人材育成に力を入れている企業ランキング30選 | 特徴や対策法も解説
2023年7月30日更新
はじめに
企業を決める条件として、人材育成に力を入れていることを挙げる就活生は多いのではないでしょうか。
この記事では、ランキング形式で人材育成に力を入れている企業を紹介しながら、その特徴や選び方も解説していきます。
人材育成に力を入れている教育制度が整った企業に入社したい就活生の方は、ぜひこの記事を参考にしてくださいね。
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人材育成に力を入れている企業の特徴とは？
最初に、人材育成に力を入れている企業の特徴についてご紹介します！
人材育成に力を入れているということは、採用力や従業員満足度の向上と得られる効果が高いと言えます。
特徴①：福利厚生と社内制度が充実している
人を大切にしている会社は、人材育成と福利厚生の両方を重視している傾向にあります。
なぜなら、従業員を大切にすることは会社を大切にすることに等しいからです。
社員が懸命に仕事に取り組めるよう快適な環境作りを徹底しています。
社員を大切にしているからこそ、社員の考えを会社に反映していると言えるでしょう。
社員食堂やスポーツジム、住宅手当など、社員がより働きやすくなる施設や手当てを提供しているかどうかをチェックするといいでしょう。
福利厚生を充実させることで社員の満足度が高まり、離職率を下げることもできます。
特徴②：研修制度が充実している
積極的に人を大切にし、育てている会社の特徴として、研修制度が充実していることが挙げられます。
人材を育成するには研修は必須であり、その内容やカリキュラムも充実しているといえます。
研修制度は、新入社員の研修やキャリアアップ別の研修のような、業務に必要な知識や技術の習得を目的としています。
しかしそれ以外にも、従業員の社会人として基本的なマナーやメンタルヘルスなどのサポートも徹底して行っています。
従業員が常に成長できるよう、多方面でサポート体制がしっかりと組まれているといえます。
特徴③：社員同士が活発にコミュニケーションをとっている
人を育てることに長けている会社の特徴として、社内でのコミュニケーションが活発であることも挙げられます。
社内コミュニケーションが活発な職場では、役職関係なくお互いが意見を自由に言い合える雰囲気があり、業務の伝達や丁寧なフィードバック、フォローが期待できます。
お互いを信頼し尊重するからこそ業務もスムーズで適正に行うことができます。
また、人材育成に力を入れている企業は、社内イベントも盛んです。
イベントを通し、普段関わることのない他部署の社員と交流する機会が増えて社員同士のコミュニケーションがより活発になります。
社員間のコミュニケーションが活発だと自然と社内の雰囲気は明るくなるため、働きやすい環境になると言えます。
特徴④：職場環境が良く柔軟な働き方ができる
人を大切にしている会社は、職場環境が良く柔軟な働き方ができるという特徴もあります。
育児や介護など個々の家庭状況に合わせて働き方をサポートできる企業は、従業員を大切にしていると言えます。
最近では従業員のニーズに合わせて労働時間や勤務場所を自由に選択できるフレックスタイム制度やリモートワークを取り入れて、従業員にとって働きやすい環境を柔軟に提供している企業も増えてきています。
働き方が日々変化しているからこそ、企業は従業員のライフスタイルに応じた働き方に柔軟に対応することが大切だといえます。
人材育成に力を入れている企業を見つけ入社するための対策法4選
次に人材育成に力を入れている企業を見つけて入社するための対策法を4つ紹介していきます。
①対策法：就活エージェントで優良企業を紹介してもらう
人材育成に力を入れている企業に入社するための対策として、就活エージェントで優良企業を紹介してもらうことが挙げられます。
就活エージェントは、専任のキャリアカウンセラーが就職活動をサポートし、個々の長所や短所を把握して適した企業を紹介してくれるサービスです。
また企業を紹介するだけでなく、求人紹介から面接対策、志望企業の内定獲得までを幅広くサポートしてくれます。
エントリー候補を厳選できない場合は、希望条件を伝えると候補をピックアップしてくれるので、効率的に企業探しができます。
自分に合ったベストな企業を見つけたい方は、就活エージェントを利用することをおすすめします。
②対策法：逆求人サイトを利用して企業を見つける
