人材業界について知っておきたいことはこれ！今後の動向や業界に向いている人も解説
2024/2/28更新
はじめに
就職先のひとつとして人材業界に興味を持っている人もいるでしょう。
人材業界は人とのかかわり・つながりが主軸になる業界です。
企業の人材整備や求職者のキャリアに大きく影響する仕事であり、その役割も責任も重いものがあります。
就職すればこうした人材業界ならではのやりがいの中で、社会人として一気に成長できるでしょう。
この記事では、そんな人材業界で働くことについて考えていきます。
知っておきたい業界の基本情報や働く中でのメリット・デメリット、選考対策でのポイントなどを中心に解説します。
人材業界を研究する際の材料にしてみてください。
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人材業界について知っておきたい基本情報
まずは人材業界を就職先として検討するにあたり、業界について知っておきたい基本情報を解説します。
業界の概要や今後の動向、事業内容、代表的な大手企業などを見ていきましょう。
人材業界の概要
人材業界とは、仕事を求める人と人材を求める企業をつなぐ事業を行う業界です。
業界に属する企業には、人材派遣会社や人材コンサルティング会社などがあります。
人材業界が間に入りサポートすることで、就活生はスムーズに職場探しができます。
企業にとってもより効率的で充実した採用活動が展開できるのです。
人材業界の事業内容
人材業界の事業内容は、主に次の4つの分野に分かれます。
分野によってサービスのアプローチの仕方なども大きく異なります。
人材紹介
人材紹介は、人材を必要としている企業に紹介する事業です。
企業がどのような人材を求めているか把握した上で、マッチしそうな人材を企業につなげることが主な業務内容です。
企業の事業や職場環境、社風などを深く理解しながら、本当にその企業と相性の良いのはどのような人材か見極める必要があるでしょう。
もちろん、人材側の就職に関する希望や適性なども汲み取ります。
企業と人材、両社のベストを探しながら、仲立ちとして動く役割です。
人材派遣
人材派遣は、企業が必要としている人材を派遣する事業です。
人材紹介と似ていますが、人材派遣の場合、人材は派遣会社に所属しています。
人材紹介の場合は、紹介会社と人材は雇用関係にありません。
ここが大きな相違点です。
派遣先に勤務する場合も、雇用関係にあるのは派遣会社です。
派遣会社は派遣先とのやり取りや派遣中のフォローなどを行います。
求人広告
求人広告は、求人募集広告の掲載サービスなどを提供する事業です。
求人検索サイトの運営や求人情報誌の発行などがこれに当たります。
人材・人事コンサルティング
企業に対し、人材・人事分野のコンサルティングを行う事業です。
企業の中には「採用してもなかなか人材が定着しない」「従業員の満足度が上がらない」など、人材・人事に関して悩みを抱えているケースがよく見られます。
こうした課題に対して企業の現状を分析し、解決案を提示の上、実際解決に向けてサポートを行う役目です。
人材業界の動向
近年の社会の状況は人材業界に大きな影響と課題を与えています。
例えば人材不足です。
現在さまざまな業界で人材不足が問題化しています。
企業が人材を募集してもなかなか集まらず、それが事業を圧迫し、会社の運営に支障をきたしているケースは珍しくありません。
働き盛りの年代の人材が不足しているため、シニア世代の労働力や外国人の労働力に注目する企業は増えています。
コロナ禍を経て、リモートワークなど働き方に変化が生じているところもあるでしょう。
その他、AI技術の進化による人員コストの変化も注視しなければなりません。
このように、人材業界は非常に多くの課題や過渡に直面しています。
それぞれが業界を大きく変化させる可能性を含んだ内容なので、今後業界が現在の状態を維持し続けることはないでしょう。
人材業界で働くなら、これらの変化の波をしっかり見越した上で、今何が必要とされているのかその都度ニーズを的確に汲み取り、業務に反映させるべきです。
企業と自身を成長に導く力が必要です。
人材業界の大手企業
人材業界に属する代表的な大手には、次のような企業があります。
- 株式会社リクルートホールディングス
- パーソルホールディングス株式会社
- 株式会社パソナグループ
- 株式会社アウトソーシング
- 株式会社スタッフサービス・ホールディングス
- 株式会社ウィルグループ
- 株式会社ワールドホールディングス
- 株式会社オープンアップグループ
- 株式会社ヒト・コミュニケーションズ
業界で売上高トップを走るのは、株式会社リクルートホールディングスです。
2023年3月期の連結決算は3,429億円で前年増、営業収益は前年比でやや減ったものの、コロナ禍に落ち込んだ状態から一気に持ち直しています。
業界全体を見ても、コロナ禍を脱して業績が上向きになっている大手が多く見られます。
人材業界で働くメリット
続いて人材業界で働くメリットを見ていきましょう。
人材業界の仕事には、快適に意欲的に働けるようなメリットが複数あります。
大勢の人との関わりが生まれる
人材業界の仕事は、多くの人と関わりをもちながら働けることがメリットの1つです。
