成長企業に見られる共通点とは？就活をする際のポイント、おすすめな成長企業10選の紹介
2024/03/22更新
はじめに
どのような業種・業界であっても、成長企業として前向きに捉えたいと願う企業は多いはずです。
経営者のほとんどが、理想的な成長を遂げていきたいと思っています。
一方で就活生でも、できるだけ成長著しい企業を選んで内定獲得を目指したいと考えているのが普通です。
まずは、どのような企業を成長企業と呼べるのか、定義や特徴を捉えつつ、万全な就活対策を練っておくことが望ましいでしょう。
今記事では、成長企業についての概要や、成長企業の条件、今おすすめしたい主な成長企業10選として紹介します。
これから成長企業への就活をピンポイントで考えたい人は、ぜひ参考にしてみてください。
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この記事の結論
成長企業とは、定義上では2年以上連続して売上高・純利益が伸びている企業を指します。
仮に、一時的に伸びていてもその後下落していたり、年度によって売り上げに差が生じている場合は該当しません。
しかし、あくまで数値上のことであり、本当の成長企業は、経営理念などが社員に浸透し、働きやすい環境が整っていることが不可欠になっています。
優秀な経営陣がいて、自社の強みを知り、その資源を活かしていることで売上を伸ばす企業のことを指すといえるでしょう。
また、本記事では、期待できるおすすめの成長企業を10選しております。
成長企業とはどういう企業を指すのか
成長企業と呼ばれるためには、今が成長段階の渦中にいる企業であることが条件です。
つまり、大企業がすべて成長企業というわけではありません。
では、さらに具体的に、成長段階にある企業とは何かを解説しましょう。
成長企業とは
一般的に成長企業と呼ばれる条件には、2年以上連続で売上や純資本額が増加していることが当てはまります
ところが、2年以上連続で成果が上がっていても、3年目以降から下降しているようでは、成長企業とは呼べません。
あくまでも感覚的な見解ではありますが、継続的成長が見込まれ、社会的にも成長度合いが認知されている企業のことを、改めて成長企業と呼ぶ傾向が強くなっています。
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成長企業の定義
成長企業の基本は、数年だけを切り取って利益や売上の増加がしている企業ではなく、常に増加率が高まっていると判断できる企業を指します。
たとえば、売上高増加率や経常利益増加率、総資本増加率などの数値を確認することで理解できるでしょう。
とくに、売上高増加率の数値が、毎年向上している企業であれば、当面は成長企業であると考えられます。
売上高増加率 ＝（当期売上高－前期売上高）÷前期売上高 × 100
すでに成功した巨大組織を親会社に持つ大企業よりも、これから成長段階にあって進出する勢いを感じられそうな企業こそ、多くの経験ができて自分自身も成長できる土壌でもあるでしょう。
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中小企業でも成長企業であることが多い
成長企業と聞けば、どうしても大手の巨大企業の印象があります。
しかし、必ずしも大企業のことを指すわけではありません。
たとえ売上の成長率が、大企業と比較して低い水準にあっても、長期間の健全な経営を継続していれば、今後も安心な企業といえるでしょう。
益々高い成長を示す可能性も秘めているので、大小に関係なく成長企業とみなされます。
現在、日本には創業100年以上の企業が2万6,000以上あり、世界的にも類がありません。
職人による伝統的な専門技術による、モノづくりに長けた企業が多く存在します。
終戦直後の貧しい時代やバブル崩壊などを乗り切った企業ですから、まだまだ成長する可能性は捨て切れないのです。
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成長企業の特徴とは
成長企業となる組織や団体には、決まっていくつかの特徴が見えてきます。
ここでは、成長企業へと進化するために必須といえる主な特徴を解説していきましょう。
- 明確なビジョンを打ち出している
- 持続的に成長させる経営努力をしている
- 優秀な経営陣が揃っている
- 自社の強みと他社との差別化がわかっている
- 社員教育が充実し人材が育っている
- 社員のモチベーションが高くて離職者が少ない
明確なビジョンを打ち出している
成長企業となった会社には、必ずビジョンやミッションを明確に打ち出す傾向が見られます。