人材育成に力を入れている企業に入社するための対策法2つ目は、逆求人サイトを利用することです。
逆求人サイトとは、オファー型やスカウト型求人ともいわれています。
これは企業に自身の情報を公開し、企業側が自社に合う学生にスカウトをする求人サイトを指します。
登録するだけで優良企業からのアプローチを受けるチャンスがあります。
逆求人型サイトを効率的に活用するポイントは、利用企業数が多くて幅広い企業からオファーが届くようにプロフィールを工夫しておくことです。
そして複数の逆求人サイトを登録し、スカウトが届く可能性を高めましょう。
③対策法：企業研究を徹底的に行う
人材育成に力を入れている企業に入社するための対策法3つ目は、企業研究を徹底的に行うことです。
企業研究を行いその企業の企業理念やビジョンを知ることで、企業全体で重視しているものが見えてきます。
企業で重視していることや大切にしていることは、その企業の従業員に対しても共通することが多いといえます。
なぜなら企業理念の中には、企業の社員に焦点を当てたものもあるからです。
人材育成に力を入れているかどうかを知りたい場合は、その企業を徹底的に研究することがベストです。
④対策法：中小規模の合同説明会に参加する
人材育成に力を入れている企業に入社するための対策法4つ目は、中小規模の合同説明会に参加することです。
大手企業が主催する大規模なイベントではなく、参加者の少ない中小規模のイベントに参加するのがポイントです。
なぜなら中小規模のイベントは、企業の方と話せる機会が多く、参加企業の内情まで知ることができるからです。
気になる企業を深く知りたい、企業の方との交流を重要視している方におすすめです。
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人材育成に力を入れている企業30選
以下が、人材育成に力を入れている企業30社です。
1.リクルートマネジメントソリューションズ
2.サントリーホールディングス
3.グーグル合同会社
4.アマゾンウェブサービスジャパン
5.中外製薬
6.東京海上日動火災保険
7.レバレジーズ
8.トヨタ自動車
9.旭化成
10.エクスペディアホールディングス
11.三井物産
12.野村総合研究所
13.株式会社クイック
14.NTTデータ
15.アビームコンサルティング
16.大和証券
17.伊藤忠商事
18.サイバーエージェント
19.三菱商事
20.P&G ジャパン
21.竹中工務店
22.アルビオン
23.大林組
24.日本航空（JAL）
25.日立ハイテク
26.阪和工業
27.野村證券
28.全日本空輸（ANA）
29.ビズリーチ
30.セールスフォース・ジャパン
人材育成に力を入れている企業ランキングTOP7をご紹介
次にさらに詳しく人材育成に力を入れている企業TOP7をご紹介していきます！
1.リクルートマネジメントソリューションズ
人材採用や組織開発、制度構築を行なっているリクルートマネジメントソリューションズの会社概要は以下の通りです。
| 商号 | 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ |
| 設立年 | 1989年 |
| 従業員数 | 585名 |
| 売上 | 212億1千万円(2023年) |
| 福利厚生 | カフェテリアプラン、任意保険、社内短期貸付制度、育児休職制度、介護休職制度、慶弔一時金、リクルートグループ社員持株会、弔慰金・障害見舞金 |
| 企業理念 | 個と組織を生かす/可能性をともに拓く |
出典：リクルート公式HP
【社内研修制度】
リクルートマネジメントソリューションズは、「プロフェッショナル」を軸とした人事制度を導入しています。
「個と組織を生かす」を体現しそのための成長を実現することが、人事制度全体のコンセプトになっています。
フレックスタイム労働時間制やオフィス、自宅、サテライトオフィスから、最適な就業環境を選択できる仕組みも整えています。
経験や年次、異動に合わせて新人から管理職までさまざまな階層向けの研修や、ビジネススキルの向上を支援する項目別の研修コースがあり、更なるスキルの習得が可能です。
2.サントリーホールディングス
アルコール類や清涼飲料水の製造や販売等を行う、サントリーホールディングスの会社概要は以下の通りです。
| 商号 | サントリーホールディングス株式会社 |
| 設立年 | 2009年2月16日 |
| 従業員数 | 40,885人 |
| 売上 | 29,701億円(2022年) |
