エドテック企業15選一覧｜教育とITを掛け合わせたサービスを展開
2024年3月25日更新
はじめに
最近はコロナ禍によってオンライン上で教育サービスを受けられることが一般的になりました。
そんな中注目されているのが教育とITを掛け合わせたエドテックです。
今回は、数多くあるエドテック企業の中でも15選紹介します。
エドテック企業に興味のある学生や、エドテック企業に就職したいと考えている学生はぜひ最後まで読んでください。
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エドテック（EdTech）とは？
エドテック（EdTech）は、「教育」という意味である“Education”と「テクノロジー」という意味である“Technology”を掛け合わせて作られた言葉です。
エドテックはその名の通り、教育業界の課題をテクノロジーで解決する技術・サービスのことを言います。
エドテックによる教育の変化
エドテックによって、教育業界が提供するサービスは日々進化しています。
例に挙げると、以下の４つです。
- オンライン授業配信サービス
- 個人に合わせた学習方法の最適化
- 学習管理システム
- STEAM教育
- VRの活用
オンライン授業配信サービス
今や当たり前とも言えるオンライン授業。
学生の皆さんはまさに、大学在学中にオンライン授業が一気に広まった世代でしょう。
オンライン授業配信サービスには、リアルタイムでチャットで質問できる配信タイプのものや、時間がある時に授業を受けられるオンデマンド型などがあります。
個人に合わせた学習方法の最適化
エドテックによって、個人の能力や適性に合わせて学習プランを最適化できるようになりました。
さらに、これまでの学びの記録や回答などをデータとして集め、さらに個々人に合わせた学習方法を提示できるようにもなっています。
学習管理システム
学習管理システムでは、生徒の学習状況を一括で閲覧・管理できます。
今までは生徒一人一人の進捗状況を同時に把握することは非常に手間のかかるものでした。
しかし、学習管理システムのおかげで効率的に管理することができるようになったのです。
STEAM教育
STEAM教育は、科学・技術・工学・アート・数学を横断するように学ばせる教育のことです。
STEAM教育では、生徒がワクワクを感じることを重視しています。
VRの活用
最近は、授業にVRを活用するところも増えてきました。
VRを活用することで、別の場所にいても同じ空間で授業を受けているように感じられます。
日本国内のエドテック企業15選一覧
ここからは、日本国内のエドテック企業を紹介していきます。
今回紹介する日本国内のエドテックは以下15の企業です。
- ベネッセコーポレーション
- 株式会社Schoo
- 株式会社学研ホールディングス
- モノグサ株式会社
- スタディプラス株式会社
- 株式会社レアジョブ
- atama plus株式会社
- 株式会社フラミンゴ
- ライフイズテック株式会社
- 株式会社Libry
- 株式会社スマートエデュケーション
- 株式会社ジャストシステム
- 株式会社POPER
- 株式会社アイデミー
- ArchiTech株式会社
株式会社ベネッセコーポレーション
株式会社ベネッセコーポレーションは、「よく生きる」を企業理念に、幼児から大人までそれぞれのニーズに合わせた学習サービスを提供しています。
展開している事業領域は大きく分けて「乳幼児」、「小中学生・高校生/学校」、「大学生・社会人」「シニア」の5つです。
「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」といったサービスはほとんどの人がご存知なのではないでしょうか。
他にも、有名な商品・サービスだと、「たまひよ」、「いぬのきもち」、「スタディサポート」、「GTEC」「dodaキャンパス」などです。
自宅で参加型授業が受けられる「オンラインライブ授業」や、習い事をオンラインでできる「チャレンジスクール」など、デジタル技術を活用した学習プランを展開しており、「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」の国内会員数は現在221万人となっています。
