【外資系企業の全貌】あなたのマッチ度から内定の必須対策まで網羅解説
2023年4月16日更新
はじめに
外資系企業が何となく気になっている人にとって、
「外資系企業って、日系企業と比べてどう違うの?」
「就職するメリットやデメリットを知りたい」
「なんか大変そうだけど、自分でもやっていけるかな?」
など、知らない情報が多すぎて、不安になりますよね。
大丈夫です。
本記事1本で、
・外資系企業の定義と種類
・外資系企業で働くメリット・デメリット
・求められるスキルと向いている人の特徴
・人気の業界別外資系企業
・内定確度を上げる方法
・就職する前に知っておきたいQ&A
など、てんこ盛りで知りたい情報をゲットできますよ。
10分ぐらいで外資系企業の全貌から、あなたのマッチング度や必須の就活対策まで明らかになりますので、最後まで一気にお読みくださいね。
そもそも外資系企業とは
外資系企業とは、外国の資本や株式を持つ企業です。
具体的には、外国の個人や法人が株式や出資金を投じて、その企業の経営に参加している企業を指します。
外資系企業は4種類
次に、外資系企業と一口で言っても、形態は4種類に分かれますので、まずは押さえておきましょう。
①外国企業が日本で設立した完全子会社(日本法人)
外資系企業と聞いて、日本人が1番イメージしやすい企業は外国企業が設立した日本マイクロソフトや日本アイ・ビー・エム、BMWジャパンなどの日本法人ですよね。
日本以外の世界各国で現地法人を設立しており、国際的に知名度の高い企業も数多くあります。
資金が潤沢で、ブランド力のある企業が多いのが特徴です。
➁日系企業と外国企業が共同出資で設立した会社
外国企業が日本に進出するには、日本の商習慣や文化に適用する必要があります。
そのため、ノウハウを持つ日系企業と共同出資して会社を設立することが多々あります。
日系企業にとっては、著名な海外企業のブランドを活用できるなど、相互にメリットがあります。
代表企業には、住友スリーエムや富士ゼロックスなどがあります。
➂外国企業が日系企業の株式を取得したケース
日系企業の株式の大半を外国の企業が取得した場合、日本の企業であっても外資系企業に分類されます。
買収によって経営陣や社内の文化が一新されるケースもありますが、経営母体が変わるだけで働き方は以前と変わらないケースもあるようです。
代表的な企業は、西友やシャープ、ラオックスなどですが、日本市場における戦略の都合などの理由で、海外企業の買収後も日本主導の経営が続く企業も見られます。
➃外国企業の日本支社
外国企業の本社が指揮・統括する支社や営業所を日本に置くケースも外資系企業と呼ばれます。
これは100%外国資本の会社であり、本国の管理下にあるため、外資系企業に分類されます。
外資系企業と日系企業との違い
「外資系企業の定義や種類はわかりましたが、実際に日系企業とどう違うんですか?」
大きく5つありますので、1つずつ解説していきましょう。
①総合職ではなく、職種別採用
日本企業では基本的に「総合職採用」を行っており、入社してから配属先がわかる方式をとっています。
この仕組みは部署異動によって職種も変わることがあり、ジェネラルなマネージャの育成を志向した終身雇用がベースにある日本独特の採用形態です。
最近こそ、「JOB型雇用」という職種別採用に近い形態が囁かれ始めましたが、まだまだ総合職採用のほうが主流です。
一方で、外資系企業の場合は「職種別採用」が基本です。
入社前からマーケティング、人事、経理、営業などの職種が決まっており、自分の専門知識や技術を活かしつつ、原則として同じ職種に携わるため、途中での職種変更はありません。
➁成果主義で即戦力が求められる
日本の場合、終身雇用をベースとした長期育成が基本で、従業員を教育しながら育てるというビジネスプラクティスがあります。
なので、新卒の採用は将来の期待値をベースにした「ポテンシャル採用」が主軸になります。
一方で、外資の場合は「即戦力採用」で、本人の経験や知識、技術を使って、すぐに成果を出せる人材を採用するのが基本です。
成果に見合った報酬を与えるという成果主義が浸透しており、年齢による上下関係もありません。
したがって、たとえ新卒であっても成果を出すことさえできれば、出世や昇進、高額の給与を得られるチャンスが多いといえます。
➂自分の意見を的確に伝え、自走することが重要
外資系企業では、上司に仕事の進め方を教えてもらうことはほとんどありません。
いま何をすべきなのか、何を尋ねていくべきなのかを自分で判断し、積極的に行動に移すことが求められます。
さらに、自分の意見をシッカリと伝えることも重要です。
年齢や社歴に遠慮することなく発言し、その内容に責任をもつことが、外資系企業における自己アピールの方法です。
➃意思決定がスピーディー
日系企業では、いくつもの会議を経て意思決定したり、現場の意見を収集して結論を出すことが多いため、意思決定のスピードが相対的に遅い傾向にあります。
一方、外資系企業では意思決定のスピードが早いです。
絶対的な権限を持っているマネージャーがトップダウンで、スピーディーに意思決定を行うことが、決断が早い理由だと言えます。
事業展開や拡大もフレキシブルで、間違っていたと判断した際の軌道修正も実にスピーディーです。
意思決定が速いということは、未決事項があっても見切り発車で事業を進めることを意味します。
ジックリと計画した上で仕事を進めていきたい人にとって、外資系企業のスピードについていくことに心理的な抵抗感があるかもしれません。
➄残業に対する捉え方が異なる
日系企業において、残業は「仕事熱心な人」や「よく頑張る人」と前向きな評価をされることがあります。
一方で、外資系企業の残業に対する感覚は、まったく異なります。
残業していると、むしろ定められた時間内で仕事を終えられなかったと見なされ、「仕事ができない人」というレッテルを貼られることもあるようなので、対照的ですね。
外資系企業で働くメリット・デメリット
次に外資系企業のメリット・デメリットはどういったものでしょうか?
