インセンティブが多いのは？新卒向けの業界や職種、企業の特徴について解説
2024/03/25更新
はじめに
一定の目標を達成したときに支払われるインセンティブは、仕事へ意欲を掻き立てるための報酬制度です。
インセンティブを採用する企業は、社員のモチベーションを高く維持することを目的としており、高い年収を目指せる仕事として社員に魅力を感じさせています。
給与の一部として導入されているインセンティブは、新卒にとって年収が増加する可能性がある制度の1つですが、自分に適した仕事でなければ年収が下がってしまうこともあるでしょう。
就活するときにはしっかりインセンティブの意味を理解し、年収の増減が考えられる職種であることを念頭において志望しましょう。
インセンティブの意味や類似する言葉との違いから詳しく解説していきますので、ぜひ覚えておいてください。
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インセンティブとは？
インセンティブの意味
インセンティブとは、社員の意欲向上に対して「報酬」を利用した給与制度で、刺激や動機、仕事の励みになる給与という意味です。
一般的には、目標を達成した時などに、一定の努力や功績を評価するための制度で、月給や年俸制の給与に上乗せされる報酬です。
企業ごとにインセンティブの支払い金額は異なります。
通常、売上高や契約獲得件数、昨年比達成率などの目標が設定され、それらの達成度合いによって支払われる金額が決まります。
そのため、具体的な金額については一概に言えません。
支給時期についても毎月の企業もあれば半年、四半期ごとなどの支給など、インセンティブ評価の対象期間によって異なっています。
インセンティブと類似する言葉
目標を達成して支払われる報酬には歩合制や報奨金もありますが、それぞれ似ているようでいて、意味が異なっている場合があります。
インセンティブと他の報酬制度の違いは、就活する上で非常に大切なことでもあるため、類似する点や異なる点をそれぞれよく理解しておきましょう。
歩合制
歩合制はインセンティブ制度に似ています。
営業職などによく用いられる報酬制度で、1件あたりに支払われる報酬で、月給とは別に定められて毎月の給与を構成しているケースが多く見られます。
歩合給が用いられている給与制度の場合、成果が出なければ月給が少なくなるというデメリットがあり、毎月コンスタントな成績獲得が求められるでしょう。
代表的な業種では保険会社があり、毎月の成績に応じた歩合給が基本給に加算されています。
完全歩合制
完全歩合制とは、毎月の基本給がなく、給与の大部分が歩合制による給与を占めている制度を指します。
賃金の保障により今では完全歩合制を採用する企業は減っていますが、個人事業主として雇用されるなど、勤務や雇用条件によっては完全歩合制の給与となる場合もあるのです。
成績を獲得できなければ歩合制による給与は支払われないため、就活においてはしっかりと見定めておく必要があるでしょう。
報奨金
一般的にインセンティブと類似した給与形態として考えられる報奨金は、「金一封」という報償制度とも類似しています。
報奨金制度は一時的な売上や目標に対して取り入れられることが多く、企業が注力したい分野で成果を挙げた社員に対して支払われる報酬制度です。
また、歩合制の対象となる成果のように、コンスタントな成績が求められないような業種で報奨金制度が採用されている場合もあります。
賞与
年収に大きく影響する賞与は、成果を問わず一定額が支払われる企業が多くあり、別名「ボーナス」という名の報酬制度です。
個人や企業の業績が影響する賞与制度では、企業の業績が思わしくないないと賞与の減額やカットがあるでしょう。
年収に対して賞与の比重が高い場合は、大幅な年収ダウンとなるリスクがあります。
特に近年におけるコロナ禍では、企業の経営悪化や事業縮小により、賞与がなくなったり金額がカットされたりした企業が数多くありました。
一方で、半導体事業などで大きく事業成果があった企業では、賞与の増加が実現したところもあります。
インセンティブのように成果を問うのではなく、勤務態度や勤続年数などが金額に影響することも賞与の大きな特徴です。
インセンティブが導入される仕事とは？
インセンティブを導入した給与制度の仕事には、成績などあらかじめ定めた目標を達成しなければならないなどの特徴があります。
就活生にとって高い年収が期待できるインセンティブ制度ですが、業界や職種への適性によっては、期待していたほどの年収が得られない可能性があります。
また、企業がなぜインセンティブ制度を導入しているのかを理解していない場合、就活生と企業において価値観が大きく異なってしまう場合もあるのです。
ここでは、企業がインセンティブを導入する理由や、導入されやすい業種や職種を紹介します。
就活でインセンティブ制度を導入した企業を探している人は、ぜひ参考にしてみてください。
企業がインセンティブを導入する理由
企業がインセンティブを導入するときは、2つの理由が考えられます。
1つめは、実力次第で増えるインセンティブ制度をもとに社員の自己啓発を求めている場合です。
年功序列の企業では、若手は年収が低くなる傾向がありますが、インセンティブ制度を導入している企業なら若手でも実力次第で年収が上がるため、社員の成長意欲が高くなる傾向があるでしょう。
