【面接対策】就活で押さえたい時事問題の出題傾向と対策方法
2024/9/27更新
はじめに
「就活の時事問題ってどんなことが聞かれるの？」
「時事問題対策ってどうすればいいの？」
このような悩みを抱えていませんか？
時事問題と一口に言っても範囲が広く、一体どんな対策をすれば良いのか迷うのではないでしょうか。
就活では主にエントリーシート作成や面接対策に時間を要し、時事問題だけに割ける時間は限られています。
しかし、時事問題を本番の思いつきで回答してしまっては、面接官にアピールできず、良い印象を与えられません。
日頃から取り組める時事問題対策を行うことで、本番でも落ち着いて的確に回答できるでしょう。
この記事は、転職や就活をしている以下のような方に向けて書いています。
- 面接で時事問題について聞かれた際の答え方を知りたい
- 時事問題で押さえておきたいテーマはあるか
- 人事が何を求めているのかを知っておきたい
本記事では、時事問題の出題内容と時事問題で押さえておきたいテーマについて具体例も踏まえて書いています。
就活で聞かれる時事問題について知りたい方におすすめです。
また、就活対策する上では、自分が志望する各業界について調べておくことも必要です。
以下の記事で概観しているので、ぜひご覧ください。
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就活における時事問題とは
時事問題とは、そのときの政治や社会上における出来事で、問題とすべき関心事です。
必須ではないものの、就活において時事問題が出題されることは多いです。
例えば、「最近の気になるニュースは何ですか？」というような質問のことを指します。
受験でも時事問題が試験に出題されることはあると思いますが、就活での時事問題は入試で出題されるものとは異なります。
中学・高校入試では人物名や言葉の意味などを問われ、穴埋め・選択・記述問題でした。
大学入試では用語の意味を問われるだけでなく、時事問題の指定テーマから小論文を作成することもあったでしょう。
しかし、中学・高校・大学受験時と比べ、就活における時事問題では、自身の考えを述べる必要があります。
就活の面接で時事問題を聞く理由
時事問題を出題しやすい業界・企業は、以下の通りです。
- 金融業界
- 商社
- コンサルティング業界
- マスコミ業界
また、公務員試験では、必ず出題される傾向にあります。
では、企業が時事問題を聞くのは、なぜなのでしょうか。
企業が時事問題を聞く理由は、以下の4つです。
理由
- 一般常識があるかを確認するため
- 情報収集能力・論理的思考力があるかを確認するため
- 社会問題に興味・関心があるかを確認するため
- 自分の考えを持っているかを確認するため
それぞれ詳しく解説します。
①一般常識があるかの確認
時事問題において一般常識があるとは、最近のニュースを把握しているかどうかということを指します。
最近のニュースを知らなければ、社会について知ろうとする意欲がない、世の中の流れに興味がないと捉えられるかもしれません。
どの業界、どの仕事でも世の中の流れに少なからず影響を受けます。
今、世の中で何が話題になっているかを把握することが、社会人としても最低限の常識となるでしょう。
②情報収集能力・論理的思考力があるかの確認
情報化社会と呼ばれる現代において、情報は多くの企業にとって重要な価値を持ちます。
新商品の開発には、世間のニーズを察知する能力が必要不可欠です。
また、新たな業界へ新規参入するには、その業界について調査し、情報を整理しなければなりません。
どの業界・業務でも、情報を適切に収集するスキルを持っていることは重要になります。
そのため、企業は収集した情報から論理的に考察できる人材を採用したいと考え、時事問題を聞くことがあります。
③社会問題に興味・関心があるかの確認
社会人は、社会を取り巻く出来事や問題の情報収集をしなければなりません。
学生時代から社会問題に興味・関心を持ち、情報収集している人物かを企業は見極めようとしています。
多くの社会問題について他人事のように考えている学生は、自社で問題が起こった際にも同様の行動を取ると捉えられかねません。