それぞれ大きく5つにまとめましたので、確認していきましょう。
メリット
まずはメリットからです。
①グローバルな視野を持つことができる
外資系企業は多国籍企業であるため、仕事を通じてグローバルな視野を持つことができます。
多様な国籍や文化背景の人々と一緒に仕事をすることで、異文化コミュニケーションも身に付けられますね。
またポジションによっては他の国のオフィスの人たちと定期的に打ち合わせがあったり、海外への出張といった場面も出てくるでしょう。
➁ビジネス英語力が身に付く
外資系企業ではビジネスで英語を使うことが一般的です。
一緒に働く上司や同僚が外国人なら、英語でコミュニケーションを取ることになります。
もちろん、すべての外資系企業で英語を使用したコミュニケーションがなされているわけではありませんが、英語の使用頻度が高い会社ほど語学スキルは磨かれていくはずです。
ビジネスで必要な英語力を習得することで、グローバルなビジネスシーンで活躍することも可能になりますね。
➂キャリアップの機会が豊富である
外資系企業はグローバルなビジネスを展開しているため、キャリアアップの機会が豊富です。
海外赴任や異動の機会も多く、キャリアアップにつながるチャンスもあるでしょう。
また、連続して高評価を得られれば、年齢や在籍期間に関わらず、昇格の機会もあります。
➃高い給与や福利厚生を期待できる
外資系企業は高いグローバルスタンダードを持っているため、給与や福利厚生が高水準と言えます。
特に大手企業であれば、ブランド力による売上が大きかったり、採用コストが低いといった理由で給与水準を高く設定しやすい傾向があります。
成果が公平に評価されることで、収入に満足する人が多いのも特徴のひとつといえるでしょう。
また、外資系企業と聞くと、「福利厚生がない」といったイメージがあるかもしれません。
ただし、最近は外資系企業でも福利厚生に力を入れる企業が多くなってきており、特に大手ではフリーフードやドリンクはもちろんのこと、自己啓発のための書籍代やセミナー代のほか、社員だけでなく社員の家族の学費まで補助するケースもあるようです。
有給休暇も日系企業より付与日数が多いうえに、仕事のONとOFFがハッキリしているため、有給休暇の取得率も相対的に高めです。
➄グローバルなネットワークを持つことができる
外資系企業はグローバルに展開しているため、グローバルなネットワークを持つことができます。
ビジネスパートナーや顧客とのつながりを広げ、グローバルなビジネスチャンスを掴むことができると言えるでしょう。
以上のように、外資系企業で働くことには多くのメリットがあります。
グローバルな視野を持ち、英語力を身に付けられることに加え、キャリアアップの機会が豊富なことは魅力的です。
ただし、グローバルな環境に慣れるまでには時間がかかることは言うまでもないですね。
デメリット
次に、外資系企業で働くデメリットについても確認しておきましょう。
①文化の違いによるストレス
外資系企業は本社がある国の文化や価値観に基づくビジネスプラクティスを採用することがあります。
そのため、その文化や価値観に慣れていないとストレスを感じるかもしれませんね。
➁雇用条件の不安定性
外資系企業は国際的な経済情勢や企業戦略の変化に応じて、リストラクチャリングや再編成を行うことがあります。
外資系企業の場合は、大手であっても必ずしも安定とは言えませんし、事業だけでなく、所属している部門やチームが解散となるケースもあります。
日本から事業撤退することになれば、容赦なく解雇という憂き目にあうかもしれないことを織り込んでおいてください。
➂言語やコミュニケーションの問題
外資系企業ではビジネスで英語を使用することが一般的です。
英語が得意でない場合やコミにケーションのスタイルが異なる場合は、ビジネスにおいて不利になることがあります。
また、さまざまな文化背景を持つ人々が集まっていますので、言語や文化の違いによる誤解やミスコミュニケーションが発生する可能性ありますね。
➃ワークライフバランスが難しい
多くの外資系企業は、グローバルなビジネスを展開しているため、急な出張や仕事の変更がある場合があります。
また、評価基準が成果のコミットメントであるがゆえに繁忙期には忙しく、成果が上がっていない場合は残業を強いられる場面もあるようです。
そのため、仕事とプライベートのバランスを取ることが難しいケースもあります。
➄厳しい評価制度
多くの外資系企業では、業績に基づいた評価制度を導入しています。
そのため、目標達成に向けて厳しい評価が行われることに加え、その評価を軸として処遇が決定されるため、急激に収入がダウンしたり、ポジション変更などによりストレスを感じる人もいるかもしれませんね。