2つめは、社員自身に仕事への満足感を高めてもらうことです。
仕事への満足度が高ければ仕事への意欲が高まるだけでなく、満足度の高さは離職率の低下にも繋がります。
結果として企業にとっても良い傾向になるため、インセンティブ制度を導入する企業は増えているのです。
インセンティブが導入されやすい業種
成果主義とも考えられる給与のインセンティブ制度導入を実施する企業には、以下のような業種があります。
- 人材業界
- 保険業界
- 自動車の営業販売
- 医療機器などの営業販
それぞれの業界におけるインセンティブの割合を紹介するので、ぜひ参考にしておいてください。
| 業界 | インセンティブの割合 |
| 不動産業界 | 5～30％で企業によって大きく異なる |
| 人材紹介業界 | 平均割合は給与の40％程度 |
| 保険業界 | フルコミッションの場合は給与の約70％がインセンティブになる場合もある |
| 自動車の営業販売 | 1台あたり5万円前後のインセンティブがある |
| 医療機器などの営業販売 | 企業によって大きな差がある |
どの業界でも、インセンティブの割合は企業によって異なっています。
インセンティブを導入した企業への就職を目指すなら、志望する企業ごとの平均年収などを参考にし、インセンティブの割合を考えておきましょう。
また、インセンティブが採用されている業種には営業職が多く、新卒2～3年で年収1,000円を狙えるようになる可能性がありますが、その分過度な激務となることも考えられます。
実力重視の企業を志望するときは、スキルや知識を高めるだけでなく、体力面でも自己管理ができるように心掛けてください。
インセンティブが導入されやすい職種
実力が求められるインセンティブ制度には、以下のような職種があります。
- 営業職
- タクシードライバー
- 配送ドライバー
- ディーラー
- エンジニア
それぞれの職種について求められるスキルを紹介するので、ぜひ志望職種を検討するときの参考にしてください。
| 職種 | 求められるスキル |
| 営業職 | 新規顧客の獲得、提案力や知識 |
| タクシードライバー | 固定客の獲得、技術 |
| 配送ドライバー | 技術、判断力 |
| 自動車のディーラー | 知識や責任感 |
| エンジニア | 高度な技術と知識 |
どの職種でも人とのコミュニケーション能力は必須ですが、それぞれ必要なスキルが異なります。
たとえば、配送ドライバーならルート営業で新規顧客を獲得したり、限られた時間内で素早い判断力を活かして配送個数を増やしたりなど、状況に応じた対応が必要です。
自動車のディーラーは、販売だけでなく定期検査や修理など、自動車に対する知識を身につけておくことが求められるでしょう。
エンジニアは専門的な分野なのでライバルのスキルも高く、高度な技術と知識を合わせもつ必要があります。
IT分野のエンジニアでは未経験者だとすぐに活躍できない可能性があるでしょう。
インセンティブが採用される企業の特徴
インセンティブ制度を採用している企業の特徴は、「高いモチベーションを持つ人材を求めている」ことです。
ベンチャー企業や少数精鋭で構成される企業は即戦力を求めているため、高いモチベーションに加えて知識やスキルも必要とされます。
そのため企業によっては、就活生自身にも高いスキルを求めていたり、就職後に資格取得が優先されたりするケースも多々あるのです。
就活生は、新卒で働きだしたときに「こんなはずじゃなかった」と思うことがないように、企業の特徴をよく理解しておくことが大切です。
社風の特徴
インセンティブを採用している企業の社風には、以下のような特徴があります。
- 成果を出す人が発言力を持っている
- 個人主義
- 同僚であってもライバル意識が高い
風通しが良く、和やかな社風とは正反対の社風だと言えます。
もちろん、インセンティブを採用している企業でも横との繋がりを大切にする社風の場合はあります。
成果を継続的に出し続ける能力を持つ人ほど昇進する傾向がある一方で、成果を上げられない人は職場に適応できない可能性があります。
そのため、退職者が少なからず出ることも事実です。
自分の性格や目標、新卒で働きだしたときの職場の雰囲気が、検討している企業と合致しない場合は、他の企業を検討することも視野に入れましょう。
働き方の特徴①
インセンティブが採用されている企業での働き方の特徴として、リーダーシップを発揮して成果に対して貪欲的に取り組める人が挙げられます。
自立して成長する働き方をする人は、成果にこだわる姿勢で業務に邁進する傾向があるため、インセンティブが採用されている企業や職種で成功する可能性は高くなるでしょう。
逆に、調和を重視して人に寄り添うなど、サポートを中心とした働き方では、インセンティブ制度で思ったように高い年収を得られない可能性があります。
インセンティブによる高い収入と自己成長を目指して働く人が増える傾向にあるため、インセンティブを導入している企業では個人プレーが目立つ社員が多いでしょう。
働き方の特徴②
既存のルールを壊してでも成果を発揮するなど、インセンティブが採用された企業で働く社員は、改革への発現や行動を恐れない働き方の特徴があります。
