推薦書をもらえない場合はどうする？「後付け推薦」についても解説！

はじめに

理系就活生は特に、就活をしていると企業から「推薦書（推薦状）」の提出を求められることがあります。

一般的に推薦書は担当教授に書いてもらうことが多いため、お願いしにいくことになります。

しかし、教授との関係性やこれまでの研究成果、授業態度などによっては、推薦書を書いてもらえないというケースもあるようです。

推薦書は内定時や最終面接で提出を求められることが多く、「提出しないと内定取り消しになるのではないか」、「最終面接が受けられなくなるのではないか」と、不安な想いに駆られる人も多いかもしれません。

そこで本記事では、推薦書についての基本的な知識や、推薦書がもらえなかった時の適切な対処方法などをご紹介します。

この記事は以下のようなことを知りたい就活生を対象にしています。

ぜひ最後までお読みいただき、参考にしていただけたら幸いです。

【面接頻出質問集】100種類の回答例をいつでもスマホからチェックできる！

面接対策に悩んでいる方にピッタリの面接頻出質問集を用意しました。

質問と回答例は、全部で100種類あります。

面接に不安を感じている方は、ぜひチェックしてみてください！

この記事の結論

先にこの記事の結論からお伝えすると、教授から推薦書をもらえなかった場合は、速やかに大学の就職課に相談し、学校から推薦書を出してもらえないか相談しましょう。

ただし、企業から「担当教授からの推薦書」という指定があった場合は、担当教授に繰り返しお願いしていく必要があるかもしれません。

とはいえ、推薦書を提出した後は企業からの内定辞退がほぼ不可能となるため、第一志望の企業でなければ提出を待ってもらうよう企業に交渉するという手段もあります。

また、推薦応募ではなく自由応募にも関わらず推薦書の提出を求められた場合は、「オワハラ」に当たる可能性があるため、しかるべき機関に相談することも考慮しましょう。

推薦書は必ずしも就活生にとってメリットばかりではないため、あらかじめデメリットや注意点を理解した上で就職活動に挑むのが大切です。

次の章からは、そもそも推薦書とはどのようなものかについてや、推薦書をもらえなかった時にとるべき対応について、わかりやすく解説していきます。

推薦書（推薦状）とは何か？種類を簡単に解説！

推薦書とは、選考を受ける企業に対して提出する書類です。

内容は「この人物は該当の企業に入社するのに相応しい人物である」と推薦するものですが、書き手がそれぞれで異なります。

企業に提出する推薦書には、大きく分けて以下の3つの種類が存在します。

以下では、それぞれの推薦書について詳しくご紹介します。

教授推薦

教授推薦書とは、大学の教授による推薦書のことです。

多くの場合、担当のゼミや研究室の教授に書いてもらいます。

ゼミでの研究内容や、授業態度、人間性などを加味し、「この人物は該当の企業に入社するのに相応しい」という内容を記載します。

教授推薦書は、内定後や最終選考前に提出を求められる「後付け推薦」のほか、教授とコネクションがあり、推薦枠を設けている企業を受ける際にも書いてもらう必要があります。

