【ホワイト企業の特徴とは】ホワイト重要7指標と見極めテクニック8選

はじめに

誰だって初めて就職する会社はブラック企業ではなく、ホワイトな会社に入りたいですよね。

でも、いざ就活が始まると、

「実際にホワイト企業って、どんな会社なの？」

「ブラック企業とどう違うの？」

「ホワイト企業を判断するための方法を知りたい!!」

など、ホワイト企業の見分け方が、いまいちボンヤリしているのも事実ですね。

そこで本記事ではホワイト企業の特徴を開示するとともに、実際にホワイト企業を探り当てる方法を8つ紹介します。

これらの方法を上手く組み合わせれば、ほぼ堅い確率でホワイト企業に的中しますので、最後まで一気にお読みくださいね。

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ホワイト企業の特徴

まずはホワイト企業の特徴を掴んでおきたいですね。

でも、実はホワイト企業の基準は明確に定義されていません。

一般的には、対極の「ブラック企業」と比較すればわかりやすく、

といったイメージです。

本記事では、

①3年後離職率

➁残業時間・有給休暇取得率

➂給与・賞与

➃福利厚生

➄成長環境

⑥財務状況

➆その他

の重要7指標でホワイト企業の特徴を詳らかにしていきます。

①3年後離職率

まずホワイト企業の特徴の1つ目として、新卒3年後の離職率が極めて低いことが挙げられます。

やはり、ブラック企業ほど居心地が悪く、入社してもすぐ退職につながります。

では、離職率何％に基準を置けばいいのか？

下表が厚生労働省が公表している「令和2年度新規学卒就職者の就職後3年以内の離職率」です。

これを見ると、事業所規模平均の3年以内の離職率は「31.2%」です。

「3年で3割辞める」という言葉は、このデータから裏付けられます。

加えて、事業所規模が小さくなればなるほど、離職率が高くなる傾向があります。

やはり、人員不足で肉体・精神的な負荷が高かったり、給与や福利厚生面の劣位さが起因していると考えられます。

ちなみに、東洋経済オンラインでは『新卒の｢3年以内離職率｣が低い300社ランキング』を発表しています。

なかには、4年連続で離職率「0%｣、つまり定着率100%という素晴らしい会社もあります。

同記事には業種別の定着率も下表のとおり掲載されています。

全体的に小売業（66%）や証券・商品先物（71.5%）、サービス業（74.1%）といった非製造業の定着率の低さが目立ちます。

あなたの志望業種の定着率や相対的な位置づけを確認しておきましょう。

離職率は企業が一般に公開しているわけではないので、『就職四季報』で「新卒入社3年後離職率」という項目を確認してみてください。

そのうえで、新卒3年以内離職率30%を基準として、30%を下回る企業であれば、ホワイトだと判断できますね。

「就職四季報」に載っていないような会社は、直接人事に聞いてみてください。

そこで、回答を渋るような企業であれば、黄信号と言えますね。

別の方法として、職業安定所に求人票が出されている場合は同書類でチェックできますので、確認してみましょう。

➁残業時間・有給休暇取得率

労働基準法によれば、月の時間外労働（いわゆる、残業時間）の上限は、月45時間・年360時間と定められています。

臨時に特別な事情があって、労使で合意した場合に限り、

✓時間外労働が年720時間以内

✓時間外労働と休日労働の合計が月100時間以内

✓時間外労働が月45時間を超えることができるのは年6回が限度

という「特別条項」が適用されます。

つまり、ノルマがきつく、月の時間外労働45時間超えが常態化している職場は、ブラックの称号が与えられるわけです。

次に、有給休暇は基本的に従業員が自由に取得できる休暇です。

労基法第39条5項に「労働者が希望する日に与えなければならない」と規定されています。

会社によっては有給休暇を取得する「理由」を聞いてきたり、書かせたりする企業もありますが、そもそも自由に取得できるので「理由」なんて説明する必要はありません。

しかしながら、同条文にただし書きがあって、

「使用者は、請求された時季に有給休暇を与えることが事業の正常な運営を妨げる場合、他の時季に有給休暇を与えることができる」

と定めています。

つまり、会社側は従業員の申し入れに対して、時季を変更する権利だけは有していますが、この権利の行使には、従業員に対して時季変更の必要性を説明することが求められます。

「なるほど、自由に取れるのはわかりましたが、平均で年間何日ぐらい取得しているのですか？」

厚生労働省の令和4年就労条件総合調査によれば、令和3年の1年間に従業員に付与した年次有給休暇日数は1人平均「17.6日」、このうち労働者が取得した日数は「10.3日」で取得率は「58.3%」となっています。