高い目標を掲げ、達成した社員に対してインセンティブを与える企業も、改革や将来を見据えた動きをしているため、既存のルールをあらたに塗り替える意識を持っています。
企業の動きに反して既存のルールを守ろうとする保守的な働き方では、企業や社員の成長を止めてしまうため、改革や挑戦志向の高い社員が多く在籍する傾向にあります。
学生時代のアルバイトやサークルなどで、提案したことが採用され、問題点が解決されたなどの経験を持つ就活生なら、社会人になってからも先輩社員の勢いに圧倒されず、積極的に業務に取り組み活躍できる場を見つけられるでしょう。
インセンティブの企業がおすすめな就活生
インセンティブの企業で働きたいなら、自己分析をしっかり行い、自分がどのようなタイプなのかを理解し、実際に入社したらどのようになりたいかなど将来像を明確にしておきましょう。
高収入や自己啓発など、高いポテンシャルを持って内定を獲得して入社したものの、いざ働き出してみると、「こんなはずじゃなかった」となる可能性があります。
特にインセンティブの企業では、新卒して働き出してから競争が激しいため、事前に自分がインセンティブに向いているのか、企業がどのような価値観や風土を持っているのかをしっかり研究しておきましょう。
ここでは、インセンティブが向いている就活生の特徴や、インセンティブの企業を探すときのポイントについて解説します。
インセンティブが向いている就活生の特徴
インセンティブが向いている就活生は、モチベーションが高い就活生です。
- 苦労してでも高い年収を目指したい
- 成果に対する評価がわかりやすい仕組みが良い
このように考える就活生なら、年収や成果に対するモチベーションが高いため、新卒でもインセンティブを利用して高い年収を目指せるでしょう。
新卒の就活生にとって、インセンティブ制度は高い年収を目指せる仕組みです。
とはいえ、そもそもインセンティブ制度に向いていなければ、年収が高くなるどころか低くなる可能性があるので注意しましょう。
なお、毎月の収入は一定に保ちたい、大きな成果を求めず平凡に働きたい、目立ちたくないという意識がある場合は、インセンティブに向きません。
新卒で働き出したときの給与に愕然としてしまうことが考えられ、離職意識が芽生えてしまう恐れがあります。
実力主義であるインセンティブは、常に成果を求められると考えておくべきです。
そのため、成果を出すための行動や環境にストレスを感じにくいという人もインセンティブに向いているでしょう。
インセンティブの企業を探すときのポイント
インセンティブ制度を導入している企業を探すときは、研修制度やインセンティブによる収入の割合を確認しておきましょう。
新卒の採用概要で確認できないときは、会社説明会や面接で確認しておく必要があります。
インセンティブ制度が導入されているか否かも大切ですが、志望する企業を探すときは自分の性格やスキル、経験などを踏まえ、適性があるか自己分析することが大切です。
特に実力が問われるインセンティブを導入している企業を探すときは、まずは「なぜインセンティブの企業を選ぶ必要があるのか」という点においてもじっくり考えましょう。
高収入を目指したい、成果に対して明確な評価をしてくれる企業が良いと考えるなら、インセンティブの企業を選択肢に入れ、企業がどのようなインセンティブ制度を取っているのかを調べましょう。
- 理念やビジョン
- 仕事への価値感
- 職場の環境や風土
これらの多くが企業と就活生で合致していれば、高いポテンシャルを持って働けるでしょう。
新卒1年目から一般的な新卒の年収よりも高い収入を目指すことができるはずです。
逆に、企業の理念やビジョン、仕事への価値観などが一致しない場合は、企業と就活生が同じ方向を向いて歩むことができないということです。
それではいつまで経っても平行線のままとなり、高いパフォーマンスを発揮できなくなってしまうため、よく確認しておくましょう。
自分の仕事への価値観と将来像はどんなものなのかしっかり自己分析を行ない、目指す将来像や共感できる価値観を持つインセンティブの企業を探してください。
まとめ
この記事では、インセンティブが採用されている業界や職種、企業の特徴などを中心に解説しました。
インセンティブとは成果を出した社員に対して給与に上乗せする仕組みで、毎月の基本給とは別に設定されていることが一般的です。
高い年収と多彩なインセンティブが期待できる業種や企業を見つける際には、導入が比較的容易な特徴を理解し、自分に適した業種や企業を選ぶことを意識してください。
また、年収の比率を考えると、インセンティブが多い場合、成果次第で年収が期待したほど上がらない可能性や、予想よりも少ない年収になる可能性があることを考慮してください。
インセンティブが採用されている企業への就職を考えている就活生は、しっかり自己分析を行ない、インセンティブに対して適性があるか理解しておくことが重要です。
インセンティブが多いと高収入を目指せますが、新卒として働き出してから「こんな働き方は考えていなかった」と、退職を意識する新卒社員は少なからず出てきます。
インセンティブを導入している企業はそれぞれ特徴が異なるため、企業分析を行ない、自分に合った企業を志望することを心掛けましょう。
