給料が多い会社ランキングTOP30!初任給40万超えの実名やホワイト高給企業の探し方

2025/12/30更新

はじめに

「給料が高い会社に入りたいけれど、激務で体を壊すのは怖い」「今の実力で本当に稼げる会社に行けるのだろうか」就職活動や転職活動を進める中で、このように悩んでいる方も多いでしょう。

物価上昇が続く2025年、給料の良さを企業選びの軸にすることは、将来の生活を守るために欠かせない視点です。しかし、単に「平均年収」が高いだけの会社を選ぶと、残業地獄や過度なプレッシャーに苦しむリスクもあります。

本記事では、2025年最新の「給料が多い会社ランキング」をはじめ、初任給が40万円を超える衝撃の企業や、残業少なめで高収入が得られる「ホワイト高給企業」の探し方を徹底解説します。

表面的な金額だけでなく、利益が出る仕組みや業界構造まで掘り下げて分析しますので、ぜひ企業選びの参考にしてください。

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【2025年最新】給料が多い会社ランキングTOP30

まずは、上場企業の有価証券報告書データ(2024年〜2025年公表分)などを基にした、国内トップクラスの平均年収ランキングを紹介します。

順位 企業名 平均年収 業界
1 M&Aキャピタルパートナーズ 2,277万円 M&A仲介
2 三菱商事 2,090万円 総合商社
3 キーエンス 2,067万円 電機機器
4 光通信 2,062万円 情報通信
5 ヒューリック 2,035万円 不動産
6 ネクセラファーマ 1,952万円 医薬品
7 地主 1,915万円 不動産
8 三井物産 1,899万円 総合商社
9 マクニカホールディングス 1,888万円 電子商社
10 伊藤忠商事 1,760万円 総合商社
11 住友商事 1,700万円台 総合商社
12 丸紅 1,600万円台 総合商社
13 ドリームインキュベータ 1,600万円台 コンサル
14 野村総合研究所 1,500万円台 SIer・コンサル
15 三井不動産 1,500万円台 不動産
16 三菱地所 1,500万円台 不動産
17 ジャパンインベストメントアドバイザー 1,400万円台 金融
18 レーザーテック 1,400万円台 半導体装置
19 東京エレクトロン 1,300万円台 半導体装置
20 電通グループ 1,300万円台 広告
21 ファナック 1,300万円台 電気機器
22 ソフトバンクグループ 1,200万円台 投資・通信
23 ソニーグループ 1,200万円台 電気機器
24 中外製薬 1,207万円 医薬品
25 第一三共 1,100万円台 医薬品
26 アステラス製薬 1,100万円台 医薬品
27 武田薬品工業 1,100万円台 医薬品
28 商船三井 1,100万円台 海運
29 日本郵船 1,100万円台 海運
30 オービック 1,000万円台 SIer

※ランキングは2024〜2025年公開の有価証券報告書データおよび主要経済メディアの報道を基に作成。年収額は平均値であり、変動する可能性があります。

給料が高い会社に共通する3つの特徴

給料が高い会社に共通する特徴は以下の通りです。

  • 利益率が高いビジネスをしている
  • 参入障壁が高いビジネスをしている
  • 労働集約型のビジネスから脱却している

給料が高い会社には、社長が太っ腹なわけでも、運が良いわけでもなく、明確な「儲かる仕組み」が存在します。以下の3つの特徴を押さえておくと、ランキング外の隠れた高給企業も見つけやすくなります。

利益率が高いビジネスをしている

給料の原資は、売上ではなく「利益(粗利)」です。例えば、ランキング上位のキーエンスやM&A仲介企業は、原価がほとんどかからないビジネスモデルや、他社が真似できない高付加価値商品を持っています。

売上の5割〜8割が利益として残るような体質だからこそ、社員に高額な報酬を還元できるのです。

参入障壁が高いビジネスをしている

「新規参入が難しい業界」は、価格競争に巻き込まれにくく、高い利益を維持できます。総合商社の持つ世界規模の物流網や権益、製薬会社の特許技術、デベロッパーの一等地の土地などは、一朝一夕には真似できません。