明確な経営ビジョンを持つことで、その組織で働く社員にも浸透し、統一した行動をすることができるでしょう。
社員が一丸となってまとまりある組織として機能するからです。
そのためにも、社員一人ひとりが納得できる経営ビジョンを具体的に掲げる必要があります。
持続的に成長させる経営努力をしている
成長企業の場合、成果に甘んじることなく、常に次のステージへと進む準備を整えています。
経営努力を惜しまずに続けている企業こそ、持続的な成長へと繋がっているといえるでしょう。
そのためには、良い意味で現状に満足しない考え方で、積極的に営業をしています。
新規顧客の開拓でもルート営業でも手抜きをせず、その時々の最善なことを模索しているはずです。
優秀な経営陣が揃っている
成長企業には、間違いなく優秀な経営陣が揃っています。
経営陣に決断力や行動力があり、新規事業へも積極的に投資・参入を試みる動きがあるでしょう。
成長の機会を見逃さない姿勢を保っていて、常にその企業の持続の方法を考え、貢献しているはずです。
自社の強みと他社との差別化がわかっている
成長企業に所属するスタッフは、自社のことを深く理解しています。
それは、強みも弱みも含めてです。
自社の強みを理解しウィークポイントに配慮できれば、安全な運営ができるでしょう。
また、同業他社との違い・差別化ができていれば、戦略方法も間違わず生き残ることができます。
自社にしかできない得意分野があり、有効的なアピールができている企業のはずです。
社員教育が充実し人材が育っている
成長企業は、社員教育を大切におこなっています。
充実した社員教育を打ち出すことで、活躍できる人材が育っていくからです。
古参的なワンマン経営へと堕落することも防げるでしょう。
次世代のための経営を用意でき、後継者が育つ環境も自然と出来上がっていきます。
社員のモチベーションが高くて離職者が少ない
成長企業として大切な要素は、社員の質向上です。
そのためには、社員のモチベーションを高くしなくてはなりません。
会社に貢献することに価値を見出してくれる人物が必要となります。
ともに共存共栄する者同士として、立場を尊重する必要があるでしょう。
経営者および経営陣は、社員をモノ扱いにしてはなりません。
そうすると必ず離職率を上げることになり、貴重な人材が定着しないからです。
社員の定着率を上げれば、人材の採用・育成コストの削減という副産物も生んでくれます。
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成長企業の見込みがない特徴とは
成長企業としての特徴があるのと同じように、成長が難しい企業の特徴も考えられます。
前向きさがなく、常に後ろ向きで前例のないことを好まない企業が該当するでしょう。
他にもさまざまな側面が見受けられます。
ここでは、成長企業として見込めない特徴を紹介しましょう。
常に離職率が高い
成長企業として見込みがない会社や組織は、何よりも人が定着せず、離職率が常に高い傾向です。
離職率とは、一定期間内に離職者が発生する指標のことを指します。
離職率の数値が高いことは、それだけ退職者が多く何らかの原因があると考えられるでしょう。
例えば、教育やフォローの方法が悪い、評価制度の不備、社風や風通しが悪いなど、社員がせっかく入ってもすぐに辞めてしまうような、重大な欠陥があるはずです。
いずれにしても、生産性の低下に陥り、経営面へのマイナスが懸念されます。
変化をしたがらない風潮が蔓延っている
成長企業の見込みがない企業は、既存のシステムや気質にこだわりすぎるあまり、変化をしたがらないため将来性が低くなっている場合があります。
今までのやり方が完全であると思い込み、変えることに勇気がなく、社長がワンマン経営なことも目立つ傾向です。
社長の考えだけで運営すると、社会との整合性が取れなくなって、経営が悪化するパターンはよくあります。
経営層は常に世の中の変化を捉え、需要の最適化を試みなくてはいけません。
そのためにも、時折従業員の意見に耳を傾け、柔軟に対応する気持ちが必要です。
精神論だけで押し通す社風が残った企業は、今後の見通しがつかなくなるでしょう。
リスク管理をしていない
これからの企業は、リスクマネジメントを怠っていると重大な危機に瀕することでしょう。
近年、企業リスクはさまざまな方面で浮上しています。
法務リスク、財務的リスク、雇用に関する労務リスクといった各分野に至って、問題解決を確実に行う能力が問われてきました。
これは、2006年より改正施行された会社法で、「損失の危険の管理に関する体制」が求められるようになったからです。
さらには、ITリテラシーもこの中に含まれ、ネットリテラシーが低い企業は、危機管理能力が低いと見なされます。