多くは理系の学科や学部に限定されるため、文系の就活生さんにはあまり馴染みがないかもしれません。

一般的な自由応募による就活に比べ、教授推薦は強力な繋がりや信頼があるために合格率が高い傾向にあります。

しかし、その分「生半可な学生を紹介できない」と、授業態度や成績によっては推薦書を書いてもらえないケースがあります。

また、教授が書く推薦書であっても、自由応募によって内定をもらえた企業から求められる「後付け推薦」の場合、就活生本人が書くケースもあるようです。

学校推薦

学校推薦は、教授ではなく学生課や大学の校長によって発行される推薦書です。

こちらも発行元が大学や学生課になるだけで、優秀な学生であるという「お墨付き」がもらえているという証明になります。

教授推薦と同様、企業と大学側にコネクションがあり、推薦枠を設けて校内で公募している大学も多く見られます。

一般的には、3年生の時に校内で説明会が開かれ、希望者の選考が行われ、勝ち抜いた学生だけが学校推薦枠を獲得し、該当の企業に応募できるのです。

この時、書類選考などの初期の選考過程がスキップされることもあり、自由応募をするよりも就活生にとって有利になります。

一方、教授推薦同様、自由応募で受けた企業から学校推薦書を求められるケースもあります。

自己推薦

前述した2つに比べるとあまり活用されるシーンは多くありませんが、自己推薦書というものもあります。

こちらは名前の通り、就活生本人が書くものです。

活用されるシーンとしては自由応募した企業から、選考の際にエントリーシートのように提出を促された場合などに限られます。

大学で取り組んできたことや、自分の人間性など、自己PRのように記載します。

企業側はこれを読み、自社との相性を確認したり、就活生をより詳細に知ることができるのです。

ただし、自己推薦書は就活ではあまり活用されることはなく、一般的には大学推薦入試の際に、高校生の受験生が書くものというイメージが強いです。

教授から推薦書がもらえなかった時の対処法

就活に関するインターネット投稿を見てみると、「内定の告知をもらった後、入社前に成績証明書と教授からの推薦書を提出するよう求められた」というケースがあるようです。

しかし、就活生の皆さんの中には教授との折り合いが悪い方や、担当教授の授業の単位を落とすなど、教授からの心証が悪い方もいるようです。

その際に、教授に推薦書をお願いしても「君に推薦書は書けない」と言われてしまう……というトラブルに発展することも考えられます。

こうした際には、どう対処するのが適切なのか、以下でご紹介します。

一つずつ解説していきましょう。

まずは学生課などに相談する

大学や大学院には、必ず就職に関する相談ができる窓口があります。

どの窓口に相談していいか分からない場合は、学生課に相談し、今後の対応についてアドバイスを求めると良いでしょう。

ただし、教授推薦は学生が内定を獲得したら必ず発行しなければならないものではないため、学生課に相談したからと言って100％推薦書をもらえるわけではありません。

学生課に相談する際は、教授との仲介をお願いするなど、やってほしいことを分かりやすく端的に伝えましょう。

もう一度教授にお願いしに行く

一度依頼をして断られた場合、諦めずもう一度お願いしに行くことも大切です。

特に、推薦書の発行をメールなどで依頼し、断られた場合は、対面でお願いしに行くことで考えを改めてもらえる可能性があります。

対面でも断られた場合は、なぜ推薦書をもらえないか、という理由を確認し、それが今後改善できることであれば改善する意欲を見せましょう。

企業側に提出の猶予をもらう

この段階で提出期限が迫っている場合、取り急ぎ企業側に推薦書の発行が遅れている旨の連絡をしましょう。

何も予告がなく締切に間に合わないと、企業側からの心証が悪くなり、内定がもらえなくなる可能性があります。

「教授に依頼しているが、まだ発行されていない」という内容を正直に説明し、遅れるかもしれないというお詫びをしておくことが大切です。

学科長、学部長などに相談する

教授に再度お願いしても難しい場合、まずは学生課などの判断を仰ぎ、場合によっては学科長や学部長に相談することも大切です。

教授推薦は担当教授にしか出せない書類ですが、学校推薦であれば大学の方で発行が可能です。

学部長などに相談することで、教授推薦ではなく学校推薦に切り替えてもらえる場合もありますので、諦めずに相談してみましょう。

また、大学によっては後付け推薦のための推薦書を出さない方針のところもあります。

実際に、筑波大学 システム情報工学研究群や信州大学、中央大学などは後付け推薦による推薦書を出さない方針を発表しています。

大学側の考えも含め、しっかりと確認し、後出しの推薦書に対して否定的な方針であれば、それを企業側へ説明しましょう。

企業側に正直に説明する

学校推薦も教授推薦ももらえなかった場合、企業側に正直に提出できない旨を説明しましょう。

この時、教授や学校側から説明された「推薦書を出せない理由」についても正直に説明し、企業側の対応を待ちましょう。

内定後の場合は、推薦書を提出しなかったからといって、内定取り消しになることはありません。

しかし、最終面接前などに提出を求められた場合、期日前に「期日に提出できないかもしれない」という相談を挟み、最終的に提出ができない場合は企業側の判断を仰ぐ必要があります。

最終面接だけでも受けさせてもらうよう、自分の熱意を含めて説得するのも良いかもしれません。

とはいえ、推薦書を出していても不合格になるケースはありますので、志望度の低い企業の場合は不採用の連絡が来ても落ち込まず、切り替えて別の企業の選考対策を進めましょう。