また、アメリカのオンライン学習プラットフォームである「Udemy」の事業パートナーとなっており、国内では130万人以上のユーザーが使用するほどの人気の高さです。
株式会社Schoo
株式会社Schooは、「一生学べる学校」をテーマにした社会人向けオンライン学習サービス「Schoo」をメインに、社会人教育事業や高等教育機関DX事業、地方創生・スマートシティ推進事業、新規事業・イノベーションを展開しています。
オンライン学習サービス「Schoo」は2012年にサービスを開始し、現在の会員数は約78万人と非常に多いです。
基本的にライブ配信型の授業には無料で参加でき、録画型の授業は有料会員のみ閲覧できるのが「Schoo」の特徴と言えます。
また、2015年3月からは法人向けにも社員研修として活用できるオンライン研修サービス「Schoo for Buisiness」を提供しており、現在導入法人数は約2600社です。
他事業では、大学や専門学校向けオンラインプラットフォーム「Schoo Swing」や、地方自治体の人材育成、DX化推進のためのコンサルティングなども行っている企業になります。
株式会社学研ホールディングス
株式会社学研ホールディングスは、1946年に創業し、現在教育分野と医療福祉分野の二つで事業を展開しています。
教育分野では教育・塾事業、出版・コンテンツ事業、園・学校事業の3つを展開しており、教室の拠点数は約18000教室、塾の拠点数は国内外に約900教場と教育・塾事業において圧倒的な数を誇る会社です。
また、株式会社学研ホールディングスは海外向けにもSTEAM教材や幼児向けコンテンツなどの提供、発展途上国の政府開発援助などにも携わっており、グローバルに教育事業を展開しています。
モノグサ株式会社
モノグサ株式会社は、2016年に設立し、教育現場における学力の格差の課題を解決するために、学習者の記憶の定着をサポートする学習サービス「Monoxer」を提供している会社です。
「Monoxer」は、AIが個人に合った問題を出題し、また、一人一人の記憶度と忘却速度を自動で計算して学習計画を作成するなど、学習においての記憶定着をサポートするための学習ツールとなっています。
また、管理者は生徒の学習の進捗や生徒の記憶力を一括で把握することができるのも特徴です。
「Monoxer」は現在多くの高等学校や塾などの教育機関で活用されています。
スタディプラス株式会社
スタディプラス株式会社は、「学ぶ喜びをすべての人へ」をミッションに掲げ、学習記録アプリ「Studyplus」や教育機関向けの学習管理プラットフォーム「Studyplus for school」を提供しています。
「Studyplus」は学習者が学習の記録や参考書の管理、また電子教材での学習ができるSNS型の学習記録プラットフォームです。
「Studyplus for school」は「Studyplus」を教育機関向けにしたもので、管理者が学習者のあらゆる記録や情報を可視化して把握できることや、学習者とだけでなくその保護者ともオンライン上でコミュニケーションを取ることができることが特徴となっています。
株式会社レアジョブ
株式会社レアジョブは、個人・法人・教育機関向けに、オンライン英会話学習サービス「レアジョブ英会話」をはじめ、グローバル人材育成のためのオンライン・オフライン学習サービスや、資格取得のための学習サービスなどを提供している会社です。
日本とフィリピンをメインの拠点とし、グローバルに事業を展開しています。
株式会社レアジョブが提供している多くのサービスの中でも、ビジネススピーキングテスト「PROGOS」は「第6回HRテクノロジー大賞」や「Reimagine Education Award 2020」などを受賞しました。
「PROGOS」は採点にAIの技術を活用しており、リーズナブルにビジネス英語力を測定したいという人の悩みを解決しているサービスです。
現在、ビジネス英会話のレベルを測る基準として、多くの企業や教育機関が「PROGOS」を導入しています。
atama plus株式会社
atama plus株式会社は、「教育に、人に、社会に、次の可能性を。」をミッションとして掲げ、AIを活用した学習システム「atama＋」を提供しています。
