専門職とは？専門職ならではの特徴と専門職26つをご紹介

はじめに

就活を進めていくと「専門職」という言葉を見ることがあります。文字から専門的な仕事であることは分かるのですが、専門職とは具体的にどのような職種を指しているのでしょうか。これを確認することは志望する企業・職種の決定につながるため、非常に重要です。

そこで、ここでは専門職の概要や具体的な職種についてご紹介します。専門職に進むべきかどうかお悩みの方は、ぜひご確認ください。

専門職とは？

そもそも専門職とはどのような職種を指すのでしょうか。専門職は明確な定義があるわけではありませんが、多くの場合は下記の3つに当てはまっているものとされます。それぞれを確認し、進もうとしている職種は専門職にあたるのかを確認しておきましょう。

種類①業務に資格が必要

現在の日本では資格をおこなわないとおこなえない業務があります。そして、そのような業務をおこなっていく職種は専門職と呼ばれることが多いです。こちらはは業務独占資格と呼ばれます。また、資格がないと名乗ることができないといった名称独占資格もあり、こちらも資格を持っているからこそ力を発揮します。

種類②職人と呼ばれる

料理人や陶芸家などは資格は必要ありませんが、独自の感性によって働いていくことから専門職と呼ばれることがあります。ただし、こちらの専門職は新卒採用などではないことが多いです。また、独立するまでの修業期間は年収が低く、弟子のような扱いになることも特徴となっています。

種類③専門知識が必要

エンジニアなどはプログラムの知識が必要であり、専門知識がないとおこなえません。しかし、エンジニアは資格自体は必要なく、誰でもおこなうことができます。このように資格は必須でないが専門知識を駆使して仕事をおこなっていく職種を専門職とすることがあります。

また、こちらの種類は新卒採用を積極的におこなっている種類です。ただし、専門知識が必要なため最初期はたくさん学習していく必要があることを認識しておきましょう。

専門職のメリット

では、専門職への就職はどのようなメリットがあるのでしょうか。代表的なメリットが自分にも当てはまるのかを確認しておきましょう。

メリット①同業種への転職が容易

専門知識を持っている人はそれほど多くないことから同業種への転職が比較的容易になっています。より良い条件の会社に移るなどが気楽にできるため、将来に不安を持っている人にもおすすめです。実際に転職数も多く、風土としても転職を良しとする傾向があるため、転職全体で就職する方は向いていると言えます。

メリット②給与が高いことが多い

知識を持っている人が少ないことから人材として価値が上がっているため、専門職は給与水準が高いことが多いです。とくに、弁護士や税理士などの士業は給与が高く設定されています。全職種の平均年収ランキングは下記のとおりになっており、専門職とされる職種が多いことがわかります。

1. 医師：1470万円
2. パイロット：1108万円
3. 経営・金融・保険専門職業従事者（コンサルタントなど）：1100万円
4. 大学教授：1091万円
5. 法務従事者：970万円
6. 歯科医師：874万円
7. 大学准教授：871万円
8. 管理的職業従事者：851万円

厚生労働省　賃金構造基本統計調査（2021年版）

専門職のデメリット

専門職は転職が容易なことと給与水準にメリットがある一方、いくつかのデメリットも持っています。メリットだけでなくデメリットについても必ず確認しておき、本当に専門職種に進むべきであるのかを考えておきましょう。

デメリット①専門外への転職が難しい

専門職は特定の分野に特化している分、他の転職が難しくなる場合があります。専門職の人を採用するのと新卒を採用するのでは、どちらにせよ新たに教育が必要なのであれば年数的に新卒に軍配が上がるのです。

しかし、第二新卒など若い間であれば問題はなくなってきています。こちらは30代、40代となってくると出てくるデメリットです。

デメリット②広汎なスキルが身に付きにくい

特定の分野に対する深い知識が重要視されているため、広汎なスキルは身に付かない場合が多いです。広汎的なスキルを持っている人をジェネラリストと呼び、企業によってはジェネラリストを求めていることがあります。各企業が求めている人材は特化型と広範型のどちらであるのかは確認しておかなければなりません。

専門職26選

ここでは専門職と呼ばれている職種一覧と業務概要をご紹介します。それぞれの概要を確認し、自分がもっとも興味のある職種はどれであるのかを確認していきましょう。今回ご紹介している専門職はR-CAP職種辞典を参考にしています。