したがって、この数値を目安に高ければ高いほどホワイト、低ければ低いほどブラックという判断を行ってください。

それ以外にも、

✓有給休暇の未消化分を翌年度に繰越しできる

✓仕事がなければ、定時に帰れる

✓労働時間が管理されている

✓サービス残業がない

✓年間休日が多い（年間休日の平均日数は120日）

などがホワイトの特徴だと言えますね。

➂給与・賞与

労働の対価である給与もホワイト度を計る重要な指標になります。

給与が安定して継続的に支払われることで、労働者が安心して働けるわけです。

逆に、今働いている労働の対価が来月もらえるかどうかわからない状態だと、不安で働けないですよね。

では、どのぐらいの年収を基準に考えればいいのか？

国税庁が発表している令和3年分民間給与実態統計調査結果では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は、443万円（男性：545万円、女性：302万円）です。

この金額をベースに多寡を確認しておきましょう。

次に、初任給は高ければ高いに越したことはないですが、その後の伸びのほうが重要です。

いくら初任給が相対的に高くても、その後の昇給が少ないと給与カーブは鈍化していきます。

逆に、初任給が低くても相対的に昇給額が高ければ、その後に逆転して高い年収を得ることができますね。

なので、初任給というスタート地点よりも、その後の昇給により給与カーブがどうなるのかをチェックするほうが大切です。

たとえば、30歳時点の年収や45歳時点の年収というように各年代の平均年収がわかれば、比較ができますね。

次に、実態に応じた残業代が支払われるかどうかも大切なポイントです。

企業によっては、月30時間までなら残業代を支払うという変な不文律があったり、みなし残業制度により、予め設定している残業時間より少ない時間ならメリットを享受できますが、時間が多い場合はそのままサービス残業に転じる制度もあります。

サービス残業の有無を企業側が公にすることはまずないので、口コミサイトやOB/OG訪問などで、内情を掴むようにしましょう。

あとは賞与もチェックしておきましょう。

賞与は基本給に賞与の「支給月数」を乗じることで算定する企業が多いので、「支給月数」を確認することで、賞与水準を把握できます。

厚生労働省が公表している1人平均の冬の賞与の支給月数は「1.92か月｣となっています。

通常は年2回賞与を支給している企業が多いので、年間で賞与支給月数を決めている企業であれば、単純に2倍すれば、水準の高さがわかります。

ただし、法律上は会社として賞与を支払う義務はなく、賞与は業績変動で決定される要素が強いので、毎年変動するということも頭に入れておきましょう。

➃福利厚生

「福利厚生」とは、「従業員が会社生活を快適に送れるように、会社側が提供するサービス」だと考えてください。

法定で決まっているもの（＝法定福利）もあれば、会社独自で行っている福利厚生（＝法定外福利）もあります。

法定福利とは、たとえば、厚生年金や社会保険、雇用保険など会社側が負担している費用や、法で定められている産前産後休暇や育児休暇、介護休暇などの付与にあたります。

法定福利はどの会社にもある制度なので、「法定外福利」のほうをホワイトかどうかを見極めるモノサシとして下さい。

要は、「従業員のためにどこまで法を超える水準でサービスを提供しているか」を計る指標になるからです。

なので、ホワイト企業の場合は、「法定外福利」が充実しています。

では、法定外福利とはどんなものなのか？

たとえば、

・各種手当（通勤手当、住宅手当、家族手当、資格手当、役職手当、リフレッシュ手当、慶弔・災害見舞金など）

・社員食堂

・社宅・独身寮

・託児施設

・運動施設

・保養所

・財形貯蓄制度

・確定拠出年金

・グループ保険

・宿泊施設やレジャー施設などの割引制度

などが整備されています。

また、それらの水準も併せて大切です。

たとえば、住宅手当という制度があっても、手当の水準が低いと「何の足しにもならない」といった事態になります。

なので、「額面」などの水準も必ずチェックしておきましょう。

➄成長環境

「モノを作る前に人を作る」という有名な格言があるように、日本の伝統的なホワイト企業は社員の成長を第一に考えて、人財に投資します。

教育がシッカリと整備され、成長できるチャンスがあるので、大企業を選ぶといった学生も中にはいます。

そういう意味では、OJTを含め充実した教育制度が整備され、成長につながる仕事や責任を任せられ、業績を上げた社員には適切に評価される制度や、それが給与や賞与に連動する人事制度があるほうがいいですよね。