「atama＋」では、AIを活用することで、学習者には一人一人に合わせて、最短で学力が身につくカリキュラムを作成してサポートし、教育者にも学習者への最適な指導方法を提案することが魅力です。
「atama＋」は現在多くの塾や予備校にて導入されています。
また、atama plus株式会社は、2022年に直営塾「シンクス」を開校しました。
「シンクス」では、「atama＋」を活用した塾の運営モデル、また、プロダクトの改善を目指して運用を行っているのが特徴です。
株式会社フラミンゴ
株式会社フラミンゴは、「外国人にやさしい社会をつくる」をミッションに掲げ、オンライン英語コーチングサービス「フラミンゴ」を提供しています。
「フラミンゴ」は、専属コーチが学習者一人一人に合わせて最適な目標とカリキュラムを設定し、チャットやオンライン面談などで英語の毎日の自学学習サポートを行うのが特徴です。
個人だけでなく、法人導入事例も70社以上の実績を持っています。
ライフイズテック株式会社
ライフイズテック株式会社は、「イノベーション人材を120万人育てる」という目標を掲げ、中学生・高校生向けのIT教育プログラム「Life is Tech!」を運営しています。
「Life is Tech!」では、プログラミングやデジタルアートをエンターテイメント要素として楽しみながら学ぶことができるのが特徴です。
オンライン・オフラインでIT・プログラミングを学ぶことができる「スクール」や、国内・海外で短期的に他の学習者と交流しながら学ぶことができる「キャンプ」など、様々な形で子供のIT教育のサポートを行っています。
法人向けにも、オンライン学習ツールや企業向けDX研修サービス、教員・学校関係者向けのIT・プログラミング学習支援を提供しており、法人・個人共に数多くの支持を獲得している会社です。
株式会社Libry
株式会社Libryは、「一人ひとりが自分の可能性を最大限発揮できる社会をつくる」を目標に掲げ、デジタル教材プラットフォーム「Libry」を提供しています。
「Libry」は学習教材のデジタル化を行い、学習者一人一人に最適な学習方法をサポートするサービスです。
「Libry」は出版社と提携しているため、学習者がこれまでの教材をそのままオンライン学習でも使うことができ、また、教育者もオンライン上で学習者の管理を行うことで効率的に業務に取り組めるため、教育現場の過重労働の課題を解決しています。
株式会社スマートエデュケーション
株式会社スマートエデュケーションは、「世界中の子ども達のいきる力を育てたい」をミッションとして掲げ、園児向けの知育アプリ開発を行っている会社です。
株式会社スマートエデュケーションは、他企業と提携し、子どもに人気のある絵本や番組などを知育アプリとして提供しています。
子どものデジタルデバイスの使用で起きる「親子のコミュニケーション不足」の課題を回避するため、親子が一緒に遊ぶことができるようなアプリの開発に力を入れており、グローバルな展開も目指していることが特徴です。
株式会社ジャストシステム
株式会社ジャストシステムは、企業公共、医療、学校教育、家庭学習、日本語入力、PCソフト、ECサービスといった幅広い分野で商品・サービスを提供しています。
株式会社ジャストシステムは1979年に創業され、元々は日本語処理システムや日本語ワードプロセッサといったサービスがメインでした。
現在は、長年のソフトウェア開発の独自ノウハウを活かして、様々な分野での事業開発を行っています。
学校教育分野では法人向けに小中学生の学習・授業支援ソフトやサービス、家庭学習分野では個人向けに小学生・中学生・高校生の通信教育事業を多数展開しており、個人・法人ともに、数多くの支持を得ていることが特徴です。
株式会社POPER
株式会社POPERは『「教える」をなめらかに』をミッションとして掲げ、塾専用サービス「Comiru」を提供しています。
「Comiru」は学習塾向けのコミュニケーション・業務管理システムで、保護者とのコミュニケーション、塾の管理業務、顧客獲得といった業務をIT化していることが特徴です。
また、関連サービスとしてオンライン授業配信サービス「ComiruAir」や、講師の給与・勤怠・シフト一括管理システム「ComiruHR」なども展開し、学習塾の様々な業務をIT化することによって業務の効率化を支援しています。