ライバルが少なければ、自社の言い値で商売ができ、結果として社員の給料も高止まりします。

労働集約型のビジネスから脱却している

給料が高い会社は、「社員数を増やさなくても売上が伸びる仕組み」を持っています。逆に、売上を2倍にするために社員も2倍必要な「労働集約型(飲食、小売、警備など)」は、一人当たりの生産性が上がりにくく、給料も頭打ちになりがちです。

IT、金融、装置産業など、少人数で巨額のお金を動かせるビジネスモデルかどうかが、高年収の分かれ目となります。

【業界別】給料が高くて将来性がある仕事・業界

ランキング上位を独占している業界には、それぞれ特有の「稼げる理由」があります。

ここでは主要な4つの業界について、2025年のトレンドも交えて解説します。

総合商社

三菱商事や三井物産に代表される総合商社は、平均年収が1,600万円〜2,000万円を超えるトップクラスの業界です。

資源価格の高騰や円安の影響だけでなく、コンビニ運営から再生可能エネルギーまで、あらゆるビジネスに投資して利益を得る「投資会社」へと進化しています。2025年卒の初任給引き上げも話題となり、若手からベテランまで高待遇が約束されています。

金融(銀行・証券・保険)

メガバンクや大手証券、損保会社も依然として高水準です。特にM&Aアドバイザリー業務や資産運用コンサルティングなど、専門性の高い分野では成果報酬が大きく、30代で年収1,500万円を超えるケースも珍しくありません。外資系金融機関であれば、実力次第で数千万円〜億単位の報酬も狙えます。

コンサルティング・IT業界

野村総合研究所(NRI)や外資系コンサルティングファームは、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)需要を背景に成長を続けています。

「人が商品」であるため、優秀な人材の確保には資金を惜しみません。20代後半で年収1,000万円に到達するスピード感が魅力で、転職市場での価値(市場価値)も上がりやすい業界です。

BtoBメーカー・化学・半導体

東京エレクトロンやレーザーテックのような半導体関連企業、中外製薬のような製薬メーカーは、世界的な競争力を持っています。

知名度はBtoC企業(食品や家電など)に劣る場合もありますが、ボーナスの支給額が非常に多く、安定性も抜群です。理系学生だけでなく、文系職種でもその恩恵を受けられるため、狙い目の業界と言えるでしょう。

残業少なめで給料がいい「ホワイト企業」の探し方

「給料は欲しいけれど、毎日終電帰りは絶対に嫌だ」そう考える方におすすめなのが、「時給」で考える視点と、隠れホワイト企業の開拓です。

時給換算で見る「本当の高給取り」の意味

年収1,000万円でも、月100時間の残業をしていては、時給換算するとそれほど高くないかもしれません。一方で、年収800万円でも残業がゼロなら、時給は圧倒的に高く、生活の質(QOL)は向上します。

額面の年収だけでなく、「年収 ÷ (所定労働時間 + 残業時間)」で簡易的な時給を計算し、コストパフォーマンスの良い働き方を目指すのも賢い戦略です。

ホワイト高給企業の具体例

激務になりにくい高給企業には、以下のような特徴があります。

業界 内容
インフラ系(電力・ガス・鉄道) 地域独占で競争が少なく、安定している。
化学・素材メーカー BtoB取引が中心で、納期のプレッシャーが比較的緩やかな傾向がある。
大学職員 私立大学を中心に、ノルマが少なく高水準の給与体系が維持されている。
海運大手 業績連動賞与の比率が高いが、陸上職は比較的働きやすい環境が整っている。

