【2023年度版】日本を代表する企業ランキング20選

はじめに

みなさんは「日本を代表する企業はどれ？」という質問に対して、どの会社を思い浮かべますか？

きっと回答者ごとで十人十色の内容が返ってくるはずです。

例えば大学の場合は、国内で一番偏差値が高い東京大学が一位であることは周知の事実です。

しかし企業の場合は優劣をつけるうえで評価項目が多数あり、また何より企業数が多いことからランキングとして企業を並べていくことが容易ではありません。

そこで本記事では、日本を代表する企業を項目ごとにランキング形式で紹介していきます。

「大手企業に就職したいが、志望企業が定まっていない」「そもそも日系企業のランキングに興味がある」という学生は、ぜひ最後まで目を通してみてください！

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「技術大国」日本

今回は日本を代表する企業というテーマですが、そもそも日本の企業が世界のマーケットに対して何を強みとして進出しているのでしょうか。

ずばり、それは優れた技術力です。

高度経済成長期の1960年ごろからバブル期の1980年代にかけて日本の産業は急成長をとげ「モノづくり大国日本」と称されました。

そして現在も、自動車をはじめとして、独自の技術力をもとに世界で活躍する企業は多く存在します。

そういった歴史もあり、マイナビが実施した「世界に誇れる日本企業ランキング」でもトップ20社のうち15社が製造業でした。

このランキングはあくまで投票者が持つ、この企業は世界に通用しているという「イメージ」に基づいて実施されたものです。

一番多かった投票理由は「技術力が高い」、次いで「製品・商品の品質」で、企業のブランドイメージは、各企業が持つ技術・製造する商品の質と密接に結びついていることが分かります。

参考：「世界に誇れる日本企業」ランキング、1位は4回連続であの企業 | マイナビニュース (mynavi.jp)

日本を代表する企業を選ぶための2つの指標

先ほどの章では、企業が持つ技術力がブランドイメージに大きく影響を与えることが分かりました。

そして技術力、またはサービスなど各企業の強みとなるものがどれだけ「評価」されているかについては、具体的に以下の2点で判断することができます。

①時価総額

②経常利益

①時価総額

時価総額とは、株価に発行済み株式数を掛けた数値を指します。

企業の価値や規模を評価する指標のため現在の企業の価値を計る指標ですが、加えて株価が計算の要素になるため「企業の将来への期待値」も反映された数値になります。

よって、現在から将来にかけての価値を評価できる時価総額が大きいほどその企業が評価されており、日本を代表する企業であると考えることができます。

②経常利益

経常利益とは、営業利益から営業以外にかかった費用や収益を加減して算出された利益で、その企業がいかに安定した経営を行っているかを把握することができる数値です。

会社には主にお金を生み出すための「営業活動」と、会社のお金を将来にわたって管理する「財務活動」の2つがあり、両方で利益を出すことができている状態が一番好ましいといえます。

経常利益は営業活動と財務活動の損益の合計を表した数値でもあるため、数値が大きければ大きいほど経営が安定していると考えることができます。

企業の強みとなる部分がいかに評価されているか、そして経営がいかに安定しているかを把握することで、日本を代表する企業を選んでいくことができると考えます。

そのため以下では、時価総額と経常利益のそれぞれでトップ10を記載していきます。

【時価総額】ランキング

引用：時価総額上位ランキング　:ランキング　:マーケット　:日経電子版 (nikkei.com)

【経常利益】ランキング

引用：経常利益ランキング　:ランキング　:マーケット　:日経電子版 (nikkei.com)

企業紹介（16社）

時価総額・経常利益ランキングに記載されている16の企業を紹介していきます。

・トヨタ

時価総額：39兆6,291億（国内1位）

経常利益：3兆9,905億（国内1位）

日本を代表する企業の1社目は、トヨタです。

時価総額・経常利益ともに国内1位であるため、日本を最も代表する企業であること間違いなしです。

世界の時価総額ランキングに関しては38位にランクインし、新車販売台数は2020～2022年で3年連続世界1位を達成。

その背景には創業者・豊田佐吉の「豊田綱領」の精神、社員が知恵を絞り、常に現状をより良いものにするために全力を尽くす「カイゼン」の文化、また余剰在庫の廃棄や不良品の生産をなくし、作業効率や生産効率を高めるための「自働化」「ジャストインタイム」の考え方が影響し、さらなる飛躍のために社員1人1人が挑戦を続けています。