個人情報漏洩などが起こってしまう前に、リスク管理のチェックをする必要があるでしょう。
有給休暇取得率が低い
有給休暇をまともに取得させない企業は、今後成長する見込みがありません。
有給休暇は一定期間働く人々への権利の一つです。
ところが、昔から日本は取得率が低く、仕事を休むことへの罪悪感に支配されています。
もし、上司や先輩社員が有休の取得に消極的で、取っている社員に嫌悪感を抱く企業であれば、その組織の雰囲気には問題が考えられるでしょう。
決して働きやすい環境とは言えません。
いまだにハラスメントがある
ハラスメントについて無関心な企業は、今後成長する可能性は低いでしょう。
それ以前に、会社存続の危機に陥る可能性もあります
不祥事や事件にまで発展する事案もあり、大きな問題として指摘されるようになりました。
ハラスメント防止の意識が高まり、撲滅することを社会全体が目指しています。
にもかかわらず、いまでもハラスメントが日常化して横行する企業は、コンプライアンス意識の欠如した程度の低い企業です。
ハラスメントなどコンプライアンスを遵守しないと、顧客離れや業績悪化にもなる時代になったことを認識しなくてはなりません。
意思決定が遅い
意思決定の遅い企業は、これからの時代の波に乗り遅れてしまいます。
元々日本の企業のほとんどは、意思決定の遅さが否めません。
礼節や風土を重んじるあまり、スピード感やタイミングを完全に見落としてしまう傾向があります。
「社に持ち帰ってから検討します」といった言い訳をする風潮です。
徐々にその点は改善され始め、意思決定を早くすることでビジネスチャンスを得たり、競合他社とのシェア獲得で優位に立てるようになってきました。
しかし、まだまだ迅速な意思決定は、あらゆる企業にとっての重要課題とされています。
意思決定が早いということは、経営理念やミッション、ビジョンが浸透している証拠です。
社員一人ひとりが自分の役割を認識しながら、適切な判断をしています。
社員が共通認識のもとで働いているから、意思決定を自らできる環境に身をおいています。
いまだに長時間残業・サービス残業がある
長時間残業やサービス残業は、成長企業にとって不必要なものです。
規定の時間内で仕事を終えられる環境を作らないと、今後は生き残れない時代といえるでしょう。
もちろん、繁忙期・閑散期などが明白な場合は、多少の超過も考えられます。
しかし、その際も人員補強や体制の切り替えなどをおこなうのが健全な姿です。
残業やサービス残業を強いることは、社員を大切にしない企業となり離職率も上がってしまいます。
そもそも、残業を美化することは、生産性を追求できていない証拠です。
労働基準法でも、原則月45時間・年360時間と定められています。
AIやITに代替できる仕事をする
その企業の業務は、人力ではなくAI・ITでもできてしまうものでしょうか。
例えば、運転士、窓口業務、警備員、一般事務員などの職種には、将来無人でも稼働できてしまうものがあります。
もし、AIやITで代替できる事業を運営している企業だとしたら、今後の見通しは暗いと判断できるでしょう。
一方で、IT技術導入、DX化推進の力を注ぐ企業は、今後の見通しが明るいとされています。
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成長企業への就活で押さえたいポイント
求職者目線として働きやすさ、給与面、福利厚生などが優良企業や成長企業を確かめるポイントとなるでしょう。
他にもいろいろな見解方法があります。
ここでは、成長企業の特徴から、就活にて押さえておくべきポイントを解説しましょう。
財務状況が安定しているか
成長企業である証として、財務状況が常に安定しているかをチェックしておきましょう。
上場企業などは、有価証券報告書などを公表しているので、企業サイトから閲覧することをおすすめします。
毎年の売上高や純利益などの推移を確かめます。
安定した収入を得るためには、企業の財務状況が良好であることは大前提です。
安定性が確約される会社であれば、経営状態が徐々に高まっているでしょう。
また、財務状況に余裕があることで、福利厚生や働きやすい環境の確立などに注力していけます。
そのため、直近の財務状況や業界全体の動向に注目しておくことが重要です。
革新的な独自の技術力があるか
大小の規模とは関係なく、その企業は独自の技術や商品サービスを持っているかをチェックしましょう。
たとえ名の知れない小さな会社でも、世界中から受注がある会社が存在します。
それは、世界的シェアを占めるほどの、独自の技術や商品があり、成長を遂げているといえるでしょう。
あるいは、同業他社との差別化ができた会社は、安定かつ成長企業の一つです。
つまり、知名度とは関係なく、革新的な技術力で好業績をあげている企業かどうかに注目してみましょう。
