離職率が低い業界はどんな業界?メリットデメリットを徹底解説!

離職率が低い業界はどんな業界?メリットデメリットを徹底解説!

2024年2月1日更新

はじめに

離職率とは、全体の従業員が一定期間内にどれだけやめたのかを示す数値です。

自身が入社後に働いていけるかを判断するための指標として用いられることが多いでしょう。

離職率によって従業員の満足度を確認できます。

では実際、離職率が低い業界は、どんな業界でどんな働き方なのでしょうか。

この記事では、就活で離職率を注視している以下のような就活生を対象に、詳細を記載しています。

  • 就職活動で長く務めることができる企業を探している
  • 離職率と満足度の関係が知りたい
  • いい企業を知りたい。

是非最後までご覧ください。

また、離職率が低い業界以外の業界については以下の記事で概観しているので、ぜひご覧ください。

 

参照ページ

【業界研究ガイド】業界一覧

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この記事の結論

離職率とは一定期間に置ける企業を離職した人を確認する割合です。

現在の常用労働者の平均離職率は8.7%であり、一番低い業界は建設業・製造業となります(5.1%)。

続いて鉱業・採石業・砂利採取業、運輸業・郵便業、複合サービス事業となり(5.2%)、業界平均を大きく下回っております。

離職率の低い業界に勤めるメリットは、労働環境がよく、風通しのいい環境である、安定した給与の確保ができる、業績が安定していることなどです。

 

反対にデメリットは、昇格・昇給が遅くてモチベーションが下がる、転職を行うことが難しい、新しい人材が馴染にくじことなどが挙げられます。

離職率の低い企業でもブラック企業はあり、新人研修がやけに充実している、多くのイベントがある、情に熱い、面接官が圧迫面接である、年間休日が少ない、ネットなどの評判などで酷評されているなどがあります。

今風ではない企業もあるので、ご自身にあった企業を選択してください。

離職率の低い業界に勤めるためには就活四季報を確認したり、リクルーターに相談する方法があります。

一人では就活を乗り越えることは難しいです。

より確かな情報を入手し、自分の行きたい企業を見つけましょう。

離職率とは?

辞表を出す男性

離職率とは、一定期間に置ける企業を離職した人を確認する割合です。

確認をする代表的な数値として、「離職者数÷1月1日現在の常用労働者数×100」が使われます。

例えば、ある企業が一年間で20人辞めたとしましょう。

その期間の平均従業員数が1,000人だった場合は、

20÷1,000=0.02

0.02×100=2%

という計算式となります。

厚労省によると、常用労働者の平均離職率は8.7%で、これは1,000人のうち87人が離職をしている計算になります。

ただ、これは全体の平均であり、年齢や業界、性別によっても異なってきます。

新卒の離職率は高卒、大卒ともに3割程度であり、30年近くは変わっていません。

 

企業は昨年比や、業界比などを通じて社内の人材管理を行います。

ただし現在は転職なども盛んに行われており、「離職率が高い=会社が良くない」とは一概にいえません。

企業も長く在籍してもらうために努力をしています。

とはいっても、人口減少が続いている現代では、人材難が今後続いていくことが予想されます。

就活をするうえで、あくまで参考として確認しておきましょう。

 

参照ページ

令和5年上半期雇用動向調査結果の概況リンクなし

令和5年上半期雇用動向調査結果の概要|厚生労働省 (mhlw.go.jp)

離職率が低い業界とその特徴は?

