【内定がもらえない】学生がすべき対策と2025年卒就職動向
2022年12月23日更新
はじめに
「内定をもらうにはどうすればいい？」
「このまま内定がもらえなければどうなるの？」
このような悩みを抱えていませんか？
周りが次々と内定を獲得する中、自分だけが内定をもらえなければ、1人取り残されたような気持ちになりますよね。
自分は社会から必要とされていないなどと、極端な気持ちになってしまうかもしれません。
しかし、企業が内定を出す時期は業種や職種によって異なるため、あなただけが内定をもらえないわけではありません。
内定をもらうためにすべき対策を実践し、あなたに合った企業に巡り合えれば、内定をもらえるはずです。
そこで今回は
- 「内定をもらえない学生の特徴」
- 「内定をもらうためにすべき対策」
以上の2点についてご紹介。
内定がもらえないままだった場合の選択肢や2025年卒の就職内定率も交えながら解説します。
内定がもらえないと悩むのはあなただけではない
内定がもらえないと悩む学生は多く、就活で不合格になるのはおかしいことではありません。
どれほど優秀であっても、一度で内定を獲得することは困難だからです。
能力が不足しているから内定をもらえないわけではなく、原因は準備不足にあります。
人それぞれ志望する企業は異なるため、内定を得る時期も異なって当然です。
内定がもらえないからと焦ることなく、その企業とは縁がなかったのだと割り切りましょう。
就活スケジュールと2023年卒の就職内定率
就活スケジュールと2025年卒の就職内定率をみていきましょう。
就活スケジュール
実際の就活のスケジュールは、以下のようになっています。
- 会社説明会解禁（大学3年生3月～）
- 試験受験（大学3年生3月～大学4年生4月）
- 面接のピーク（大学4年生4月～6月）
- 内々定のピーク（大学4年生5月～6月）
- 内定式（大学4年生10月～）
会社説明会の解禁は大学3年生の3月からとなっていますが、政府主体の就活・採用ルールを遵守している企業のみが該当します。
就活・採用ルールを遵守していない企業は、大学3年生の3月にはすでに選考が進んでいるかもしれません。
また、内定は10月1日以降にしか出すことができず、10月1日以前の段階では内々定の状態となります。
そのため、10月時点で内定をもらえていない場合には、その後の就活が厳しいものになるため注意してください。
2023年卒の就職内定率
リクルートグループの就職プロセス調査では、2023年卒の10月1日時点での就職内定率は93.8%です。
時期別では、3月の就活解禁時期で22.6%、6月には73.1%でした。
6月時点で約3割弱の学生は、まだ内定が出ていないことになります。
また、内定をもらっている学生も就活を継続しています。
なぜなら、内定を取りたい第1志望企業の選考が終わってないからです。
2023年卒では、内定取得後も約3割の学生は就活を継続していることがいます。
一般的に内定がもらえていないと厳しいボーダーラインは、大学4年生の夏となります。
企業の中には、「採用活動期間を8月まで」と決めているところがあるからです。
遅ければ遅いほど、エントリーできる企業の数は限られてしまいます。
とはいえ、企業が内定を出し切る時期は、業種や職種によって異なるため、あくまで全体から算出された数字です。
意識はしながらも、焦ったり落ち込んだりしないようにしてください。
（参照：就職みらい研究所 https://shushokumirai.recruit.co.jp/wp-content/uploads/2022/10/naitei_23s-20221007.pdf）
内定をもらえない学生の4つの特徴
- 業界研究・企業研究ができていない
- 応募書類・適性検査の対策ができていない
- 自己PRの魅力に欠けている
- 面接時のマナーや受け答えに問題がある
それぞれ詳しくみていきましょう。
業界研究企業研究ができていない
あなたは今まで何を基準に、業界や企業を選択し、応募してきましたか？
「大手企業で安定性があるから」
「人気のある企業だから」
「周りが受けているから」
