【就活生必見】履歴書に記載する通勤時間の書き方とは？
2022年8月30日更新
はじめに
内定や選考がまだ進んでいなくても、履歴書には通勤時間の記入を求められることがあります。エントリーシートや志望動機と比べて「特別に気にしなくても大丈夫だな」と思っている就活生もいるそうですが、企業は通勤時間を把握したい理由が実はあるのです。
そこで今回は、履歴書に記載する通勤時間について解説していきます。
「そもそも通勤時間ってどこからどこまで？」「通勤時間がわからない場合はどうすればいい？」といった方にもおすすめの内容です。ぜひ参考にしてみてください。
1.就活の履歴書に記載する通勤時間とは
結論から言うと通勤時間とは「自宅から会社（お店）までにかかった片道の時間のこと」です。往復ではありませんので注意をしてください。
また、自宅から会社までに使用する交通手段もすべて含まれます。たとえば「自宅から徒歩で最寄り駅まで10分。電車で30分乗って会社の最寄り駅まで移動し、さらに10分歩いて会社に着く」だとすると「トータルで50分」です。
まれに、徒歩の時間を省略して記載する就活生がいますが、徒歩も通勤時間に含まれます。「家から会社までにかかるすべての時間」と覚えておくのがいいでしょう。
2.履歴書の通勤時間の書き方
続いて具体的な通勤時間の書き方を紹介します。「かかった時間をそのまま書けばいいんじゃないの？」と思っている就活生がいるかもしれませんが、それだと少々安易です。次をご覧ください。
・記載する時間は5分単位で書く
・交通手段を複数使用する場合はすべて書く
・交通ルートは最短ルートを書く
細かい点ですが知っておいて損はないので、しっかりと目を通していきましょう。
記載する時間は5分単位で書く
1分単位で細かく記載してくれる就活生がいますが、5分単位で記載すれば大丈夫です。
たとえば、実際にかかった通勤時間が「43分であれば45分」「58分であれば60分」などとします。端数をすべて「5分」にするのではなく、必要に応じて切り上げたり切り下げたりして構いません。
選考の際は、履歴書を多く見ます。すべてが1分単位で記載されているとわかりにくく、担当者が書類整理に時間がかかってしまいます。5分単位で記載されていれば、通勤時間を視覚的にも把握しやすいですよね。
交通手段を複数使用する場合はすべて書く
自宅から徒歩で通える場合を除き、ほとんどの方は複数の交通手段を使用しているはずです。その場合は、すべて記載するようにします。
筆者が就活をしていたときは「徒歩」「バス」「電車」と一般的なルートでした。念のためにそれぞれの「出発点」「終着点」を細かく書いたところ、面接官が過去に使用したことのある路線で会話のネタになった記憶があります。
交通手段をすべて記載したところで採用に有利となるわけではないですが、きちんと乗せられるものは載せておいて損はありません。開示できるものはなるべく書いておくのがおすすめです。
交通ルートは最短ルートを書く
自宅から会社に行くルートはいくつかあると思いますが、その中でも最短のルートを書くようにします。自分都合で通いやすいルートを選んでしまうと「こちらのほうが時間もかからないし、通勤ストレスも減るのでは？」と指摘を受けるかもしれません。
きちんと面接官や企業の方に説明できる場合を除き、基本的には最短ルートの通勤時間を記載するようにしましょう。
3.履歴書の通勤時間がわからない・未定時の書き方
「引っ越すかもしれないし、配属先もわからない…」といった理由で、通勤時間をどのように書いたらいいのかわからないことがあると思います。その場合は、以下の方法でまとめていくのがおすすめです。
・複数勤務地がある｜希望先からの通勤時間を書く
・引っ越し予定がある｜新居地からの通勤時間を書く
・内定後に上京する｜採用後に転居する旨を記載する
上記パターンに当てはまらない場合は、学生課などに直接聞くのがいいでしょう。
複数勤務地がある｜希望先からの通勤時間を書く
企業によっては全国転勤や複数の店舗があるため、配属先がわからず通勤時間を書けないこともあります。その際は「自分が働きたい・希望する支社（店舗）」を設定して、通勤時間を記載するのがよいです。
交通手段をすべて記載し、最短ルートを載せて、最後に「〇〇店へ配属された場合」などと記しておくといいでしょう。
あくまで目安なので、実際に配属がされなくても問題はないです。また、ここで希望先を伝えることで「自分の意思」を主張できるため、採用後に希望先へ配属されやすくなるかもしれません。
保証はありませんが伝えないより伝えるほうが、企業からしても意思を尊重しやすいです。
引っ越し予定がある｜新居地からの通勤時間を書く
あらかじめ引っ越しを予定しているなら、新居地から会社までの通勤時間を書くのがよいです。その場合は「転居先からの場合」「新居地より」などと、新しい住所からの通勤時間がわかることを述べておきます。