トヨタの企業研究の記事は以下になります。

【企業研究】トヨタの就職難易度・採用大学・選考対策を徹底解説

・ソニー

時価総額：15兆8,454億（国内2位）

経常利益：1兆1,175億（国内6位）

日本を代表する企業の2社目は、ソニーです。

国内のメーカーにおいて圧倒的なプレゼンスを誇り、もとは電気機器メーカーでしたが現在はエンタメ・金融・音楽など「顧客に感動を届ける」べく多角化事業を行っています。

そして自社の全く別々の事業を掛け合わせ、他社には真似できないようなシナジーを生み出せる点もソニーの強みと言えます。

（例：音楽ユニット「YOASOBI」の「夜に駆ける」はソニーの音楽会社から誕生したが、この原作となったオーディオドラマはソニーのエレクトロニクス事業が持つオーディオ技術を生かし、360度立体音響の技術が用いられています。）

ソニーへの就活対策法の解説記事は以下になります。

【ソニーの採用を詳しく理解！】ソニーの就活攻略法

・NTT

時価総額：14兆8,140億（国内3位）

経常利益：1兆7,955億（国内2位）

日本を代表する企業の3社目は、NTTです。

今や生活に欠かせない「インターネット」「電話」などを提供する通信業界のリーディングカンパニーです。

トヨタに次いで日本を代表する企業といっても過言ではないほどの圧倒的な時価総額・経常利益を達成しています。

1952年に日本電信電話公社が誕生して以降、世界でも類を見ない「研究開発部門」を持つ通信会社として、約1.9万種類の特許を取得。

独自の経営戦略を貫き成功を収めてきたNTTですが、ワークライフバランス・福利厚生が充実していると評判もよく、日本を代表するホワイト企業ともいえます。

NTTのエントリーシートの書き方について、以下の記事で解説しています。

NTTのエントリーシートの対策法を徹底解説

・キーエンス

時価総額：14兆,7092億（国内4位）

経常利益：4.312億（国内27位）

日本を代表する企業の4社目は、キーエンスです。

就活生の間では、「年収が高い企業」として有名な企業で、平均年収は2.000万円を超えます。

営業が売りの会社で、新卒採用では就活生の営業力を図るべく「説得面接」を選考フローに織り込むほど。

実際にはダイレクトセールスという、代理店を介さずに営業の社員が直接現場を訪問することで、顧客の潜在的なニーズを直接把握するという営業上の強みを持ちます。

また自社工場を持たない仕組みや、全世界当日出荷を実現するなど独自の施策を多数行い、キーエンスが生み出す新商品の7割が「世界初」「業界初」という実績に。

他のメーカーでは到底成し遂げられない営業利益を叩き出すことで、日本の「モノづくり」を支えています。

・三菱UFJフィナンシャルグループ

時価総額：14兆2,292億（国内5位）

経常利益：記載なし（国内101位以降）

日本を代表する企業の5社目は、三菱UFJフィナンシャルグループです。

国内の「3大メガバンク」で比較しても総資産額は圧倒的で、世界の銀行でみても総資産額は7位と高水準です。

長い歴史の中で培ってきたブランド力と顧客基盤の背景には、三菱ＵＦＪフィナンシャルグループとしての「グループ力」、そしてモルガンスタンレーとの合弁会社である三菱UFJモルガンスタンレー証券の発足、アジアの市場を中心に海外進出を行うといった「積極的なグローバル化」が挙げられます。