| 福利厚生 | 各種保険への加入、年次有給休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇、育児・出産休職、法人会員施設、会員制福利厚生会社サービスの適用、独身寮・社宅 共済会、家賃補助制度 |
| 企業理念 | 人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、「人間の生命いのちの輝き」をめざす。 |
出典：サントリー公式HP
【社内研修制度】
サントリーホールディングスは、仕事や育児、介護の両立を支援するために、フレックス勤務やテレワーク勤務といったフレキシブルな働き方を推奨しています。
育児休職のほか、妊娠期～育児期まで利用できる短時間、時差勤務を導入しており、男性の育児休職取得促進を目的とした「ウェルカム・ベイビー・ケア・リーブ」も導入しています。
また入社後、約10日間ビジネスや社会人としての基礎知識を習得することを目的とした、新入社員研修を実施しています。
配属後は部門ごとに、各専門スキル習得のための研修も実施し、他に営業研修や生産実習など他部署への理解を深める研修もあります。
3.グーグル合同会社
世界トップクラスのインターネット検索エンジンなどを提供する米国Google LLCの日本法人であるグーグル合同会社。
日本国内向けにGoogle日本語検索やGoogleマップなどの事業を展開しています。
会社概要は以下の通りです。
| 商号 | グーグル合同会社 |
| 設立年 | 1998年05月 |
| 従業員数 | 2,000人 |
| 売上 | 約9兆円(2022年) |
| 福利厚生 | メンタルヘルスケア、有給休暇制度、産前・産後休暇と育児休暇、介護休暇、介護とサポート、緊急時の保育サービス、遺族年金給付医療支援プログラム、社員のスキルアップ支援、マッチング寄付制度、ボランティア休暇、オフィス内で食事や軽食を提供、フィットネス センター、マッサージ プログラム、人間工学的見地からのオフィス環境サポート、オンデマンドで参加できるフィットネス教室、ウェルビーイング教室、料理教室 |
| 企業理念 | 価値観より多くの人々の、より良い毎日のために。 |
出典：Policy / Google公式HP
【社内研修制度】
Google が前進し成長し続けるために、革新的なアイデアを生み出せるようなサポート体制が整っています。
人事戦略を務めるPeople Ops チームでは、社内人事や人材開発、そしてインクルーシブな独自のカルチャーの醸成に取り組んでいます。社員は常にキャリアアップしながら業務に取り組むことができます。
Googleが世界トップクラスの競争力の高さを維持するのは、徹底的な人事戦略が理由の一つといえます。
4.アマゾンウェブサービスジャパン
アマゾンウェブサービスジャパンは、Amazonのウェブサービスを提供する日本企業で、会社概要は以下の通りです。
| 商号 | アマゾンウェブサービスジャパン株式会社 |
| 設立年 | 2009年8月 |
| 従業員数 | 約2,000人 |
| 売上 | 3兆1958億7600万円(2022年) |
| 福利厚生 | 有給休暇、特別有給休暇、パーソナル休暇、通勤手当支給、確定拠出年金制度 、死亡弔慰金、社会保険、健康診断、通勤交通費、会員制福利厚生制度、社員割引 、従業員アシスタントプログラム、団体生命保険、従業員支援プログラム、育児支援プログラム、社内公募制度 |
| 企業理念 | 「地球上で最もお客様を大切にする企業であること」「地球上で最も豊富な品揃え」 |
出典：POTEPAN STYLE / Amazon公式HP
【社内研修制度】
Amazonの研修では、座学や応対ツールの使い方を約1～2ヶ月かけて学びます。
研修はe-ラーニングによるトレーニングや PC スキルトレーニング等を行います。
仕事に必要な知識やスキルをマスターするため各部署で OJT トレーニングを実施し、その後も各種育成プログラムが用意されています。
また、応対方法やツールの使い方だけではなく、お客様を大切にする姿勢や考え方を身に着けるための研修制度も豊富です。
研修が終わってから、業務に取り組むなかで悩むことは、先輩や同僚が丁寧にサポートします。
定期的に上司やマネージャーとの面談もあり、サポート体制に優れているため安心して不安もすぐに解消することができます。
5.中外製薬
医薬品の研究、開発、製造、販売および輸出入を主な事業としている中外製薬の会社概要は以下の通りです。