年収が高いか
これから志望する企業の年収は、平均水準よりも高いでしょうか。
月給や年収が高ければ、健全な企業の大切な要素であることに変わりありません。
業績が安定し、成果を社員へしっかり還元している企業といえるでしょう。
年収だけではなく、基本給自体も高いかをチェックしておきましょう。
ただし、業務内容との比較が必要です。
激務や危険を伴う作業、労働時間が長いブラック企業であることも考えられます。
ホワイト企業として評価されているのか、口コミサイトなどを閲覧しながら、客観的かつ適正な判断をする必要があるでしょう。
福利厚生が充実しているか
一般的企業であれば、法的な福利厚生が充実しているはずです。
そこで、福利厚生の判断としては「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2種類を検討してみましょう。
健康保険、厚生年金、雇用保険などの社会保険は法定福利厚生に含まれます。
これらは法で定められた企業の義務とされているからです。
一方、住宅手当、家族手当、交通費などは義務ではありません。
たとえ義務ではなくても、企業が社員のために提供するのが法定外福利厚生です。
法定福利厚生が万全であることが必須なので、法定外福利厚生としてどのような待遇が期待できるのかをチェックすることが大切です。
とくに特別休暇、保養所、女性のための福利厚生といったプライベートに関わってくる内容について制度化していれば、働きやすさに配慮している優良企業であるといえます。
定着率、残業時間、年間休日数は安定しているか
離職率の低さおよび定着率の高さは、働きやすい職場である条件のバロメーターとなります。
離職率は、就職四季報などの就職採用本や、就職サイトなどで調べることができます。
問題がない企業であればその数値を提示しています。
残業時間や年間休日日数に関しても同じく、事前に確かめておき平均数値より高いかどうかを判断しましょう。
入社後に後悔してからでは遅いです。
厚生労働省の認定マークがあるか
なるべくなら、厚生労働省が認定するマークを表示している企業なのかもチェックしてみましょう。
イメージアップのために認定マークを取得している場合があるからです。
ホワイト企業としての基準をクリアしている企業なのかが確認できるので、志望企業を決定する参考になるでしょう。
厚生労働省の認定マークとしては、以下のようなものがあります。
- 子育てサポート企業には「くるみん」
- 女性の雇用に積極的な企業には「えるぼし」
- 若者の雇用や育成に取り組む中小企業へは「ユースエール」
- 介護との両立をフォローする企業には「トモニン」
- 健康や安全性に勤める企業へは「ホワイトマーク」
厚生労働省認定マークを取得している企業なら、働き方改革にも前向きであることが考えられます。
他にも、「ホワイト企業総合研究所」が認定する「ホワイトマーク認定」マークなどもあるので、ぜひチェックしてみましょう。
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就活生におすすめな成長企業10選
成長企業の特徴としては、社員一人ひとりに対する待遇の良さや、将来に渡って明るい材料を持っていることが条件となり、しかも、社員はそれを理解しながら社会貢献ができている状態が理想といえるでしょう。
では、現在のところ、成長の見込みがある主な企業の代表例を紹介します。
あくまでも参考なので一概には言い切れませんが、どの企業も成長企業の条件として、何かが突出している点で共通だと考えてください。
WOWOW
出典元
株式会社WOWWOWは、日本初の民間衛星放送を開始した企業で、独自の番組制作・調達をしながら、有料テレビ放送をおこなうことで知られています。
この企業は、東京経済ONLINEが発表する新卒｢3年内離職率｣が低い300社ランキングにも掲載され、2年以上連続で定着率100％を誇っていることで、社員が働きやすい環境が整っているといえるでしょう。
他にも、2022年度の平均年収は1047万円で、全国平均年収620万円と比べても、はるかに高い水準です。
松竹
出典元
松竹株式会社は、演劇や歌舞伎、映画などの日本の伝統的なエンターテイメントに関した運営を続けている老舗的な立ち位置にあります。
他にも不動産にも着手している企業です。
この企業も離職率が低く、新卒｢3年内離職率｣が低い300社ランキングにも掲載されています。
また、年代別研修およびキャリアごとの一般職、管理職別研修プログラムが充実し、資格取得手当などもあるのが特徴です。
社員の口コミでも、ビジネスとして捉えるだけではなく、文化的に意義ある貢献をしているといった声があります。