社会問題について、自分事のように興味・関心を持ち、問題意識を備えている学生の方が企業にとって魅力的な人材と映ります。
④自分の考えを持っているかの確認
時事問題は、知識だけが問われているわけではありません。
企業が確認しているのは、問題について自分で実際に考え、行動に移しているかどうかです。
また、自社に合う人材を見極めることで、早期退職への懸念払拭へとつながります。
時事問題を通じて、あなたの文章力・説明力だけでなく、同時に性格も確認し、会社に貢献してくれる人物かを判断しているのです。
就活において時事問題を聞かれる場面
就活を進める中で、時事問題を聞かれるのは、以下のような場面です。
- エントリーシート
- 筆記試験
- 面接・グループ面接・グループワーク
エントリーシート作成時には、どのニュースを選択するかが重要となります。
どのようなニュースを選ぶかで、企業はあなたの性格・思考の傾向を知ろうとしているからです。
筆記試験は、SPI・適性検査時に企業独自の時事問題テストを行うことがほとんどですが、なかには小論文形式で出題する企業もあります。
この中で、最も時事問題が出題される可能性が高いのは、面接です。
しかし、時事問題の回答マニュアルはなく、ニュースに対して自分で考え、意見を述べられるように習慣づけていかなければなりません。
具体的な対策について、これからみていきましょう。
時事問題を回答するときの3つのコツ
時事問題を回答するときには、コツがあります。
以下の3つのコツを行うことで、時事問題への抵抗感も軽減されますので、ぜひ実践してみてください。
回答のコツ
- 簡潔に説明する
- 応募企業に関連ある内容を回答する
- 自分の考えを絡ませる
①簡潔に説明する
興味を持った時事問題について、できる限り簡潔に述べましょう。
併せて、そのニュースに興味を持った理由や、そこから行った行動などを説明していきましょう。
簡潔に自分の考えを話すことができるということをアピールする良い機会となります。
②応募企業に関連ある内容を回答する
できる限り、応募企業と関連ある分野の出来事を選択しましょう。
そのために面接前にはその企業に関連あるニュースを調べておくことをおすすめします。
ニュースの内容について根拠ある説明を行うことで、情報収集力や論理的思考力をアピールできます。
③自分の考えを絡ませる
企業側としては、出来事の内容を知りたいわけではなく、面白い、悲しいなど、単なる感想を求めているわけではありません。
その出来事が社会に与える影響を、あなた自身がどう考えているかを聞きたいのです。
可能であれば、出来事に対する社会の課題を解決するために、応募企業でどのように働きたいかまで回答しましょう。
番外編：模擬面接がオススメ
上記3点は具体的な手法になりますが、そもそも面接自体に慣れていないという人も多いでしょう。
実際に面接に近い形で時事問題について話してみることで、上記のコツができているかどうかをチェックできます。
模擬面接をすることで、以下のメリットも得られます。
- 面接の雰囲気に慣れる
- あらゆる質問を想定できる
- 適切な長さで回答できる
- 改善点を見つけられる
大学のキャリアセンターや就活イベントで実施できることもありますので、経験を積みたい方はチャレンジしてみましょう。
具体的なやり方や注意点などは、以下の記事にまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。
時事問題で押さえておきたいテーマ（例文あり）
時事問題で押さえておきたいテーマは、以下のトピックです。
- 政治
- 経済
- 社会
- 文化
- スポーツ
- 国際
一方で、面接で好まれにくいニュース内容は、以下の通りです。
- 好きな芸能人や漫画などの娯楽
- 宗教や思想
- ゴシップ
- 殺人事件や誘拐事件などの犯罪
芸能関係の話題は、面接という場には適しません。
厚生労働省の公正な採用選考の基本において、以下の事項を把握することは就職差別につながる恐れがあるとされています。
そのため、以下は採用選考時に配慮すべき事項です。
- 本籍や出生地などの本人に責任のない事項
- 思想信条に関わる事項
採用側は就職差別につながる内容を質問・評価できないため、あなた自身も時事問題の回答内容としては避けるべきです。