このような理由で業界や企業を選択していては、内定をもらうことは困難です。
大手企業は当然、競争率が高くなるため、内定をもらえる確率も低くなります。
いろいろな企業を手当たり次第に受けることは、業界研究・企業研究ができていない証拠です。
「自分のやりたいことが分からない」「就きたい職種が決まっていない」
このような状態では、自分に合っていない企業を選んでいる可能性があります。
また、企業のことを掘り下げて調べられていなければ、面接官に良い印象を与えられる志望動機が作成できません。
今一度、業界研究・企業研究を行なってください。
今まで大企業ばかり応募していたのであれば、中小企業にも目を向けてみましょう。
日本企業の約99％は中小企業で構成されており、成長著しい中小企業も多く存在します。
業界全体を再考するには、業界地図であなたの興味ある業界を確認し、就職四季報で企業を調べるところから始めましょう。
応募書類適性検査の対策ができていない
たとえ同じ業界であっても、応募書類がすべて同じ内容では、企業の目には止まりません。
応募する1社1社に対して、その企業をよく調べていると採用担当者が感じる内容にしてください。
雑な字や誤字脱字にも気をつけましょう。
エントリーシートや履歴書を丁寧に作成することで、企業にあなたの熱意が伝わります。
また、適性検査の対策も十分に行いましょう。
適性検査であるSPIは、能力検査と性格検査に分かれます。
多くの問題集と参考書が出版されているため、ぜひ取り組んでみてください。
適性検査は対策をすれば、高得点が狙えるため、時間をかける価値はあるはずです。
自己PRの魅力に欠けている
自己PRを魅力的に伝えるためには、自分の長所や短所を把握できていなければなりません。
自分を客観視するためには、自己分析を行う必要があります。
その上で、将来のビジョンを明確にし、熱意や意欲を伝えましょう。
結果だけをPRするのではなく、結論を先に述べ、その後に理由や具体的な過去のエピソードを交え、最後に改善策を伝えると効果的です。
企業はあなたの話す内容から、あなたの人間性を見ています。
企業側から見て、あなたが実際に働いているイメージを抱けるような内容に仕上げましょう。
面接時のマナーや受け答えに問題がある
第一印象でつまずかないためにも、マナーや身だしなみは重要です。
髪の毛が乱れていたり、コートを着たままであったりしていませんか？
言葉遣いや表情に関しても、気を付けなければなりません。
明るい表情で正しい敬語を使用し、相手に聞こえやすい音量で端的に説明しましょう。
とはいえ、面接は過度に緊張してしまうものです。
そのため、質問意図から外れた回答をして、面接官と会話が成り立たないこともあるかもしれません。
事前に質問対策を十分に行い、大学のキャリアセンター・就職課・就活エージェントによる模擬面接を活用すると良いでしょう。
内定がもらえないままだった場合の選択肢
このまま内定がもらえなければと思うと、途方に暮れてしまいますよね。
今後の選択肢として、以下の3つが挙げられます。
就職留年をする
就職留年をすれば、学生として来年も過ごせるため、新卒として就活に再チャレンジできます。
また、大学からの就活支援サービスも引き続き受けられるでしょう。
しかし、就職留年は学費が余分にかかってしまうだけでなく、企業に悪い印象を与えてしまうかもしれません。
企業に留年の理由を聞かれた場合、「就活がうまくいかなかったから」などと正直に答えないようにしましょう。
どの企業からも内定がもらえないということは、あなたに問題があるのではと捉えられてしまいます。
希望企業のエントリーに間に合わなかった場合や休学・留学をしていた場合を除き、就職留年はおすすめできません。
大学院へ進学する
大学院の試験は、一般的に9月〜10月に実施されます。
専門的な知識や技術を身につけられるため、特に理系は研究職や開発職などの就職の幅が広がるでしょう。
しかし、大学4年生の夏の時点から大学院の試験対策をすることは、簡単なことではないはずです。
大学院進学への意義が見出せないまま進学してしまうと、大学院に入ってから精神面・学業面・金銭面で苦労することが多いでしょう。