「推薦書を出さない」ことも考慮しよう

「企業に求められたから、推薦書は必ず提出しなければならない」と考える就活生の方は多いですが、実はこの考えは少し間違っています。

大学の卒業見込み証明などは、学歴の詐称対策などで必要かもしれませんが、推薦書はあくまでも補助的な書類にすぎません。

ではなぜ、企業は推薦書を欲しがるのでしょうか。

それは、企業側が確実に人材を確保したいという想いや、入社後に辞められては困る、という想いがあります。

以下では、そもそも企業がなぜ推薦書を欲しがるのかをまとめています。

まずは企業が推薦書を求める背景を理解し、自分のケースに合った対処を取りましょう。

学生の優秀さを確認するため

前述の通り、推薦書は履歴書やエントリーシートの補足として、より詳しく学生のことを知るために役立ちます。

自己PRで研究成果について書かれていても、実際に担当教授や学校の「お墨付き」があったほうが信ぴょう性が上がります。

特に理系の研究職や開発職など、学校で学んだ分野が仕事にそのまま活かせるような仕事の場合、大学での研究成果や、授業態度が仕事にも直結すると考える企業が多いようです。

入社意欲の高さを見極めるため

推薦書を提出するということは、必要書類が一つ増え、教授や学校側と調整が必要になるため、非常にハードルが高くなるということです。

しかし、それを乗り越えて推薦書を提出するということは、その学生は非常に入社意欲や志望度が高いという表れでもあります。

こうした意欲を確認するため、口頭での確認だけでなく推薦書という形で確かめているのです。

内定辞退をさせにくくさせるため

教授からの推薦や、学校からの推薦書を出したからといって、必ずしも内定辞退ができないわけではありません。

しかし、推薦書を出した状態で内定辞退をしてしまうと、大学や教授、後輩に迷惑がかかってしまいます。

企業側は「この大学（教授）は、推薦書があっても内定辞退する学生が多いのかもしれない」という印象を持ってしまうからです。

特に、教授や大学と長く交流がある企業の場合、内定辞退をすると「せっかく推薦してくれた教授（大学）の顔に泥を塗ってしまう」ということにもなりかねません。

そのため、学生にとって後付けの推薦書を提出してしまった企業は、内定辞退をする心理的なハードルが上がります。

確実に学生を入社させるための策であるとも言えます。

入社後、早期の退職をさせにくくするため

推薦書を出していると、内定辞退がしにくくなると同時に、入社した後も早期退職しにくくなってしまいます。

理由は内定辞退と同様、「せっかく推薦してもらって入社したのに、早期退職すると大学や教授の評判が下がってしまう」ことになりかねないからです。

具体的な数字は出せませんが、後付け推薦書を出すことで、約3年間は辞めにくい空気になるかもしれません。

そのため、後付けの推薦書は企業側にとって優秀な人材が内定辞退しにくく、早期退職のリスクも減らせるという、非常にメリットが大きなアイテムと言えます。

自由公募なのに推薦書を求めるのは「オワハラ」かも？

推薦書は、通常のケースだと教授推薦枠や学校推薦枠で応募する際に必要な書類です。

しかし、文部科学省が令和5年に出した資料によると、正式な内定日よりも以前に推薦書の提出を求めたり、そもそも自由応募の選考において推薦書を求めることは、いわゆる「オワハラ」（就活終われハラスメント）にあたる可能性があります。

オワハラは、企業の内々定などを条件に、就活を終わらせることを強要するハラスメントのことです。

オワハラは推薦書の提出だけでなく、正式内定が出される10月より以前に内定承諾書を書かせたり、他の企業の選考を目の前で断るように強要されたりなど、さまざまなケースが考えられます。

推薦書の提出要請だけでなく、就活中に「オワハラかもしれない」と感じたら、速やかに大学のキャリアセンターや、各都道府県の労働局に相談しましょう。

労働局への相談は、年末年始を除く平日8:30〜17:15に受け付けており、匿名での相談も可能です。

労働局の相談先は、以下の通りです。

まとめ

本記事では、推薦書を教授や学校側から出してもらえなかった際の対処方法や、推薦書についての基礎知識をご紹介しました。

推薦書を用いたエントリー（推薦応募）は、一次面接や書類選考などの選考フローがスキップされることもあり、非常に有利に就活を進めることができます。

ただし、自由応募でエントリーしたにも関わらず、後付けで推薦書を求めている企業もあり、こうした行為は「オワハラ」として文部科学省が警告を出しています。

本命の企業であれば、推薦書を出してでも内定・内々定を勝ち取りたいという想いがあるかもしれませんが、仮に推薦書をもらえない場合であっても、大学の方針などでそもそも推薦書を出さないケースもあります。

大学のキャリアセンターや、お住まいの都道府県の労働局などに相談し、アドバイスをもらうのがおすすめです。

また、学校推薦や教授推薦の依頼の仕方は、以下の記事で紹介しています。

ぜひ参考にしてみてください。

【就活】学校推薦のメリットデメリット・教授への依頼の仕方とポイント | 就活ハンドブック (jo-katsu.com)