と思うかもしれません。
実際、フレックスタイム制を導入している企業の多くは、リモートワークも併用しており、自宅での勤務が可能な環境が整っているケースがほとんどです。
しかし、状況によっては出社を求められる場合もあります。
例えば、重要な会議や顧客との打ち合わせ、チームでの共同作業など、対面でのコミュニケーションが必要な場面では、出社が必要となるでしょう。
フレックスタイム制だからといって、必ずしも出社が不要になるわけではないことを理解しておくことが大切です。
新入社員でもフレックスタイム制は適用される？
フレックスタイム制では、自ら勤務時間を管理する必要があります。
そのため、業務に慣れるまでの間、新入社員には適用しない企業も少なくありません。
このような場合、研修期間中などは指定された勤務時間で働き、その後、徐々にフレックスタイム制に移行していくケースが多いです。
「新入社員だからといって、フレックスタイム制を使えないのは不公平だ」と感じる方もいるかもしれません。
しかし、入社直後は一人でこなせる業務も限られており、自律的な業務遂行も難しいのが現実です。
まずは、与えられた業務をしっかりとこなし、会社や先輩からの信頼を得ることが大切です。
そうすることで、早期にフレックスタイム制のメリットを享受できるようになるでしょう。
さいごに
フレックスタイム制に対する疑問にお答えするために、フレックスタイム制の概要やメリット、押さえるべきポイントを詳しく紹介してきました。
「働き方は何でも良い」と思う人がいるかもしれませんが、自分に合った働き方を選択するのは、実力を発揮する上で非常に重要です。
自分が働きやすい環境や方法を理解しておくことで、ストレスを最小限にしながら業務に臨めます。
ただし、フレックスタイム制を導入している企業は、現時点では多いとはいえません。
企業を選ぶ際に自分の柱となる軸を定め、優先順位をつけて企業選択ができると良いですね。