外資系企業に求められるスキル
「やはり、日系企業とは違う風土や仕組みで動いている部分があるんですね。当然、求められるスキルも違うんでしょうね?」
そうですね。日系企業と似ている部分と似ていない部分がありますので、外資系企業から特に求められるスキルについて見ていきましょう。
①コミュニケーション能力
多様な国籍や文化が混在しているため、異文化コミュニケーション能力や英語力が求められます。
相手の立場や文化背景を理解し、的確にコミュニケーションをとることが重要です。
➁グローバルマインド
続いて、外資系企業は多国籍企業であるため、グローバルマインドが求められます。
世界のトレンドや市場動向に敏感であり、多様な文化や価値観を理解し、それをビジネスに反映するスキルが必要です。
➂問題解決能力
外資系企業は競争が激しく、市場環境が急激に変化するため、問題解決能力が求められます。
問題を正確に把握し、迅速かつ適切に解決する場面に迫られます。
➃プレゼンテーション能力
外資系企業は論理的なプレゼンテーション能力が求められます。
自社の商品やサービスを魅力的に伝えるために、プレゼンテーション技術を磨くことが大切です。
➄リーダーシップ
外資系企業は多国籍なチームを統率する力が求められます。
リーダーシップを発揮し、チームのモチベーションを高め、目標達成に向けてチームをまとめる力が試されます。
⑥テクノロジーに関する知識
現代のビジネスにおいては、テクノロジーが欠かせない要素になっています。
特にテクノロジーの進化は日進月歩で、最新のテクノロジーを理解したうえで、積極的に取り入れ、ビジネスの効率化を図ることが求められます。
以上のように、外資系企業に求められるスキルは多岐にわたりますが、グローバルマインドや問題解決能力、コミュニケーション能力などが特に重要です。
外資系企業に向いている人の5つの特徴
ここまで読んできて、
「私、外資系に向いているのかな、どうかな?」
と気になった人もいると思いますので、ここで外資系企業に向いている人の特徴を5つにまとめておきましょう。
①外向的であること
外資系企業ではグローバルな視野を持ち、多様な文化や環境に適応する力が求められます。
そのため、コミュニケーション能力や交渉力が高く、新しい環境に挑戦することに抵抗がない外向的な人が向いています。
➁英語力があること
外資系企業では英語がビジネスコミュニケーションの共通語となっています。
そのため、職種にもよりますが、ビジネスレベルの英語力を持っていることが求められます。
ただし、メーカーや金融、ITなどの業界や、営業やマーケティングなどのポジション、または正社員や契約社員、派遣社員によっても英語の求められるスキルは違ってきます。
海外とのやり取りが頻繁にあれば、ビジネスレベルの英語が求められ、海外勤務の可能性もある場合はネイティブレベルを求められます。
逆に、会社が外資系でも、取引が日本の企業のみという場合は、英語はほとんど必要ないということもあるでしょう。
➂柔軟性があること
外資系企業では急速な環境変化に柔軟に対応する力が求められます。
トップダウンでスピーディーに意思決定が行われるため、変化に対応する柔軟性や適応力の高い人が向いていますね。
➃パフォーマンス志向であること
外資系企業では競争が激しく、結果を出すことが求められます。
そのため、目標に向かって自ら積極的に行動し、成果を出すことに強い意欲を持っている人が向いていると言えますね。
➄グローバルな視野を持っていること
外資系企業ではグローバルな視野を持ち、異なる文化や背景を理解し、適切に対応する力が求められます。
そのため、国際的な視野や多様性に対する理解がある人が向いていますね。
以上、外資系企業に向いている人の特徴を挙げましたが、すべての外資系企業に共通するわけではありません。
企業によっては業界や事業内容に合わせて、異なる人材を求める場合もありますので、その辺りはその企業をよくリサーチしておいてくださいね。
おわりに
以上、外資系企業の全貌や内定確度を上げるための方法、Q&Aをお届けしました。
外資系企業というと、好待遇でバリバリ働くエリート会社員といった華やかなイメージが先行して、中身を知らずにエントリーする人もいるかもしれません。
やはり、外資系企業には日系企業の経営システムと同じ部分もあれば、違う部分もあります。
なので、違和感を感じる人もいるかもしれませんし、返って馴染む人もいるかもしれません。
本記事を読んで、あなたに向いている、向いていないが判断できる内容になっていれば幸いです。
今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。