このように広範な顧客基盤に対して、グローバルリーチを生かした商品やサービスを提供できる点が強みといえます。

・ファーストリテイリング

時価総額：10兆9,786億（国内6位）

経常利益：4,135億（国内29位）

日本を代表する企業の6社目は、ファーストリテイリングです。

「ユニクロ」「ＧＵ」など大衆に大人気のアパレルブランド設立に成功し、アパレル小売業の世界トップ3に君臨します。

人気を得ている理由には、安くて高品質な商品を提供できる点にあります。

素材の調達から生産・販売まで自社で一貫して行う仕組みが安さの秘訣であり、また消費者の意向をいち早く商品生産に取り入れるために「情報製造小売業」を目標にするなど、ITを積極的に取り入れることで、より顧客に愛される企業を目指します。

・三菱商事

時価総額：10兆3,341億（国内7位）

経常利益：1兆2,931億（国内3位）

日本を代表する企業の7社目は、三菱商事です。

1870年に創業して以降、「ラーメンからロケットまで」と言われるほど幅広い事業を行ってきた三菱商事。

現在も12の部門に分けて事業を展開しており、2022年には時価総額で伊藤忠商事を抜き、日本の総合商社内でトップに返り咲いています。

強みは「総合力」で、高い利益を資源・エネルギー分野であげている一方、資源の価格変動に企業の経営が影響しないよう、モビリティや小売事業などの非資源分野にも力を入れることで、安定した経営基盤を築いています。

まさに幅広い事業を行ってきた三菱商事だから達成できるビジネスモデルといえるでしょう。

・ソフトバンク

時価総額：10兆356億（国内8位）

経常利益：8,803億（国内11位）

日本を代表する企業の8社目は、ソフトバンクです。

1981年に設立されて以降急成長を遂げ、いまや日本で最も成功しているベンチャー企業です。

メインは通信事業であり、NTT・KDDIとともに通信3大キャリアの一角を担います。

しかし他にも野球団の経営やEC・近年は金融事業に力を入れるなど多角化経営にも成功。

「No.1、挑戦、逆算、スピード、執念」というバリューを掲げ、どれだけ確実性をもって、またどれだけスピードをもって挑戦できるか、という点に常にこだわってきたからこそ、たった数十年で日本を代表する企業に成長できたのでしょう。

・オリエンタルランド

時価総額：9兆6,796億（国内9位）

経常利益：記載なし（国内101位以降）

日本を代表する企業の9社目は、オリエンタルランドです。

「夢の国」として老若男女問わず人気の高いディズニーの経営を行う企業で、ディズニーが持つ世界観を通して、テーマパークに訪れた方々に夢を届けます。

市場シェア・来場者数はともにNo.1でテーマパーク業界で圧倒的な成果を発揮していますが、それは1人1人の社員が常に「夢、感動、喜び、安らぎ」を与えるために挑戦を続けている結果に他なりません。

事業はテーマパークに加え、ホテル事業やディズニーの商業施設「イクスピアリ」、ディズニーのモノレール「ディズニーリゾートライン」の運営など様々です。

・東京エレクトロン

時価総額：9兆6,448億（国内10位）

経常利益：6,017億（国内20位）

日本を代表する企業の10社目は、東京エレクトロンです。

1963年に創業した半導体メーカーで、現在は世界中で半導体不足に直面していることが追い風になり、主力事業である半導体製造装置事業においてアジア1位、世界3位の売上高を記録しています。

しかし東京エレクトロンは世界一を目指すべく、他社には作れないような製品の製造を徹底的に追求する文化を持っています。

現在は「製造が極めて困難」とされる新たな半導体メモリの開発に注力しています。

・三井物産

時価総額：8兆7,873億（国内14位）

経常利益：1兆1,644億（国内4位）

日本を代表する企業の11社目は、三井物産です。

売上の6割は勤続・エネルギーの分野で補っており、資源分野に強みを持つ企業でしたが、現在は業界の傾向としてあるように非資源分野に注力しています。

特にヘルスケア部門には2019年に2,200万円という巨額を投じ、アジア市場で存在感を発揮しています。

社風は「人の三井」と言われるほど個性豊かで、若いうちから自由に意見を発信できるような自由な雰囲気を兼ね備えた企業です。

・伊藤忠商事

時価総額：9兆1,146億（国内13位）

経常利益：1兆1,500億（国内5位）

日本を代表する企業の12社目は、伊藤忠商事です。

もともと綿糸など繊維の会社として創業した歴史もあり、商社各社が非資源分野への参入を進めるなか、伊藤忠商事はすでに純利益の75％を非資源分野が占めるなど先駆的な結果を残しています。