あいおいニッセイ同和損保
出典元
あいおいニッセイ同和損害保険株式会社は、「3メガ損保」の一つであるMS＆ADインシュアランスグループホールディングス傘下の企業です。
単体でも大手と見なされ日本有数規模を誇る損害保険会社されています。
組織力もあり、テレマティクス（移動体通信システムを利用したサービス）を取り入れた商品や、SDGsやワークライフバランスへの取り組み方もしっかりしていることが、成長企業となった要因といえるでしょう。
2024年卒就活生が選ぶ人気企業ランキングにて11位に選ばれているほど、評判の高い企業として認知されつつあります。
アデコ
出典元
アデコグループは、世界最大の人材サービス会社です。
2018年12月期の売上高は約3兆円とされ、人材派遣や転職支援などを中心に業務展開をしています。
この企業もワークライフバランスがよいことと、SDGsなどのサスティナビリティやダイバーシティに注力する企業です。
今後さらなる飛躍が期待できる企業の一つとされています。
アイサンテクノロジー
出典元
アイサンテクノロジーは、主に測量業・建設業・土地家屋調査士業などに向けた最新測量技術の開発や、業務効率化、コスト圧縮を提案するアプリケーションの開発・販売をする企業です。
エンジニアが多く働く場所であることから、資格取得支援制度、社員研修制度、eラーニング導入などにも力を入れています。
残業時間も極めて少ないことでもランキングされ、堂々の1位を獲得し高評価を得ているのが特徴です。
日本ケミファ
出典元
日本ケミファは新薬開発メーカーです。
アルカリ化療法剤「ウラリット」、鎮痛・消炎剤「ソレトン」といったユニークな薬剤を開発し、現在も浸透しています。
業界内では知名度が高いため、顧客とコミュニケーションを取るための資材が充実している企業です。
メンター制度があり、先輩社員から学べる環境も整っています。
この企業も、残業時間の少ないトップ100社の11位にランクされました。
日本M&Aセンター
出典元
日本M&Aセンターは、大手M&A仲介会社3社の一角として知られ、企業買収に関する高度なコンサルティングサービスを提供しています。
さまざまな理由から合併などを繰り返し、事業展開を進める企業が増えている中で、適切なアドバイスと成果を得るためのコンサルタント事業を主としている企業です。
東京経済ONLINEによる「経営が安定的で平均年収が高い中堅企業136社」の中で、第2位にランクされるほど年収が高いとされ、1,353万円という平均年収が約束されています。
業務内容はハードな部分が伺えそうですが、それなりにやりがいを感じさせるといった口コミもありました。
ZOZO
出典元
元々の代表取締役社長だった前澤友作氏の知名度でもお馴染みなのが株式会社ZOZOです。
ZOZOTOWNの名称で、ファッショアイテムなどを採寸、集客、出品、梱包と発送、サポートの全てを一貫していることが強みとなり、急成長を遂げてきた企業です。ECサイトに必要な工程を、全て自社内でワンストップでできるシステムを作り上げました。
また、ZOZOは有給休暇が取りやすい企業としても評価され、東洋経済ONLINEの「有給休暇の取得率が高い200社最新ランキング」にて堂々の1位を獲得しています。
ダイハツ工業
出典元
ダイハツ工業は自動車製造会社として知られ、今はトヨタの完全子会社として機能しています。
日本での軽自動車の開発においてはトップクラスとされ、低燃費や安全性の高い車種を手掛けてきました。
この企業の場合も、有給制度が完備されて社員が取りやすいように考慮しています。
その努力が高評価を得ているのが特徴的です。
ワコールホールディングス
出典元
女性用下着メーカーの大手であるワコールも成長企業の一つと考えてよいでしょう。
業績としても、靴下や下着業界ではトップを占めています。
扱う商品の関係上もあり女性社員が圧倒的に多く、産休・育休も取りやすい環境です。
商品への熱意や愛情をもって仕事に取り組めれば、営業、販売企画などさまざまなフィールドでの業務を期待できる社風があります。
女性のキャリアアップに積極的な企業です。
まとめ
就活に参考となる成長企業の概要を紹介してきました。
就職活動を最善な形で終えるためには、自分の理想とマッチできる企業選びが重要です。
そのためにも、成長できるフィールドがあり有意義に活躍できる企業であることや、充実したライフワークが実現できる企業を選ぶようにしましょう。
必ずしも規模が大きくて上場している企業が成長企業とは限りません。
これからも成長ができる条件を理解して、その実現に向かって進んでいる企業でなくてはならないでしょう。
ぜひ、将来性があって納得できる仕事が用意された企業を選んでください。