そういう意味で、

✓社員均等に活躍のチャンスがある

✓階層別・職種別の体系的な教育制度がある

✓社員の成長を後押しする環境や制度がある

✓明確な評価制度がある

などがチェック項目になりますね。

この辺りの内容は、企業説明会やOB/OG訪問で尋ねれば、丁寧に答えてくれるはずです。

⑥財務状況

業績が良く、安定している、借金がない健全経営のほうが財務的に余裕があるので、社員に還元できるサービスに回しやすいですよね。

反対に業績が悪いと、リストラを始めとした賃下げや賞与の支給月数の低減、残業時間の抑制、福利厚生の廃止や水準の見直しなど、労働環境の改悪を行わざるを得ない状況になります。

要は、「ない袖は振れぬ」という状態になるわけです。

したがって、

✓売上高が大きい

✓営業利益が大きい

✓内部留保が大きい

✓業界のシェアが大きい

✓借金（＝負債）が少ない

などの指標をチェックしましょう。

特に、「利益」は重要です。

いくら売上が大きくても、コストが高いために赤字という会社もザラにあるからです。

本業で儲けた「営業利益」、本業以外で儲けた数値も含まれる「経常利益」の両方を押さえておきましょう。

上場している会社であれば、「IR情報」で確認できますし、上場していない会社でも「会社名　官報」と検索すれば、財務情報を確認できます。

なので、売上が大きいだけで、決して安心しないでください。

また、財務の基準は業界によって平均値が異なるので、志望する業界の平均値と比較してみてください。

➆その他

その他、ホワイトを計るうえで重要な指標がありますが、紙面の関係でチェック項目を掲げておきます。

✓女性が働きやすい環境が整っている

→育児・産休制度の法定を超える水準、テレワーク、時短勤務、フレックス制度などの柔軟な勤務体制、女性の役職比率の高さなど

✓労働組合がある

✓セクハラ・パワハラがない

✓コンプライアンス意識が高い

✓ホワイト企業の認定を受けている

✓求人募集を繰り返していない

✓オフィスが綺麗

ぜひ、ホワイトを判断するチェック項目として活用してみてください。

ホワイト企業を発見する方法8選

「ホワイト企業の特徴は分かりました。ただ、実際にホワイト企業を探す段になると、どうやったら発見できるのか、その方法を知りたいです」

わかりました。

これからホワイト企業を発見する方法を8つ紹介しますので、これらの全部か、複合的に組み合わせてホワイト企業を探り当てて下さい。

①ホワイト企業ナビから応募する

実は、ホワイトであるにも関わらず知名度が低いために、残念ながら見逃している立派な会社が結構あります。

そういった隠れ優良企業ほど、探すのは至難の業です。

そこでお勧めしたいのが、「ホワイト企業ナビ」ですね。

このサイトは一定の基準を満たしたホワイト企業だけを厳選して掲載しているため、かなり安心して応募できます。

具体的には、

✓残業25時間/月未満

✓3年後の離職率が30%未満

✓年間休日数が120日以上

の基準を満たしている企業限定で掲載されていますので、大手の就職サイトに比べると、ピンポイントでホワイト企業を発見しやすい仕組みが構築されています。

入社後のミスマッチを回避するために、企業の良い側面ばかりでなく、デメリットもちゃんと伝えてくれているので、かなり信頼が持てますね。

➁口コミサイトで元・現社員の声を拾う

ホワイト企業を発見する2つ目の方法は、口コミサイトで元・現社員の生の声を拾って判断する方法です。

たとえば口コミサイトだと、

①組織体制・企業文化

➁働きがい・成長

➂ワーク・ライフ・バランス

➃企業分析（強み・弱み・展望）

➄入社理由と入社後のギャップ

⑥女性の働きやすさ

➆退職検討の理由

⑧経営者への提言

という8つの項目で社員の生の声を確認できるので有用です。

ただし、口コミサイトはどちらかいうとネガティブな意見を持った社員が比較的投稿する感が否めないので、あまり偏った意見に引きずられることなく、バランス良く解釈することが肝要です。

➂OB/OG訪問で生の声を収集する

もし、就職したい会社の先輩がいたり、伝手があるなら、ぜひOB/OG訪問を行ってください。

やはり、先輩たちにとって、同じ大学の後輩は可愛く映り、率直な質問にも親切かつ丁寧に答えてくれるはずです。

ただ、会社側が準備したOB/OGなら、人事側が予防線を張り、OB/OGに前もってレクチャーするので、会社側の立場でカモフラージュされ、実態がイマイチ掴めない可能性が濃厚です。