「ひとりの商人、無数の使命」という行動指針を掲げ、単体従業員1人あたりの純利益は2億越え。

一方働き方はスマートで、20時以降の残業禁止で午前5～9時の早朝勤務は深夜と同様の割り増しがつく、飲み会は10時まで、など朝方勤務やワークライフバランスを重視した制度が特徴です。

・ホンダ

時価総額：8兆4,593億（国内18位）

経常利益：1兆701億（国内7位）

日本を代表する企業の13社目は、ホンダです。

トヨタ、日産含む国内3大自動車メーカーの一角を担うホンダは、四輪事業を中心としながらも二輪事業、金融サービス事業、パワープロダクツ事業など様々な事業を展開する特徴があります。

また販売台数は世界6位、売上高の9割は海外で達成するというグローバルな企業です。

文化の異なる海外でシェアを広げることができる要因には社員の主体性があり、採用HPには「どうなるかじゃない、どうするかだ」というメッセージを掲げるなど、社員の自主性を尊重する文化があります。

・KDDI

時価総額：9兆6,184億（国内11位）

経常利益：1兆644億（国内8位）

日本を代表する企業の14社目は、KDDIです。

NTTに次ぐ国内大手通信キャリアですが、通信以外にも電気事業「auでんき」また決済プラットフォームである「au WALLET」など積極的に事業を拡大し、様々なサービスを通して付加価値を提供することを通して、現在は21期連続で増益を達成しています。

また働き方の面において、有給所得率は80％近くの数値を誇り、またテレワークやフレックスタイム制を導入するなど働きやすさを追求できる企業である特徴もあります。

・日本郵船

時価総額：1兆9,585億（国内93位）

経常利益：1兆31億（国内9位）

日本を代表する企業の15社目は、日本郵船です。

1875年に創業した、海運業界において国内最大の企業です。

海運事業をメインとしながらも、海以外の陸・空の事業で売上高が全体の4割を占めるなどバランスの取れた経営を行い、結果的に高い経常利益と経営の安定性を手に入れています。

そのように一貫した輸送サービスを提供できる強みを持つ日本郵船は、「社員が穏やか」「温かい人柄」といった評判のいい口コミが多く、高い志を持ちつつも良好な人間関係を実現できる企業といえます。

・日本郵政

時価総額：3兆5,960億（国内48位）

経常利益：9,914億（国内10位）

日本を代表する企業の16社目は、日本郵政です。

全国に約24,000局ほどの支店を持ち、その圧倒的な郵便局網で地方在住の方含め多くの方々に「便利さ」を提供しています。

もともとは年賀はがきの事業がメインでしたが、現在は金融事業や不動産事業を強化し、また地方ベンチャーとの積極的な共創を図るなど、日本の課題解決にも積極的に取り組みます。

日本近代郵便の祖とも称される前島密の「縁の下の力持ちになることを厭うな」という言葉をモットーに、「トータル生活サポート企業グループ」として顧客をこれからも支えていきます。

日本を代表する企業から内定獲得するためのポイント3選

先ほど紹介した16社は、まさに日本を代表する企業と言えるほどに価値が高く、また経営も安定しているため毎年就活業界では人気企業です。

今回は、そんな日本を代表する人気企業から内定を獲得するために意識するポイントを3点紹介します。

１、自身の価値観や経験を根拠に志望動機を作成する

「なぜその業界を志望するのか」「なぜその企業を志望するのか」という問いは必ずと言っていいほど面接時に聞かれる質問です。

そしてその質問に対しての回答をもとに、さらに細かい質問が繰り返される、というのが一般的な面接の流れです。

世の中には多くの業界、そして多くの企業が存在するため明確な志望理由を組み立てるのが難しく感じる一方で、人気企業の場合は多くの学生がエントリーするため、他の学生との「差別化」を図っていく必要があります。