人材業界はさまざまな業界と連携しながら人材を紹介したり、業界を人材とつなげたりします。
業界を通じて、多くの人とコミュニケーションをとる機会に恵まれるでしょう。
多くの業界とのネットワークをつくっておけば、その後の業務にも活用できます。
自分に適した職を求める多くのサービス利用者とも接するので、ここでも関わりが生じるでしょう。
仕事を通してできた数多くのつながりは、自分を成長させてくれるはずです。
利用者と長く向き合える
サービスの利用者と時間をかけて向き合えることも、人材業界で働くメリットです。
人材業界のサービスは一朝一夕でニーズを満たせるものではありません。
企業がどのような人材を集めたいのか、求職者がどのようなキャリアを描いているのか、利用者の求める結果に到達するためには、多くのコミュニケーションが必要です。
その分時間もかかります。
だからこそ、利用者としっかり関係性を築きながらニーズに応えていく経験を積めるのです。
人材分野を通して、企業づくりや求職者のキャリア形成にじっくり携われることで大きなやりがいを得られるでしょう。
多様なビジネススキルや各業界の知識などを身に付けられる
人材業界の事業は、さまざまな業界と人材をつなぐものです。
そのため、業務で関わる他の業界についても深く知る必要があります。
このように、人材業界以外の業界についても詳しくなれる点も大きなメリットです。
働く上では、基本的に自分が働く企業が属する業界についての勉強がメインです。
他の業界について積極的に知る機会はそう多くはないでしょう。
しかし、人材業界の企業は自分たち以外の業界にも精通していなければ、仕事ができません。
例えば、IT業界への人材紹介・派遣をするならIT業界に関する知識が必要です。
医療業界の人材コンサルティングを行うなら、医療業界について詳しく知っている必要があります。
他の多くの業界を知ることで、自分の業務の幅も広げられるでしょう。
高収入を狙いやすい
人材業界は基本的に実力が重視されます。
年齢や経歴以上に、実際どれくらい仕事で成果を残せるかがものを言う業界です。
そのため、若い年代でも能力があればどんどん上を目指せます。
実力次第でスピーディーな給料アップや昇進も夢ではないでしょう。
人材業界の平均年収は、600〜1,000万ほどと言われています。
日本の平均給与と比較するとかなり高水準です。
高収入を狙いたい人にとっても魅力が大きい業界です。
人材業界で働くデメリット
人材業界を就職先として視野に入れるなら、デメリットも押さえておきましょう。
人によっては魅力的な部分が、違う人から見ればデメリットに映ることがあります。
デメリットを知っておけば、就職後の業界とのミスマッチを防げるでしょう。
社会や経済の影響を受けやすい
人材業界に限ったことではありませんが、社会や経済の状況に大きく影響を受けやすいことがデメリットです。
例えば、景気が悪くなれば企業は事業のコストを抑えようとするため、人員削減も行われます。
この状況では、人材を紹介してもなかなか企業に受け入れてもらえないでしょう。
企業から人材を求める相談は減ってしまいます。
また、人材の需要に供給が追い付かず、バランスが崩れて人手不足が深刻化することもあるでしょう。
このような状況下では、クライアント企業のニーズを満たすことは難しいです。
成果主義である
メリットの段落でも触れた通り、人材業界は成果主義の傾向にあります。
これは人によってはデメリットにもなります。
例えば、成果主義の職場はノルマを課されることが珍しくありません。
このノルマにモチベーションを刺激される人もいれば、プレッシャーによって大きなストレスを感じる人もいるでしょう。
また、成果が上がれば待遇が改善する反面、成果を残せなければ待遇はそれなりになってしまうでしょう。
周りと時に競争しながら、具体的な成績を常に維持するのは容易ではありません。
このような環境で意欲がアップする人ならいいですが、現状ある仕事を地道にコツコツこなしていくのが得意な人は、あまり向かない可能性があります。
常に学ぶ姿勢が求められる
人材業界での仕事は常に学ぶ姿勢が求められ、それを大変だと思う人もいるでしょう。
人材業界はさまざまな業界とのつながりを持つ仕事です。
他の業界のことは、自ら学ばなければ身につきません。
自分が関わる業界について、働きながら詳しい知識を身につける必要があるでしょう。
人材業界は社会や経済の動きに影響を受けやすいことから、常に最新の情勢を理解しておくことも不可欠です。
人材業界の仕事に向いている人の特徴
ここでは、人材業界で働く上での適性がある人の特徴を紹介します。
人材業界の特色に合った性格・得意分野があれば、大変なことでも乗り越えていける可能性があります。
コミュニケーション能力が高い
人材業界で働く上で備わっていなければいけないスキルは、コミュニケーション能力です。人材業界は人との関わりが不可欠です。
人材を求めるクライアント、職場を求める人材、それぞれに向き合いながら企業と人材をつなぐ必要があります。
これが人材業界の大切な役割なのです。
この役割を遂行するためには、人材業界で働く人の高いコミュニケーションスキルが必要です。
人材業界の業務では、日々大勢の人と接します。