離職率が低い業界はどのような業界でしょうか。

「 令和5年上半期雇用動向調査結果の概況 」から、トップ5の特徴を記載いたします。

順位業界離職率
1位建設業5.1%
1位製造業5.1%
3位鉱業・採石業・砂利採取業5.2%
3位運輸業・郵便業5.2%
3位複合サービス事業5.2%

 

上記5つの業界が離職率の低い業界です。

上述した通り、全産業の平均離職率は8.7%であり、平均以下であることが読み取れます。

長期的に一つの企業で働きたいと考える就活生にとっては、選考の対象に入る企業でしょう。

ですが、あくまで業界での括りとなります。

業界内の各企業には離職率が多い企業もあるため、あくまで参考として捉えましょう。

 

それでは、それぞれ業界の特色を見ていきます。

1位:建設業

建設業はトンネルや橋、ビルなどの建物の建設、管理を行う建物を立てる際に関わるすべての仕事を指します。

全体的に平均給与や住宅補助などの福利厚生が整っており、完全週休2日制を取り入れている企業も多いです。

社員の年齢層も広く、業界として安定した人材確保、育成ができている業界と言えます。

有名企業:鹿島、大林組、清水建設、長谷工コーポレーション、日揮ホールディングス、エクシオグループなど。

 

2位:製造業

いわゆるメーカーと呼ばれる業界です。

ものづくりを行い、販売、卸しを担います。

特に電子機器や自動車を取り扱うメーカーの離職率は低く、安定しています。

住宅補助や給与水準が高く好待遇で、安定しながら昇進ができる、完全週休2日制の企業が多いことが離職率が低い理由です。

日本はものづくり大国とも呼ばれており、製造業は日本の中心産業でもあります。

そのような事業に携われることは、やりがいとなるでしょう。

有名企業:ファナック、トヨタ自動車、日産、ソニー、キャノン、マキタ、日清、花王、コーセーなど。

 

3位:鉱業・採石業・砂利採取業

石油や鉄、ガソリンなどの生活に必要である資源を取り扱う業界です。

専門性が高く、国家資格などの資格を取得すると特に重宝されます。

BtoBの企業が多く、仕事のしやすさなども離職率が低い要因です。

BtoBの業界は法人客相手になるので、クレームが少ないことが特徴です。

有名企業:日鉄鉱業、出光興産、ENEOSホールディングス、三井松島ホールディングス、五洋建設など。

 

4位:運輸業・郵便業

日用品などの運搬や旅客などの人を運搬する企業です。

陸海空があり、鉄道、自動車、船舶、飛行機などを主に用いて事業を行います。

運搬以外にも保管が含まれ、幅広い業界といえます。

郵便業は郵便物や信書便の受け取り、受け渡しを行う業界です。

残業時間の低さなどが離職率の低い理由です。

有名企業:ANA、JAL、JR東日本、ヤマトホールディングスなど。

 

5位:複合サービス事業

信用事業、保険事業、または共済事業と併せて複数の大分類にわたる各種のサービスを提供する事業です。

郵便局や、農協などが該当します。

働きやすさや、残業時間などが少ないことが離職率の低い要因です。

 

それでは、離職率の低い業界にはどのような特徴があるかみていきましょう。

 

休暇がとりやすい

 

休暇がとりやすい点は、離職率が低い業界の特徴です。

不定休や休暇がとりづらい環境だと、業務をするうえでメリハリをつけることができず、心身的にストレスを感じてしまいます。

 

法人相手の仕事スタイルである。(BtoB)

 

企業を相手に仕事をすると、土日が休みで完全週休2日制になることが多いです。

毎週土日が固定休だと、友人との予定も立てやすいでしょう。

また、個人相手よりもクレーム対応が少なく、ストレスを感じにくいです。

 

給与水準が高い

 

相場より給与が高めで、成果が給与として反映される会社は従業員のモチベーションアップにつながります。

離職率が低い業界に勤めるメリット・デメリットは?