なので、できるだけ部活やサークルなどの自分に近い先輩から聞くことをおすすめします。

また、OB/OGも忙しい時間を縫って、あなたと会ってくれます。

調べればすぐ分かるような質問は避けて、社員でしか分からないような具体的で深い質問を投げかけるように心掛けましょう。

たとえば、

✓毎日何時ごろに帰宅されてますか？

✓休日出勤はありますか？

✓仕事終わりはどんなことをされていますか？

✓どんな性格の社員さんが多いですか？

✓辞める人ってどんな理由が多いんでしょうか？

といった質問であれば、ネットでは出てこない情報ですし、内部の社員でしかわからない質問ですね。

これでホワイトなのかどうか生の情報をゲットできますので、貴重な情報源になるわけです。

➃会社訪問で雰囲気を嗅ぎ分ける

現在はオンラインで選考を行う企業が多くなりましたが、できるだけ現場に足を運んでネットでは分からない情報を5感を使って感じとりたいですね。

たとえば、気になる会社があるなら、人事に頼み込んで会社訪問をさせてもらうとか、工場見学を直接申し込んでみてください。

あるいは、インターンシップなどで

✓職場全体の雰囲気がドンヨリしている

✓社員の表情が暗い、笑顔がない

✓社員同士のコミュニケーションがない

などの兆候が見られれば、黄信号です。

逆に、働きやすい環境づくりを行っている会社なら、職場も明るく活気づいています。

会社案内やホームページは基本的に良いことしか書かれていませんので、このように現場の空気感を肌身で感じることは非常に大切ですね。

➄選考でホワイトをジャッジする

選考の面接官の雰囲気で、ホワイトかどうかをジャッジするのも一手です。

たとえば、ブラック企業であれば、給与や残業、離職率の話になると、上手くかわしたり、はぐらかしたりするケースがあります。

逆に、ホワイト企業であれば、明快に答えてくれます。

あるいは、ブラック企業であれば、極端に面接回数が少ないです。

「これで内定、出すんですか？」

というぐらいスピーディーに決まります。

これは人員不足で、選考に人手が回せないからです。

逆に、ホワイト企業の場合は決裁権限規定が遵守されていて、重層的に選考する仕組みが整っており、少なくとも3回以上の面接を噛ませます。

また、「福利厚生について何でもいいんで質問がありませんか？」など、学生側に質問の機会を与える余裕があるはずです。

そういう意味で、学生の質問を受け入れず、企業アピールに終始する企業も危険ですね。

加えて、ブラックの場合は面接官同士の関係がギクシャクしていて、噛みあっていない雰囲気が感じ取れるはずです。

いずれにしても、現場を肌身で感じることは大切なので、この辺りの雰囲気を選考で見極めておきましょう。

⑥定時後に会社を見に行く

残業時間が気になる人は、定時後にその会社を見に行ってみてください。

定時後、遅い時間まで窓に明りがついているかどうかで、残業が多いかどうかが一目瞭然ですね。

社員全員が完全リモートになっていない企業などは、この方法を使って実態を掴みましょう。

➆国の認定制度の取得状況をチェックする

社員に対して働きやすい環境を整備している企業には、官公庁が下記のような認定を付与しています。

「安全衛生優良企業認定」や「健康経営優良法人認定」、「ユースエール認定」については、残業時間や有給休暇取得率などの指標で認定を行っていますので、それらに関心のある人は確認してみてください。

「えるぼし・プラチナえるぼし」と「くるみん・プラチナくるみん」は女性活躍や子育てサポートに熱心な会社なので、女性の方は確認しておくとよいでしょう。

いずれにしても、公の機関から認定を受けているわけなので、客観的で信頼できますね。

⑧ホワイト企業ランキングを活用する

最後の方法は、ホワイト企業ランキングを活用する方法です。

ホワイト企業総合究所では、毎年3月1日の就活解禁に向けて新卒で入りたい「一流ホワイト企業ランキングTOP100」を公表しています。

また、世の中にはあまり知られていない「隠れホワイト優良企業ランキング50」も発表していますので、このような情報を併せて活用すると、ホワイト企業に入社できる確率が高まりますね。

おわりに

以上、ホワイト企業の特徴と見つけ方を解説してきました。

ホワイト企業かどうかの各指標は、企業側にとってはセンシティブな情報で、企業説明会などの公式の場では、ブラックになればなるほど言及を避けます。

質問したとしても、相手は1枚も2枚も上手なので、はぐらかされたり、上手くかわされます。

逆に、正直に言ってくれる企業は、クリーンな会社だと言えますね。

なので、学生側の対抗措置としては、社員の口コミサイトから情報を収集する方法が1つ。

もう1つは、あなたに近いOB/OGを訪問して、内部の生の情報を得ることです。

いずれにしても、最初の就職は、今後のあなたの未来に影響を及ぼす大事なステップになります。

ここで誤ってブラック企業に入社すると、お先も暗いです。

なので、「自分の身は自分で守る」という自己防衛のために、本記事を活用いただけたら幸いです。

今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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