上記の業界を押さえておくと、コスパの良い働き方が実現するかもしれません。

OpenWorkや四季報を活用した「隠れホワイト」の見つけ方

求人票の「アットホームな職場です」という言葉を鵜呑みにしてはいけません。以下のデータを必ずチェックしましょう。

  • 月平均残業時間
  • 有給休暇取得率
  • 3年後離職率

就職先を探す際は、主観が入る口コミだけではなく、具体的な数字を参考にしてください。

給料が低い・上がらない会社の特徴とワースト業界

残念ながら、どれだけ優秀な人でも、身を置く業界を間違えると給料は上がりません。構造的に給料が低くなりやすい業界の特徴を知り、リスクを回避しましょう。

サービス

飲食、宿泊、理美容などのサービス業は、典型的な労働集約型ビジネスです。「おもてなし」には人の手が必要不可欠であり、ITによる効率化にも限界があります。

人件費がコストの多くを占めるため、会社の利益が出にくく、結果として従業員の給料も低く抑えられがちです。

小売

スーパー、コンビニ、アパレル販売なども同様です。競合他社との価格競争が激しく、利益率が数%程度という企業も珍しくありません。

店長やエリアマネージャーになればある程度上がりますが、本社勤務以外の現場職では大幅な昇給は見込みにくいのが現実です。

介護

社会的な需要は非常に高いものの、介護報酬が国の制度(公定価格)で決まっているため、企業の一存で価格を上げて利益を増やすことが困難です。構造的に原資が限られているため、全産業平均と比較しても給与水準は低くなる傾向にあります。

給料が上がらない会社の共通点

給料が上がらない会社の共通点は以下の通りです。

  • 評価制度が不透明
  • 業界自体が衰退傾向
  • 下請け構造の末端

業界に関わらず、上記のような特徴を持つ会社では、給料アップは実現しづらいかもしれません。

評価制度が不透明

「社長の好き嫌い」や「謎の調整」でボーナスが決まる会社です。明確な数値目標や昇給テーブルがない場合、どれだけ成果を出しても「頑張ったね」の一言で済まされ、給料に反映されない恐れがあります。

業界自体が衰退傾向

紙媒体の出版、斜陽化した製造業の一部など、市場規模が縮小している業界では、売上を維持するだけで精一杯です。

パイが小さくなっている中で給料を上げることは経営的に難しく、リストラやボーナスカットのリスクも隣り合わせです。

下請け構造の末端

大手企業(元請け)からの発注に依存している2次請け、3次請けの企業です。「コスト削減」の圧力を受けやすく、自社で価格決定権を持てないため、利益率は常に低空飛行となります。給料を上げたいなら、商流の上流(元請け、メーカー、直請けSIerなど)を目指すべきです。

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給料が高い会社に入るために今すぐやるべき行動

給料が高い会社に入るために今すぐやるべき行動は以下の通りです。

  • 自分の「市場価値」を知る
  • 就活・転職エージェントで「非公開求人」を探す
  • 高収入に直結するスキルを身につける

「今の会社では給料が上がらない」「もっと稼げる仕事に就きたい」そう思った瞬間が、行動を起こすタイミングです。

自分の「市場価値」を知る

まずは、自分が転職市場でいくらの値札がつくのかを確認しましょう。「ミイダス」などの診断ツールを使えば、経歴やスキルを入力するだけで、適正年収やオファーが来る企業のレベルが分かります。今の年収が市場価値より低ければ、転職するだけですぐに年収が上がる可能性があります。

就活・転職エージェントで「非公開求人」を探す

給料が高い優良企業の求人は、応募殺到を避けるために一般公開されていない(非公開求人)ことが大半です。

就活生なら「レバレジーズ」等のエージェント、社会人なら「リクルートエージェント」やハイクラス向けの「ビズリーチ」などに登録し、プロのアドバイザーから「本当の年収情報」や「社風」を聞き出しましょう。

高収入に直結するスキルを身につける

市場価値を高めるための自己投資も有効です。

  • 英語力: TOEIC800点以上あれば、外資系企業や総合商社への道が拓けます。
  • ITスキル: プログラミングやデータ分析スキルは、全業界で引く手あまたです。
  • 簿記・会計: お金の流れが分かる人材は、管理職候補として重宝されます。

スキルや資格は自分の市場価値を高めてくれます。コスパの良い働き方を実現するためには資格取得がおすすめです。

まとめ

給料が多い会社ランキングの上位は、M&A仲介、総合商社、キーエンスといった「高収益の仕組み」を持つ企業が独占しています。

2025年は初任給引き上げの動きも活発ですが、額面の数字だけでなく、労働時間やビジネスモデルを見極めることが重要です。

給料の高さは、個人の能力以上に「どの業界・どの会社にいるか」で決まります。

「給料が低い」と嘆く前に、まずは自分の市場価値を知り、稼げる場所へと移動する準備を始めましょう。

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