人によってニーズはさまざまですが、それをくみ取ってイメージ通りの結果につなげるサポートをしなければなりません。
そのためにも綿密なコミュニケーションが不可欠です。
接する相手の性格は、大人しい場合もあればテンションがいつも高い場合もあるでしょう。
多様なタイプに順応するためにも、業務を円滑に進めていくためにも高いコミュニケーションスキルが求められます。
フットワークが軽い
フットワークが軽く、行動的である人も、人材業界で働く適性を持っているといえます。
人材業界はデスクワークだけでなく、あちこちに足を運ぶ機会が多々あります。
例えば、クライアントの元に出向き、提案や打ち合わせを重ねることがあるでしょう。
人材を派遣している現場に出向き、派遣先や派遣している人とやり取りをすることも出てきます。
取引先やスタッフといて働いてる人に意識を向け、足を運び対応することで、信頼関係が構築されていきます。
業務をスムーズに進めるため、関わる人の満足度を高めるため、行動力は欠かせないスキルとなります。
こまめな連絡が得意
こまめな連絡が得意でフォローが上手な人も、人材業界で活躍できる可能性があります。
人との関わりで成り立っている人材業界は、連絡の細やかさが重要です。
クライアントや人材サービスの利用者と、さまざまな内容を電話・メールなどで連絡し合うことが日常的です。
この連絡がどれだけこまめで丁寧かによって、相手の満足度は大きく変化してきます。
向上心が高い
向上心が高く、自分の目標に向かって意欲を持ちながら行動できる人も、人材業界に向いているでしょう。
人材業界に限りませんが、営業職にはノルマが存在します。
時には達成が少し難しいノルマが設定されるでしょう。
このような場合、ノルマをクリアするために何ができるか考え、試行錯誤しながら目標に向かっていくためには、向上心が必要です。
人材業界は社会の変化や景気の状況に左右されやすい業界です。
その時々の社会の流れを受け止めながら企業や事業を盛り立て、成長していく力も求められるでしょう。
メンタルが強い
人との関わりが多い人材業界の仕事は、トラブルやクレームなどが発生することが珍しくありません。
このようなネガティブな場面でも、あまりメンタルに影響を受けない人も人材業界で働く適性があるでしょう。
クレームは相手が怒り・不満などこちら側に対して良くない印象を持った状態なので、適切かつ特に丁寧な対応をしなければいけません。
トラブルやクレーム対応が多いと、心身が疲弊しストレスがたまっていき仕事に影響が出るでしょう。
メンタルが強い人なら、このような対応をした後も引きずられずに気持ちを切り替え、ストレスを上手に解消できるはずです。
気持ちを適宜整えながら業務に向き合っていけるでしょう。
人材業界の選考対策のポイント
最後に、人材業界への就職を目指す上で、押さえておきたい選考対策のポイントを紹介します。
どの業界にも通じる内容もあるので、どのように就活を戦うか考えてみてください。
志望動機は具体的に説明する
人材業界に限らず、選考対策において志望動機は合否を左右する非常に重要なポイントです。
例えば、曖昧な志望動機は企業から嫌われやすいでしょう。
抽象的な志望動機は、採用されたい・この企業で働きたいという意欲が少ないとみなされる可能性があるのです。
また、ほかの企業にも当てはまるような志望動機も良くありません。
その企業でなければいけないというこだわりが少ないほど、内定辞退や早期離職のリスクが高いと企業は考えてしまいます。
企業に興味を持ってもらうためには、具体的な志望動機が不可欠です。
自分らしさをアピールできるエピソードや、仕事への熱意と企業の共通点などを絡めましょう。
できる限り明確な志望動機を考えてください。
コミュニケーションスキルをアピールする
人材業界の仕事では、コミュニケーションスキルを発揮しなければいけない場面が多々あります。
選考の段階でもコミュニケーションスキルはアピールしておいた方が有利でしょう。
面接自体の受け答えはもちろん、自分の長所や働く上で重視したいことなど、さまざまな部分でコミュニケーションスキルに言及できます。
パーソナルな質問への対策を重点的に行う
人材業界の面接は、パーソナルな質問が多くされる傾向にあります。
人と接することが多い仕事で、働く人の人となりもしっかり見極める目的があるからです。このような質問に、面接対策の本に書いてあるようなテンプレート風の受け答えをしていると印象が悪くなります。
というのも、その人の人柄がよくわからなくなってしまうからです。
いきなり面接で深掘りされて焦らないよう、事前に十分対策しておく必要があります。
また、当たり障りのない回答ではなく、自分の人間性を知ってもらえるように自分の言葉で伝える努力も欠かせません。
まとめ
人材業界は、現在進行形で注目される社会情勢がダイレクトに影響する業界です。
今後もさまざまな課題に直面し、目まぐるしい変化が発生することは間違いないでしょう。ただし、人や企業と近い距離で関わり、企業の運営や個人のキャリアを人材という面から力強くサポートしていく仕事は、大きなやりがいもあるはずです。
人材業界に興味を持っている方は、ぜひ人材業界について詳しく研究し、自分の性格や適性との相性なども踏まえながら、就職を目指すかじっくり検討しましょうね。