R-CAP 専門・スペシャリスト大学講師

教師・塾講師

教師は学校や教育機関で教育を担当し、生徒に知識やスキルを伝えていく職種です。カリキュラムの設計、授業の計画・実施、生徒評価、教育環境の管理など多岐にわたる業務をおこなっていきます。教師は教員免許が必要ですが、塾講師は必要ありません。働き方などがかなり異なるため、どちらが良いのかは自分のなかで明確にしておきましょう。

会計士・税理士

会計士は企業や個人の財務情報を管理し、税務申告や財務アドバイスを提供する職種です。税理士は主に税金関連のアドバイスや申告書の作成をおこなっていきます。両者ともに法令順守と財務効率化をサポートし、顧客に経理的な支援をおこなうことが主な業務です。

医師

医師は患者の健康を診断し、治療する専門家です。病歴取得、身体検査、診断、治療計画の立案、薬物処方、手術など非常に幅広い業務をおこない、患者の病状改善や健康維持を支援していきます。医師は医師免許が必要であり、医学部などへの進学が必要です。

看護婦・看護師

看護婦・看護師は医師の指示の下で患者の身体的・精神的なケアをしていきます。具体的には薬物管理、バイタルサインモニタリング、快適な環境の維持、患者教育などです。看護婦や看護師も免許が必要になります。

歯科衛生士

歯科衛生士は口腔衛生の専門家で、歯のクリーニング、歯周病の予防、歯の健康指導をおこなっていく職種です。 仕事の内容は下記の三つが法律に定められています。

• 歯科予防処置
• 歯科診療の補助
• 歯科保健指導

各業務において知識と技術が必要です。

薬剤師

薬剤師は薬物に関する専門知識を活かし、薬の調剤、薬物相互作用の確認、患者への服薬指導をおこなっていく職種です。安全な薬物使用と患者の健康増進に貢献し、患者の健康を支援していきます。働く場としては病院だけでなく卸売販売会社や学校など多岐に渡っています。

パイロット

パイロットは航空機を操縦し、安全な飛行を確保していく職種です。また、操縦だけではなく飛行計画の立案、機器の点検、乗客の安全確保、気象情報の解釈などもおこなっていきます。航空機であることから高度な技術と冷静な判断力が求められ、空の安全性を確保する重要な職業です。

建築家

建築家は建物や構造物の設計をおこなっていく職種です。クライアントの要望に基づき、デザインと機能を両立させ、建設プロジェクトを指導します。建築法規や持続可能性に関する知識が必要なだけでなく、美的感覚も求められる職種です。

コンサルタント

コンサルタントは専門知識を持ち、クライアントに対して戦略的アドバイスを提供していく職種です。現在のコンサルティング業界は経営戦略、マーケティング、IT、人事など支援領域が細分化されています。コンサルタントを目指す場合は、クライアントのどの部分を支援していきたいのかを考えておきましょう。

金融ディーラー

金融ディーラーは金融市場で取引を行い、資産の運用やリスク管理を担当していく職種です。株式、債券、為替、商品などさまざまな方法で取引を行い、市場動向の分析と予測をおこなっていきます。金融機関や投資会社が主な働き場です。

ファンドマネージャー

ファンドマネージャーは投資ファンドを運用し、資産を増やしていく職種です。資産の選定、ポートフォリオの管理、リスク評価、市場分析など投資先を徹底的に分析し、決定していきます。投資は将来が不透明なことがほとんどであるため、個人の感性や経験が非常に重要です。

保育士

保育士は幼児や児童の世話と教育をしていく職種です。日常生活のサポート、遊び、学習の計画などと同時に子供たちの安全管理もおこなっていきます。幼児期は心も体も急激に成長していく時期です。そのような時期に心身の発達を支援するため、幼児たちの将来に深く関わってくる職種です。

大学職員

大学職員は大学内で様々なサポート業務を担当します。学生の登録、学費の管理、学事の調整、施設の運営、教員のサポートなど、大学の運営に関わる業務が主な内容です。大学は生徒・教員ともに人数が非常に多いため、作業のスピードが求められます。