株式会社アイデミー
株式会社アイデミーは、法人・個人向けにAI技術を活用する人材育成のためのオンライン学習サービス「Aidemy」を提供しています。
法人向けの「Aidemy Business」は、学習者が230以上のコンテンツからDX学習を進めることができ、管理者は学習者の進捗を把握できることはもちろん、学習状況から管理者がリーダー人材を見つけることができるのが特徴です。
また、株式会社アイデミーでは、企業のDXプロジェクトを多方面からサポートするコンサルティング事業も行っています。
ArchiTech株式会社
ArchiTech株式会社は、建築とITを掛け合わせたサービスを提供しています。
主に行っているのは、バーチャル内覧制作、建築学生向けサービス、建築学生向け採用支援の3つです。
特に建築学生向けサービスでは、建築業界でのDX化を推進できる若手人材の育成を目指し、建築学生向け学習支援サービス「BEAVER」を提供しており、332校の学校が参加しています。
また、ArchiTech株式会社が運営している「BEAVER Media」は建築学生向けにソフトの紹介やイベント紹介、また建築業界の求人紹介も行っており、「DX化への対応に長けた建築学生を獲得したい」と考えている企業が活用できるようになっているのが特徴です。
エドテック企業の選考対策ポイント
ここまで、様々なエドテック企業を紹介してきました。
エドテック企業の多くが、様々な分野でITと教育を掛け合わせたサービスを展開して教育現場の課題解決を目指していることがお分かりいただけたでしょうか。
では、最後にエドテック企業の選考対策のポイントを紹介します。
エドテック企業の選考対策は以下の2つです。
- 教育とIT両方の知識を得る
- エドテック企業に興味を持った背景を明確にする
教育とIT両方の知識を得る
まず、教育とIT両方の知識を得ることが必要です。
紹介した通り、エドテック企業は教育現場の課題をIT技術によって解決することを目指しています。
そのため、エドテック企業に就職したいと考えるのであれば、どんな職種につくにしても、その企業が展開している事業やサービスについて深く理解しておかなければなりません。
もし気になるエドテック企業があれば、その企業がどんな教育現場の課題をどんなIT技術で解決しようとしているのか、きちんと理解しておきましょう。
また、ITに関する知識を今からつけておけば、選考において有利になる可能性は高いです。
そのため、教育業界についてはもちろん、ITに関する知識もつけておくと良いでしょう。
エドテック企業に興味を持った背景を明確にする
次に、エドテック企業に興味を持った背景を明確にすることです。
エドテック企業はIT技術を活用することによって教育現場をより良くしています。
そのため、あなたの考える志望理由が、ただ単に「生徒の学習をサポートしたい」や、「教育者になりたい」といった理由であれば、エドテック企業である必要はないと思われてしまうでしょう。
ですから、業界の志望理由は、教育現場になぜ携わりたいのかに加えて、なぜそこにIT技術が必要なのかについても考えなければなりません。
例えば、「IT技術を活用して都市部と地方の学力の格差を無くしたい」「教育現場で働く人たちが偏ることなく生徒全員を見れるような支援がしたい」など、理由は様々あるはずです。
なぜ教育業界でなく、エドテック業界を選んだのかという背景を明確にしておきましょう。
まとめ
今回は、日本国内のエドテック企業15選と、エドテック企業の選考対策ポイントについて紹介しました。
エドテック業界は、企業のDX化や教育現場のオンライン活用という現状に合わせて、非常に注目を集めている業界です。
教育現場が抱える課題は人手不足や過重労働、生徒の学力の格差など様々で、エドテック企業はそのような中で最先端のIT技術を活用して、教育現場における課題解決を目指しています。
エドテック業界は教育現場に関わるということから、高い技術が求められ、これからも関心を集める業界だと言えるでしょう。
エドテック企業を目指している方は、ぜひこの記事を参考にしてエドテック企業についての理解を深め、エドテック業界の就活で選考を有利に進められるように、対策を行ってみてください。