ずばり差別化のコツは、志望理由など自身の意見を述べる際、自身の経験や価値観を細部まで追求し、それに基づいて根拠を述べることだと考えます。

自身の価値観はどのような経験で生まれ、なぜそのような考え方になったのか、など細かい部分まで深堀れば深掘るほど「自分らしさ」を発見することができるためです。

私自身は前田裕二著「メモの魔力」に記載の「自己分析1000題」を全て解くなど、とにかく量をこなすことで自身の特徴を洗い出してきました。

そのため思い浮かんだことすべてに「なぜ？」と問うよう心がけ、自分の特徴をを知ることを意識しましょう！

２、自身が企業にどのように価値をもたらすことができるかを考える

どの企業にも共通して言えることは、「会社をよりよくしてくれる人材」を採用したいということです。

当たり前の内容ですが、「自身の強みが企業でどうマッチして、どのように生かせるか」を面接時に明確に話せれば、面接官もあなた自身が将来企業で活躍するイメージを容易に思い浮かべることができるでしょう。

そのためにはまず先ほど述べた通り「自分らしさ」を把握することと、その企業にしかない特徴をしっかり抑えたうえで、自分らしさ（強み）と志望企業ならではの特徴がいかにマッチしているかを説明できるようになる必要があります。

企業ならではの特徴を知るために一番効果的なのは、以下2点です。

１、口コミサイトやHPの確認（競合他社と比較しながら）

２、OB・OG訪問

競合他社もあわせて調べていくことで、より企業の特徴が鮮明になり面接時に「それって他の企業でもできますよね？」というような質問に対しても的確に対処することができます。

またOB・OG訪問では、場合によって内定をもらうまでのエピソードを聞くこともでき、自身の選考において参考になる場合があります。

また面接の際に「御社の～様にお話をお伺いし、～という御社の特徴に共感した」などというエピソードを話せれば、面接官に対して志望度が高いという印象を与えることもできるため一石二鳥です。

３、入社後のキャリアビジョンを明確に

「入社後はどんな仕事をしたいですか？」「どのようなキャリアビジョンを描いていますか？」という質問は、就活においてよくある質問です。

しかし学生の中には数10社、また100社を超える企業を受けている学生もいるほどに多くの企業を受けています。

そのため企業の下調べが不十分になり、例えば新卒の場合は本社スタッフ（内勤）しか採用していないのに営業で活躍したい、などと話してしまうなど、面接官にとって的外れな回答をしてしまうケースが少なくありません。

解決策としては、OB・OG訪問で入社後の選択できるキャリアついて事前に確認しておくことです。

OB・OG訪問のポイントとしてはただ質問攻めをするのではなく、「自身はこういうキャリアを歩みたく、口コミサイトなどではそれが実現した例もあったが働いている中でそのようなキャリアを歩むことができそうだと感じますか？」など、あくまで自身が準備した内容に対しての答え合わせのような段取りで進めていくことを意識しましょう。

【選考通過したエントリーシートを大公開】先輩就活生のエントリーシートを見れば選考通過のヒントが得られるかも?!

「エントリーシートに正解はあるのか」「書き方が良く分からない…」こんなことを考えたことはありませんか？

就活生にとって、エントリーシートは第一関門ともいえるものです。

今回は、選考を通過したエントリーシートを20社分用意しました。

各エントリーシートにはポイント付きで解説しています。

この機会にぜひチェックしてください。

まとめ

本記事では「日本を代表する企業ランキング」というテーマで、時価総額・経常利益が優れている企業を紹介しました。

どの企業も年収が高かったり、また世界で活躍できるフィールドがあったりと、会社ごとに魅力的な要素がたくさんあり、就活生から毎年人気です。

もちろん倍率が高く内定をとることは簡単ではありませんが、人生の大半を占める「社会人生活」をよりよいものにしていくためにも、就活中の今を全力で過ごしていき、悔いの残らないようにしましょう。

この記事を参考にしてくれた学生の方々が、志望する企業から内定をもらえることを祈っています。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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