調査研究員

調査研究員は研究プロジェクトに従事し、データ収集、分析、報告をおこなっていく職種です。科学、社会科学、医学、環境など非常に多くの分野で活動し、新たな知識の発見をおこなっています。研究成果は学術界や産業界に影響を与えることがあり、将来の技術に深く関わってくる可能性が高いです。

通訳・翻訳

通訳者は言語が異なる人同士のコミュニケーションを手助けするために、口述や筆記で言語を翻訳する職種です。翻訳者は文書やテキストを異なる言語に変換します。単に言語変換をするのではなく、正確性と文化的な適切さを保つよう注意が必要です。

栄養士

栄養士は食事に関する専門家であり、栄養状態を評価し適切な食事計画を策定する職種です。栄養の知識を活かし、健康な食生活の促進、疾患の管理、食品アレルギーやダイエットのアドバイスをおこなっていきます。アドバイス相手は個人だけでなく病院の患者、学校など幅広いです。

国家公務員

国家公務員は中央政府で働き、国家の行政機関に所属する公務員です。政策立案、予算編成、法律執行など、国の運営に関与していきます。日本全体の方向性にも関わってくる非常に重要な職種です。国家公務員は配属先によって業務内容が異なるため、自分はどれに携わっていきたいのかを確認しておきましょう。

地方公務員

地方公務員は地方自治体（市町村など）で働き、地域の行政業務を担当していきます。住民サービスの提供、都市計画、公共施設の管理、税収の管理など、地域社会の運営全般に携わっていきます。また、公務員からの立場だけではなく地域住民のニーズからの観点も必要です。

弁護士

弁護士は法律の専門家で、法律の観点からクライアントを支援していきます。具体的には法廷での訴訟代理、契約の作成と解釈、法的アドバイス提供などが業務内容です。弁護士は法律に対する高度な専門知識が求められます。

アクチュアリー

アクチュアリーは保険や年金の分野で数理的なモデルを用いてリスクを評価し、保険料やリザーブを計算していく職種です。そして、リスクの算出には数学、統計学、ファイナンスの知識を駆使するため、理系的な知識が求められます。また、保険や年金は生活に深く関わってくるため、計算の正確性も重要です。

証券アナリスト

 証券アナリストは金融市場において企業や資産の評価をおこないます。株式や債券の分析、投資戦略の策定、リスク評価が主な業務です。投資家に対して適切な投資アドバイスをするため、結果を出す意識はもちろんのこと信頼度も非常に重要になります。

心理カウンセラー

心理カウンセラーは個人やグループに対して心理的なサポートをする職種です。カウンセリングを通じて、感情の管理、関係の問題、ストレス、心の健康に関する問題を扱います。クライアントの悩みは多岐にわたるため、その場その場で適切な改善案を考えていく能力・意識が必要です。

ソーシャルワーカー

ソーシャルワーカーは個人や家族、コミュニティの社会的な問題や困難に対処する専門家です。支援プランの策定、カウンセリング、保護措置の検討など、人々の生活を支援し、社会的な適応力の向上を担当します。

作業療法士・理学療法士

作業療法士は身体的な障害や精神的な課題を持つ個人に、日常生活のスキルを取り戻す手助けをします。また、理学療法士は身体的な機能を回復・向上させるための運動療法を考案・提供します。両者はリハビリテーション、治療計画の立案、患者教育を通じて健康の回復を促進していく健康に深く関わる職種です。

臨床検査技士

臨床検査技士は臨床検査室で患者の生体試料を分析し、診断に必要な情報を提供する職種です。検査方法には血液検査、尿検査、細胞診、微生物検査などさまざまなものがあり、検査によって得られた情報を医師に提供します。

司法書士・行政書士

法書士は法的文書の作成や法律相談を専門とし、法的手続きをサポートする職種です。一方、行政書士は行政手続きや許認可申請の代理をおこないます。法律は一般的にはわかりにくいものもあるため、そのような方たちに分かりやすく説明する能力も必要です。

まとめ

今回は専門職の概要と一覧をご紹介しました。専門職は転職が容易であり、高水準といった特徴があります。しかし、専門知識が必要になるため学習を続けていく覚悟は必要です。一覧などを確認し、自分が進むべき職種はどれであるのかを決定していきましょう。