| 商号 | 中外製薬株式会社 |
| 設立年 | 1943年3月8日 |
| 従業員数 | 7,771人 |
| 売上 | 1,259,946百万円（2022年) |
| 福利厚生 | フレックスタイム制度、テレワーク勤務制度、育児・介護短時間勤務、出産休暇・育児休職制度、子の看護休暇、介護休暇、介護休職、ステップアップ休暇、留学・資格取得制度結婚や出産、育児などの退職者再雇用制度 |
| 企業理念 | 存在意義・価値観・目指す姿 |
出典：中野製薬公式HP
【社内研修制度】
中外製薬は、リーダー人財や高度専門人財の早期発掘、育成を実現するためタレントマネジメントに真摯に取り組んでいる企業です。
新入社員研修や階層別研修を通して自身のキャリアについて考えるキャリア開発研修があります。
この研修では、それぞれの役割について確認しながらキャリアの方向性について理解を深めていくものです。
また、今後のキャリア人生について考える、キャリアデザイン研修も行っています。これは、54歳の時点で実施し、55歳以降の働き方の選択をサポートしています。
自己のキャリア形成のための留学・資格取得休職制度や転採用制度もあり、幅広い年齢の方のキャリアアップを実現するために取り組んでいます。
6.東京海上日動火災保険
東京海上日動火災保険は、損害保険業や業務の代理・事務の代行を行う企業です。
会社概要は以下の通りです。
| 商号 | 東京海上日動火災保険株式会社 |
| 設立年 | 1879年8月 |
| 従業員数 | 16,645人 |
| 売上 | 3兆7088億円(2023年上半期) |
| 福利厚生 | 保養所や総合グラウンド・体育館・テニスコートなどの各種福利厚生施設の利用。ベネフィット・ワンを導入しており、育児・介護サービス・自己開発・レジャー施設・TDR／USJの会員割引きや特典など、様々な優待サービスを利用可能。 |
| 企業理念 | お客様の信頼をあらゆる事業活動の原点におき、「安心と安全」の提供を通じて、豊かで快適な社会生活と経済の発展に貢献します。 |
出典：東京海上日動公式HP
【社内研修制度】
入社後まず初めに、当社社員として求められる基本的な姿勢や動作、ビジネスマナー等を学びます。
そして損害保険に関わる基本知識や、各担当業務の基礎知識を習得するために首都圏にて3ヶ月間の導入研修が行われます。
その後も1年目の間に数度のフォローアップ研修やe-Learning、各部門主催の専門能力向上研修等を実施しています。
これらの研修を通じて、社会人として必要とされる業務知識と基礎能力の習得を目指します。
入社後は同じ職場の先輩が、原則として1年間、育成担当社員として新入社員の育成や相談役を務めます。
7.レバレジーズ
自社メディア事業や人材関連事業、システムエンジニアリング事業を担うレバレジーズの会社概要は以下の通りです。
| 商号 | レバレジーズ株式会社 |
| 設立年 | 2005年4月6日 |
| 従業員数 | 1,450人 |
| 売上 | 約640億円(2022年) |
| 福利厚生 | ご近所手当、ライフプラン制度、Lev Cafe（レバカフェ）の利用、健康管理、勤務時間に関する制度、特別休暇、出産・育児に関する制度 |
| 企業理念 | 関係者全員の幸福を追求する |
出典：レバレジーズ公式HP
【社内研修制度】
新卒・中途社員研修があり研修内容は年度によって変わりますが、キャリア形成や問題解決に関するテーマを中心に行います。
中途社員には、レバレジーズでの働き方をより理解するためのワークや、役員によるマインド研修を実施します。
また、エンジニアのスキルアップ・キャリア支援を目的とするヒカラボ制度、若手リーダー社員や一定の役職についている社員向けのリーダートレーニングシステムもあります。
国家・公的・民間資格の取得を目指す資格取得支援制度や、語学学習支援制度、読書支援制度など研修や支援は多岐に渡ります。
個々が望む適正なキャリアアップを叶えることができます。
まとめ
この記事では、人材育成に力を入れている企業の概要や特徴について解説しました。
人材育成に力を入れているということは、従業員を大切にしている証であるといえます。
人手不足の解消や企業の成長を目指すには、人材育成は企業が力を入れるべき重要課題のひとつです。
この記事を参考に、人材育成に力を入れている企業を見つけぜひチャレンジしてみてください。
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