離職率が低い企業は辞める人が少なくていい印象があります。

しかし、本当にいいことだけでしょうか。

離職率が低い業界のメリット、デメリットをまとめてみました。

 

メリット

  • 労働環境がよく、風通しのいい環境

従業員の負担となるような休日出勤、時間外労働は少なく、住宅手当や有給消化などの福利厚生が充実している傾向にあります。

人間関係が良好な会社だと、さらに離職率は下がるでしょう。

良い関係の中で働くと従業員のモチベーション向上にもつながり、仕事の成果が出やすいです。

企業の業績向上にもつながり、好循環となるでしょう。

 

  • 安定した給与の確保ができる

業界や社会の情勢に左右されない企業や、安定して高水準の給与を取得できる企業だと離職率は低い傾向にあります。

長期間勤めることで昇格の可能性も増え、給与水準も上がってきます。

実際には、年収1,000万円以上の企業の離職率は、かなり低いことがデータからもわかります。

  • 業績が安定している

業績が安定していると水準以上の給与が与えられ、愛社精神を持って働けます。

 

デメリット

  • 昇格・昇給が遅くモチベーションが下がる

離職率が低い企業は、退職する人が少ないです。

それは良い反面、長く働いてもなかなか昇格できず、役職がもらえない可能性も意味します。

周りの友人と比べると、昇格の部分では劣る可能性が高いでしょう。

バリバリ仕事をこなして役職を持ちたい方にとっては、給与の変動が少なく、不向きな可能性があります。

 

  • 転職を行うことが難しい

離職率が低い業界に勤めると周りの人は離職経験がないため、辞めづらい雰囲気になることが考えられます。

結婚や転勤で考え方が変わり、退職したいと考えても相談しにくくなるかもしれません。

 

  • 新しい人材がなじみにくい

離職率が低い企業で働くと、長年決まったメンバーで仕事をすることになる可能性が高いです。

決まったメンバーの中では人間関係が保守的になり、馴染めないといった問題も生じやすくなります。

このように、離職率が低い企業は安定はしているものの、昇進は遅く、仕事に情熱を注ぎたい方には不向きというデメリットが存在します。

離職率はあくまで参考程度にしておきましょう。

離職率が低い会社でも気を付けるべき企業6選

離職率は従業員の満足度を確認するためにも必要ですが、離職率が低くてもブラックな企業もあります。

そのような企業の特徴をご紹介いたします。

あくまでご参考にしてください。

正しい情報は企業で働いていたOBや、OGなどから仕入れる情報を重視し、ご自身の就活に役立ててください。

 

新人研修がやけに充実している

ブラック企業でも、新人研修を入念に行うところがあります。

特に会社の方針、仲間意識を植え付けることを前提とし、度が過ぎていることがあるのです。

カンヅメにされて仲間と苦楽をともに過ごすことで戦友となり、辞められない環境を構築している可能性があります。

 

多くのイベントがある

濃厚な人間関係の中で親しくすることで、辞めずらくなることがあります。

サークル活動や飲み会の頻度を増やし、人間関係を構築することで仲間意識を持たせます。

 

情に熱い

離職の低いブラック企業は、情に熱いです。

他の企業では通用しないと叱責しつつも、優しくフォローすることで信頼感を与えます。

 

面接官が圧迫面接

圧迫面接はあえて過度なストレスを与え、耐性を見ることを目的としている場合が多いです。

圧迫面接をするということは、実際の業務がかなりストレスフルである可能性があります。

時代と逆行している面接方法のところには注意しましょう。

 

年間休日が少ない

離職率も大事ですが、企業の休日数もチェックしましょう。

完全週休2日制だからといって土日休みとは限りません。

休日の記載がない会社には特に気を付けましょう。

 

ネットなどの評判などで酷評されている

正確な情報とは限りませんが、あくまで指標のためにネットで検索してください。

会社ホームページや周りの口コミを確認することで見えてくる部分も多いでしょう。

ネットの評判が最悪だからといってその通りとは限りませんが、本当に評判通りの可能性も考えられます。

離職率が低いだけではいい企業とはいえないことに注意しましょう。

離職率が低い企業を見つける方法は

就職後に長く働きたい方には、離職率の低い企業がおすすめです。

では、どのように探すとよいのでしょうか。

 

就活サイトの掲載頻度を確認する

マイナビやリクナビなどの就活サイトで、企業は掲載期間を決めて契約しているケースが多いです。

掲載期間が長く、いつまでも検索上位の企業は人材の補填に注力している可能性が高いでしょう。

離職率が高い可能性があるため、注意してください。

 

会社のインターンシップに参加する

その会社のインターンシップを通して、会社の見学ができます。

人事部の方と直接話す機会も持てるので、より具体的な情報が手に入るでしょう。

 

OB、OG訪問をする

実際に企業に勤めている社員の方の意見は、貴重です。

また、人事の方との違いは、率直な回答がもらえることが多く、企業の内部事情が把握できることです。

リアルな話を聞けるとより参考になるでしょう。

大手企業は離職しない?