それでは時事問題で押さえておきたいテーマについて、話題となる内容と具体例を詳しくみていきましょう。
政治
直近3年以内に起きた大きな政治的出来事は、出題傾向が高くなります。
- 法令改正
- 総理大臣の交代
- 選挙結果
- イギリスのEU脱退などの海外の大きな出来事
- ウクライナ危機
- 子ども家庭庁の設置
- 国内で進む DX（デジタルトランスフォーメーション）推進の動き
（具体例）
私が興味を持った最新のニュースは、少子高齢化問題についてです。
日本は急速なペースで高齢化が進んでおり、対策を講じなければ経済や社会に与える影響は甚大です。
少子高齢化問題は、一個人や一企業で解決できるものではありません。
国も、こども家庭庁を設置するなど具体的な対策に乗り出しましたが、未だ対策としては不十分です。
少子化対策に成功しているフランスやスウェーデンなどの海外事例を参考に日本に合った具体的対策を国任せではなく、個人個人が意識的に意見を発する必要があると考えます。
私は、出産・子育てと業務の両立を推進している御社の環境づくりに共感しております。
また、子どもの有無にかかわらず、周りの方が気持ちよく働けるよう自身の振る舞いも、日々学んでいかなければならないと感じています。
経済
金融業界志望であるなら国内経済はもちろん、海外の経済や貿易などもチェックしておきましょう。
- 税金や金利などの政策
- インフレ・デフレなどの経済動向
- 貿易摩擦による日本への影響
- 働き方改革
- 急速な円安
- 日経平均株価の大暴落
（具体例）
私が興味を持った最新のニュースは、働き方改革についてです。
最近、運送業界大手のヤマト運輸において、受付時間短縮や社員の労働時間の適正管理が話題になっています。
しかし、社員の残業時間を減らすことが、必ずしも社員の労働環境改善につながるわけではありません。
加えて、サービスの低下に伴う顧客離れや、残業代で生計を立てていた社員はモチベーションが下がってしまう恐れもあります。
現場の声をきちんと吸い上げ、企業と社員の双方が望む改革を模索していかなければなりません。
そのためには、運送業者を利用する私たちの意識も変えていく必要があると考えます。
業務はもちろん、それ以外の場面でも配慮ある行動のできる社会人になれるよう精進していく所存です。
社会
知識よりも学生の考えが重視される傾向にある社会動向・社会問題も頻出項目です。
- コロナ禍
- 少子高齢化
- 環境問題
- 地方創生
- 最新科学技術
- 成人18歳への引き下げ
（具体例）
私が興味を持ったニュースは、コロナ禍についてです。
新型コロナウィルスの影響により、人々の暮らしは大きく変化しました。
私自身、大学の講義がオンラインに切り替わったり、飲食店アルバイトができなかったり、生活に与える影響は大きいものでした。
テレワークの導入を余儀なくされ、テレワークを行う社会人が過去5年間で最高値を記録したというニュースに目が止まりました。
アフターコロナでどの程度、通常業務に戻るのかは分かりませんが、働き方改革を促進する意味でも、今後テレワークという働き方はある程度定着すると考えられます。
とはいえ、テレワークでは一緒に仕事をする方とコミュニケーションが取りづらく、働く人の精神面のケアも問題となっているようです。
今後、テレワークと働き方改革の両立を模索していかなければならないと考えます。
御社での業務において、コワーキングスペースやリゾート地でのワ―ケーションなどに働く環境が生まれることは、ビジネスチャンスにもなり得ると感じています。
それぞれの人に合った環境での労働を可能にすることによって、仕事がより楽しく創造的になれば、労働人口や生産性の向上につながるのではないかと思いました。
私も不動産業界において、新たなテレワークに適した物件などの普及に携わりたいと考えています。
文化・スポーツ
文化・スポーツは、頻出ではないもののまれに出題される可能性があります。
- 世界遺産
- 芥川賞・直木賞受賞作品
- ノーベル賞受賞
- 芸術関連の知識
- 箱根駅伝優勝校
- 高校ラグビーの結果
- 偉業を残したスポーツ選手
スポーツに関しては、オリンピックが近いと出題される傾向があります。
