【人事向け】動画面接（Web面接）の厳選ツール6選・導入のメリット
2020年7月24日更新
はじめに
近年のスマートフォンの普及に加え、
昨今の社会事情も後押しし、
録画面接導入へと踏み切る企業が増加するなど
採用活動も新たな局面を見せています。
同時に、多くの選考辞退者を抱え、
マンパワー不足による優秀人材の見落とし、
地方求職者との接点不足といった採用課題も、
動画面接により大幅に改善することが可能です。
本記事では、
人事担当者であれば押さえておきたい導入のメリット、動画面接のツールについて解説します。
1.動画面接（Web面接）のツール6選
今日、社内会議ツールとして利用が急増しているSkypeやzoomといったフリーツールは、
導入コストこそ押さえられますがそもそも採用活動向けの媒体では無いため、
採用担当者が利用するには非常に使いづらく、ストレスを感じてしまう場合があります。
また、セキュリティへの不安という面でも、下記に挙げるような専門ツールを推奨します。
長期利用という観点を鑑みると、初期段階からこのような専門ツールを利用した方が、
結果的に人件費の削減にも繋がります。
1-1.HARUTAKA
顧客満足度ナンバーワンを誇る、動画面接の専門ツールです。
大手企業が続々導入しており、迷った場合はこちらを導入しておけば間違いないでしょう。
採用管理システムと連携可能なことから、採用担当にとっても非常に使いやすいと評判のツールです。
| ツール名 | HARUTAKA |
| 公式サイト | https://harutaka.jp |
| アカウント作成の必要性 | 有 |
1-2.インタビューメーカー
こちらも先程のHARURAKAと同じく、Web上での面接に特化したクラウド型ツールです。
データ分析・レポート作成の機能を備えているため、合理的な採用活動が可能となります。
2020年3月に大手採用エージェント「リクルートキャリア」と業務提携を実現しているほか、
昨今の動画面接の需要急増に伴い、ツールの無償提供を実施するなど、
ユーザー目線のサービスの良さも大きなメリットとして挙げられるでしょう。
| ツール名 | インタビューメーカー |
| 公式サイト | https://interview-maker.jp |
1-3.BioGraph
インターネット環境が適切かどうかを事前に確認できる動作検証機能や、
スケジュール管理機能などを搭載している、動画面接の専門ツールです。
録画はオプションになりますが、
セキュリティや環境を特に重視する企業にとっては、非常に役立つツールです。
| ツール名 | BioGraph |
| 公式サイト | https://www.biograph.jp/features/ |
1-4.FaceHub
ログ保存や画面共有、音声自動文字化、動画のストリーミング再生など、
様々なオプションを搭載し、採用担当者が使いやすくカスタマイズ可能なツールです。
標準機能を必要最低限に抑えることで、
シンプルかつ使いやすいインターフェースと動作が魅力のツールです。
アカウント登録といった面倒な作業が不要な点も、大きなポイントでしょう。
| ツール名 | FaceHub |
| 公式サイト | https://www.face-peer.com/service/index.html |
1-5.Calling
動画面接専門のツールではありませんが、
オンライン会議ツールやコミュニケーションツール、チャットボットなど様々な機能を一元化して管理できるサービスです。
アカウント発行の必要もなく、
チャットボットによる自動応答で人件費削減も期待できるでしょう。
| ツール名 | Calling |
| 公式サイト | https://www.calling.fun |
1-6.V-CUBEミーティング
HD対応の高画質に加え、自動でノイズを取り除くボイス調節機能など、
高品質な動画環境にこだわる採用担当向けのツールです。
13年という長年の実績があり、
専用のURLや暗証番号などの高いセキュリティも魅力的であると言えるでしょう。
| ツール名 | V-CUBEミーティング |
| 公式サイト | https://jp.vcube.com/service/meeting |
2.動画面接（Web面接）導入の4つのメリット