また、大学院へ進学したからといって、必ずしも就職が有利になるわけではありません。
文系の職業には専門職が少ないため、大学院卒でなければ就職できない企業は限られています。
既卒就活をする
既卒就活とは、大学を卒業した後、既卒として就活を行う方法です。
既卒に該当する方は、以下のとおりです。
- 大学卒業後に進学した方
- 卒業後に正社員での就職をしていない方
- 契約社員やアルバイトなどの非正規社員で働いている方
- フリーター
- 派遣社員
具体的に「何歳まで」といった明確な基準はありません。
既卒者でも卒業後3年以内であれば、新卒扱いにする企業は増える傾向にあります。
なぜなら、厚生労働省の青少年雇用機会確保指針にて定められているからです。
しかし、すべての企業が遵守すべきだという強制力はなく、既卒者が新卒枠で応募できる企業は限られています。
応募の際は、募集資格欄や応募対象者欄を必ず確認しなければなりません。
特に記載がなければ、既卒は募集対象ではないことがほとんどです。
念のため、既卒者も応募可能であるか企業へ問い合わせてみましょう。
上記のどの方法を選択するとしても、デメリットがある点を覚えておきましょう。
内定がもらえないままでも進む道がないわけではありませんが、今の時点で就活を諦めることはおすすめできません。
自分の弱みに自分で気づき、修正できるのは、一部の非常に器用な方だけです。
内定がもらえず就活がつらいと感じたときには、誰かに力を借りて構わないため、第三者の力を活用しましょう。
内定をもらうためにすべき3つの対策
内定をもらうためにすべき対策は、以下の3つです。
- 業界研究・企業研究を見直す
- 志望動機・自己PR・自己分析を見直す
- 第三者目線でチェックしてもらう
それぞれ詳しくみていきましょう。
業界研究・企業研究を見直す
業界研究や企業研究をおろそかにしていては、いざ応募しようとしても身が入りません。
そもそも内定をもらえる学生は、30〜50社もの企業にエントリーしています。
一方、内定をもらえない学生は、根本的に応募企業数が足りていないことが多いです。
大学の就職課に足を運び、企業を探してみるのも1つの方法といえます。
選ぶ基準を明確にすることで、効率的な企業選びができ、応募したいと思える企業も出てくるはずです。
志望動機・自己PR・自己分析を見直す
応募する企業に合わせて、志望動機や自己PRを作成しましょう。
企業研究をきちんとできていれば、その企業が求める人物像が読み取れるはずです。
客観的な自己分析を行うことで、自分の特徴を絡ませたその企業のための自己PRが完成します。
第三者目線でチェックしてもらう
第三者とは、大学のキャリアセンター・就職課・就職エージェントのことです。
就職エージェントの利用に対して、費用はかかりません。
就活相談・エントリーシート添削・面接対策に加えて、あなたにおすすめの優良企業も紹介してもらえます。
自分1人で改善点を見つけようとしても、いずれ行き詰ってしまうかもしれません。
誰かに相談することで、客観的に自分を見つめ直せるでしょう。
内定をもらえる学生には、明確な将来像があります。
失敗しても気持ちの切り替えが早く、反省を生かして就活に取り組めていることが大きいでしょう。
おわりに：焦らずにあなたに合った企業を探そう
新型コロナの影響を受け、採用を一時中断する企業もありました。
しかし、コロナ禍3年目となる2023年卒採用では、コロナ禍から業績が回復した企業を中心に採用を増やしています。
政府が企業に任意で要請する就活解禁ルールは形骸化しており、採用競争の激化を背景に選考は早期化傾向です。
しかし、内定を出す時期は業種や職種によって異なります。
5月時点で内定を得ている学生の6割は、インターン参加企業からの内定です。
早く内定をもらうことが、良い就職に繋がるとは限りません。
内定への一番の近道は、焦らずに自分を信じることです。
精神面の安定は、何をするにしても重要となります。
焦らず、冷静さを保てられれば、客観的に過去を振り返れるでしょう。
今回ご紹介した内容を参考に、あなたに合う企業から内定をもらえることを願っています。