東洋経済オンラインに掲載されている、離職者が少ない大企業100社ランキングによると、いずれも0‐3%台とかなり低い離職率です。

なぜこれほどまでに低いのでしょうか。

 

労働環境が良い

大手企業は比較的休日出勤がなく、福利厚生の充実、残業時間が常識的な範囲で、労働者が働きやすい環境です。

そのため従業員の方にとって負担がなく働きやすいです。

その場にとどまる方が自然と増えていくため、離職率は低くなるのです。

 

社会的な信用度がある

大手企業は業界内で名前を知られており、経営規模も大きく社会的信用度が高いです。

日常生活におけるメリットも大きく、ローンを利用する際や、クレジットカードの審査も通りやすくなるでしょう。

世間からも勤め先への信頼感があるため、仕事へのやりがいにつながります。

 

専門的な仕事ができる

大手企業は人数が多いため、専門的な仕事ができます。

営業なら営業のみ、総務経理なら総務経理のみの仕事ができます。

人数が少ない企業だと人は少ないため、一人で何役もこなさなければなりません。

専門的な仕事ができると自分のやりたいことだけに集中できて、仕事がはかどる可能性が高いでしょう。

上記のことは、大手企業で離職率が低い理由となります。

離職率の低い業界に就職するための就活方法は?

実際に長く一つの企業で働きたい方も多いでしょう。

では、どのようにして離職率の低い業界を探したらいいでしょうか。

 

就活四季報を確認する

就活四季報は入社後三年以内離職率などが掲載されており、離職率を判断するには非常に良いです。

また、離職率のほかにも財務内容や株価を確認でき、企業が安泰かどうかが確認できます。

ぜひ比較してみましょう。

 

就活エージェントを利用する

自分で情報を集めるには限界があります。

そのため、ぜひリクルーターなどに相談をし、離職率の相談をしてください。

尚、リクルーターは離職率だけでなく、面接の進め方やより良い企業の見つけ方も知っておきましょう。

たくさん頼ることで就活を成功させることができます。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

離職率についてご紹介してきました。

離職率の低い業界を志望するなら、できれば数年間のデータを確認し、その中で多くランクインをしている業界をおすすめします。

業界を絞ることも大事ですが、企業別に比較することも大事です。

就活四季報やリクルーターに相談をすることで、より確かな情報が得られるでしょう。

 

また、離職率は低い企業でもブラックな企業があります。

そのため、どこがブラックなのか把握しておくことが大切です。

選考段階でのミスマッチを防ぐためにも、ご自身の就活の軸をしっかりと持ってください。

意欲をもって働けるところを選ぶことが大切です。

就活の軸は様々です。

特に、

  • 自分の成長
  • 社会への貢献
  • 周りの人
  • 働き方や働く環境
  • 将来性
  • 大企業
  • 少数精鋭
  • 海外に行ける
  • 高品質なサービス
  • 競いあえる

などがあり、多種多様です。

あなたの就活の軸を5つほど出し、譲れない部分を認識しながら就活しましょう。

譲れない部分の中には、今回のキーワードにある「離職率」というものも入ってくるはずです。

 

昨今は人口減少に伴い、「売り手市場」が続くことが予想されます。

企業は人口減少に対抗するべく離職率低下を目指し、様々な方策を打ち立てています。

ぜひ会社のホームページをはじめ、OB、OG訪問などで生の声を聞く機会を増やしてください。

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