新型コロナウイルスの感染拡大防止により、普及率が大幅に拡大した動画面接は、
ウィズコロナにおける採用活動にはもはや必要不可欠です。
本項では、
採用担当であれば改めて押さえておきたい動画面接のメリット、
・地方求職者へのアプローチ
・書類上では推し測れない人物像の把握
・選考スピード早期化による選考辞退の予防
・求職者評価の精度が上がる
について、それぞれ詳しく解説します。
2-1.地方求職者へのアプローチ
企業本社と求職者の居住地が離れている場合、
移動時間や膨大な交通費の観点から応募自体を諦めてしまったり、
途中まで選考が進んだ場合も辞退してしまうケースが多々ありました。
また採用側にとっても、
地方まで趣き採用活動を実施するには多額の費用がかかるため、
主要都市以外では採用活動自体を実施しない企業も多数ありました。
しかし、インターネット環境さえ整っていれば場所を選ばずに接点を持てるオンラインでの面接であれば、
地方求職者の心理的ハードルを押さえ、気軽に応募してもらうことが可能になります。
採用側にとっても、
地方求職者へ積極的アプローチ、
及び地方在住の優秀人材発掘が容易になります。
2-2.書類上では推し測れない人物像の把握
履歴書等の応募書類のみでは、
求職者の人物像まで推し量ることは不可能です。
しかし、オンラインツールの活用により
擬似的な対面環境を構築することが可能となり、
求職者の表情や動作、服装や接続環境などから、
相手に関わる様々な情報を得ることができます。
2-3.選考スピード早期化による選考辞退の予防
一次選考・二次選考・最終選考は、
全て異なる採用担当者が実施するという企業は非常に多いです。
しかし、過度な役割・業務分担は意思決定のスピードを遅らせるだけでなく、
業務自体の非効率化にも繋がってしまいます。
動画面接を採用することによって、
面接の準備は動画の社内共有だけで済むようになり、
採用担当が異なる場合でも書面や文面での意思伝達が最低限で済みます。
結果、採用業務全体の効率化、
および意思決定・選考スピードの早期化、ひいては
求職者の選考自体の予防に繋がります。
2-4.求職者評価の精度が上がる
書面や文面での求職者評価は、
採用担当者の主体的な判断に基づいて行われるため、
担当者の力量によっては、求職者の適切な評価に繋がっていないケースもあります。
その点、動画だけで社内共有が可能になれば、
判断主体の母数増加に繋がり、統計的な判断に基づき求職者を判断できるようになります。
結果として優秀人材の取りこぼし防止に効果的といえるでしょう。
3.動画面接（web面接）導入における注意点
このように、業務効率化により多くのメリットが享受できる動画面接ですが、
インターネットを用いたサービスであるだけに、注意点も存在します。
3-1.動画を投稿しやすい環境作りの必要性
比較的新しいサービスであるオンラインでの動画面接は、
採用側にとってもさることながら、求職者側も当然不慣れであるといえます。
動画面接が、求職者側にとって企業との初の接点であった場合、
ネットワーク環境や音声、画像などの環境設定に不備が生じてしまえば、
求職者の印象ダウンに繋がってしまう恐れがあります。
3-2.情報漏洩への対策
不特定多数が利用可能なインターネットを用いた面接には、情報漏洩への不安が拭えません。
求職者が安心して投稿できるよう、
先述したような採用活動に特化した専門ソフトを活用することで、
個人情報の保護には最大限の配慮を払う必要性があります。
まとめ
採用活動オンライン化の流れが、
今後も衰えることなくますます需要が増大していくと見られます。
優秀人材の獲得のためにも、このような録画面接ツールを駆使し、
採用活動業務の効率化に先んじて取り組むことは非常に重要です。
自社に見合った専門ツールを見極め、
採用側だけでなく求職者側にとっても負担の少ないインターネット環境を実現させ、
求職者へ積極的にアプローチしましょう。
監修：曽和利光（そわとしみつ）
人事コンサルティング会社、人材研究所代表。リクルート人事部ゼネラルマネジャー、ライフネット生命総務部長、オープンハウス組織開発本部長と、人事・採用部門の責任者を務め、主に採用・教育・組織開発の分野で実務やコンサルティングを経験。人事歴約20年、これまでに面接した人数は2万人以上。