新しい住所からの旨が書いていないと、企業の方が新居地からではなく現在地からだと思ってしまうからです。誤解を招かないように配慮をしましょう。
内定後に上京する｜採用後に転居する旨を記載する
就職・内定が決まったあとに上京を予定している方は「採用していただけましたら通勤時間30分以内のエリアに転居する予定です」といったことを記載します。あくまで目安であるため、引っ越し後にズレてしまうのは問題ありません。
また、通勤時間のおよそが見当がつかない場合でも「転居予定エリア」は記載しておくとよいかもしれません。事例として、採用後に企業の方が「〇〇のエリアであれば、△△のあたりに引っ越すのがおすすめですよ」とアドバイスをくれたケースがあります。
特に地方や土地感覚がないエリアだと、地域情報などがわからないため、企業からの情報は嬉しいですよね。
就活における通勤時間が未定でも空欄にはしない
通勤時間の具体的なことがわからないため空欄で提出する就活生もいますが、あまりおすすめはできません。企業の方からすると「なぜ空欄なんだろう」「忘れたのかな？」などの不確かな疑問が残るばかりです。
一方、詳細な場所・時間がわからなくても「採用後は、〇〇エリアに転居予定をしております」「転居エリアはまだ未定ですが、通勤時間30分以内の場所に引っ越しをする予定です」などの文言があれば、企業の方も疑問に思うことはなく安心します。
通勤時間が不確かだとしても、おおよその目安を立てることは可能です。空欄にすると「空欄にした意図」が相手には伝わらないので、何かしらの形で記載しておきましょう。
4.企業が就活生の通勤時間を把握したい理由
履歴書の通勤時間にどんな背景があるのかを知っておくといいかもしれません。次の2つをご覧ください。
・入社した後の働きやすさを確認したい
・会社がどのくらい経費を負担するのかを確認したい
では、それぞれ具体的に見ていきましょう。
入社した後の働きやすさを確認したい
企業は通勤時間を単なる「数字」として見ているのではなく「長期的にストレスなく働いていけるか」などの働きやすさを確認しています。通勤時間が負担にならないのであれば、長期的に勤めるのを想定しても通いやすいのがわかりますよね。企業としても、長く勤めてくれるなら嬉しいはず。
一方、通勤時間が長いと「ストレスになるのではないか？」「長期的に働くのを想定して大丈夫なのか？」と働きやすさの点で不安が残ります。せっかく採用したのにすぐに退職してしまっては、学生としても企業としても意味がありません。
そういったお互いのミスマッチを防ぐためにも、通勤時間を把握しているのです。
会社がどのくらい経費を負担するのかを確認したい
通勤時間が長くなれば、交通費の負担も増えていきます。あまりに長時間通勤ですと、会社の抱える経費が大きくなってしまいます。同じ内定者でもかかるコストが変わってくるのです。最悪の場合、選考に不利となるかもしれません。
そのため、現在の自宅から会社までの通勤時間が長くなるなら「入社してから業務に慣れてきたら引っ越しを検討している」「現在すぐに引っ越しができる分のまとまった資金がない」といったことを記載しておくといいでしょう。
長時間通勤をせざるおえない理由を述べておくのが大切です。
5.通勤時間が長いと就活で不利になる？
結論から伝えますと、不利になる可能性があります。たとえば、通勤時間が2時間で往復4時間かかる場合だと、企業は「毎日通って働きづらくないか？」「急な対応で会社に残ってもらえるか？」などの懸念点が浮かぶのです。
これから長い時間・期間を会社で過ごすのを想定したときに、企業も社員の方に心地よく働いてほしいと思っています。しかし、通勤時間が長いなどの理由で「うちの会社だと長期で働いてもらうのは難しいのでは？」と企業は考えてしまうのです。
もし、通勤時間が長くなるなるかつ長時間通勤も問題ないと考えているなら、その旨を記載しておくのをおすすめします。たとえば「大学生活でも長時間通学でしたので、問題ありません」などと書いておくとよいです。
つまり、企業が長時間通勤によって抱える不安点を、就活生が払拭できれば不利になることはないでしょう。
6.おわりに
通勤時間を適切に記載することで、企業に安心感をアピールすることができます。
就活生からすれば何気ない数字だとしても、企業にとっては「長期で働くことができるのか」といった目安をはかるものです。その背景を読み解くことができれば、通勤時間への捉え方も変わるのではないでしょうか。
特に、志望度の高い企業であればなおさらです。通勤時間といったちょっとした項目でも細部まで配慮をおこなえば、企業もその想いをきっと汲み取ってくれます。
なにより、しっかり伝えようとする姿勢そのものが、他の選考や面接でも役に立ってくれるでしょう。
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