また、履歴書の趣味・特技欄にスポーツと記載した場合、聞かれることがあるでしょう。
（具体例）
私が興味を持った最新のニュースは、箱根駅伝についてです。
学生時代の部活は陸上部ということもあり、タスキをつなげて必死に走る同世代の仲間たちの勇姿には心打たれるものがあります。
社会人になるにあたって、初めて取り組む業務ばかりで壁にぶつかることもあるかと思います。
しかし、気持ちだけは誰にも負けず、強い意思を持って御社での業務にあたりたいと考えております。
国際トピック
国際トピックは、国際行事の開催が近いと出題される傾向にあります。
- 2025年日本国際博覧会
- G7首脳会談
（具体例）
私が興味を持った最新のニュースは、2025年に開催される日本国際博覧会についてです。
大阪・関西万博で目指すものに、日本の国家戦略Society5.0の実現が掲げられています。
仮想空間と現実空間を融合し、さまざまなデジタル技術により地球規模の課題を解決するとあります。
現在ではクレジットカードや電子決済が多くの店舗で使用可能となりました。
とはいえ、日本は海外と比較すると、キャッシュレス化などの普及率は遅れを取っている状況です。
海外からの観光客に向けての対策としても、キャッシュレス化は急速に拡大していくと予想されます。
今後、よりキャッシュレスが推進されることに伴い、増加するオンラインショッピング利用者を取り込むことが重要であると考えます。
そこで、御社では未着手の自社製品EC販売に携わりたく存じます。
オンラインショッピングに則したシステムを構築し、新規顧客層の獲得に貢献したいと考えております。
就活生必見！時事問題の対策方法
時事問題の知識は、一朝一夕では身につきません。
日頃から時事問題をチェックし、情報収集を行うことを習慣づける必要があります。
それぞれの対策方法とおすすめツールを表にまとめました。
| 対策方法 | おすすめツール |
| 新聞 | 日本経済新聞 朝日新聞 読売新聞 海外メディア |
| 対策本・書籍 | 『朝日キーワード就職2024』 朝日新聞出版 『時事&一般常識の完璧対策』 日経HR編集部 『最新最強の一般常識』 成美堂出版編集部 『カンタン総まとめ 就活の一般常識&時事 2024年度版』 就職情報研究会 |
| サイト | NewsPicks 日経ビジネスオンライン ウォール・ストリート・ジャーナル NHK就活応援ニュースゼミ 時事ドットコム キャリタス就活 知っておきたい時事問題2023年 |
| アプリ | NewsPicks グノシー 日経電子版アプリ |
| テレビ | ワールドビジネスサテライト （テレビ東京：月～木22:00～22:58 金23:00～23:58） ニュースモーニングサテライト （テレビ東京：月～金5:45～7:05） クローズアップ現代 （NHK：月～水19:30～19:57） 日経 マーケット アイ （BSテレ東：月～金6:40～7:00） |
| ラジオ | ラジオ ラジオアプリ「Radico」など Podcast |
時事問題対策には新聞を読むことが最も効果的であるため、日頃から新聞を読むことが理想です。
志望業界に関する話題をチェックし、ニュースに対する自分の意見を持てるようにしましょう。
とはいえ、選考まで時間がない場合、効率的に習得するため、時事問題対策用の書籍の購入も検討してみてください。
その際、複数の書籍に手を出すよりも、1冊をじっくり確実に仕上げるほうが効果的です。
あなたの生活に合ったツールを活用し、時事問題について日頃から触れる機会を作りましょう。
さいごに
本記事では、就活における時事問題についての考え方や調べる方法・答え方などをお伝えしました。
就活の時事問題では、中学・高校・大学入試とは異なり、自分の意見も伝えなければなりません。
企業は時事問題を通じて、あなたの考え方や興味を知りたいと考えています。
本番で落ち着いて回答するためには、ニュースや出来事に対して、日頃から自分の考えを持つ習慣を身につけましょう。
とはいえ、エントリーシートや面接対策が最優先となり、時事問題に割ける時間は限られています。
そのため、あなたの志望業界・企業に合わせて、想定できる時事問題は最低限、確実に押さえておくことをおすすめします。
