【2024年最新版】給料が多い会社・業界・職業ランキング

【2024年最新版】給料が多い会社・業界・職業ランキング

2024/03/19更新

はじめに

就職活動をするうえで、給料は重要な判断軸の一つです。

いくら働きがいのある仕事でも、業務量や努力に見合った給料がもらえなければモチベーションを維持するのは難しいでしょう。

そこで今回は、給料が多い会社・業界をランキング形式でご紹介していきます。

企業や業界の給料について興味がある以下のような就活生を対象に解説していきます。

  • 給料が多い業界や会社が気になる
  • 給料が多い会社の傾向を知りたい
  • 自分が目指している業界は給料が高いのか知りたい

ぜひ最後までご覧ください。

また、様々な業界については以下の記事で概観しているのでぜひご覧ください。

【業界研究ガイド】業界一覧

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日本における収入の平均と中央値

スーツの男女

給料が多い会社・業界をご紹介する前に、日本における収入の平均と中央値を確認してみましょう。

ちなみに平均値だけでなく中央値もご紹介する理由は、平均値は外れ値の影響を受けやすく、中央値と比較することでデータの偏りを確認できるためです。

まずは日本の平均収入を見ていきましょう。

国税庁の令和4年分民間給与実態統計調査によれば、日本人の平均年収は457万6000円です。

これは非正規社員を含めた平均値であり、正社員のみに限定すると平均給与は523万3000円です。

また、正社員の給与を男女別でみると男性は583万8000円、女性は409万9000円とかなり開きがあります。

続いて日本における収入の中央値を確認してみましょう。

厚生労働省の令和3年賃金構造基本統計調査の概要によれば、日本人の年収の中央値は約399万円です。

このうち月給の中央値は約27万円で、年間の賃金にすると約324万になります。

そこに賞与の平均を足すと、日本人の年間の中央値は約399万円となるでしょう。

男女別でみると、男性の中央値は489万円、女性の中央値は269万円です。

さらに雇用形態を区別すると正規雇用の中央値は456万円で、非正規雇用の中央値は152万円です。

以上が日本における収入の平均値および中央値です。

これらの数字を念頭において、給料が多い会社・業界を見ていきましょう。

 

参照ページ:

令和4年分 民間給与実態統計調査

令和3年賃金構造基本統計調査の概況

【年収の中央値は約399万円】年代・業種・地域別の10項目で徹底調査

給料が多い業界トップ10

まずは給料が多い業界をランキング形式でご紹介します。

【中央値】給料が多い業界トップ10

ここでは、厚生労働省による「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」で公表された年収の中央値に基づいて、給料が多い業界トップ10をご紹介します。

1位:電気・ガス・熱供給・水道業 / 658万円

2位:金融業・保険業 / 580万円

3位:情報通信業 / 562万円

4位:建設業 / 468万円

5位:学術研究・専門・技術サービス業 教育・学習支援業 / 463万円

6位:複合サービス事業 / 416万円

7位:運輸業・郵便業 / 408万円

8位:不動産業・物品賃貸業 / 389万円

9位:医療・福祉 / 365万円

10位:卸売業・小売業 / 342万円

最も高い給料を得ているのは電気・ガス・熱供給・水道業で、年収の中央値は658万円でした。

これに続く2位は金融業・保険業で、年収の中央値は580万円です。

3位は情報通信業で、年収の中央値は562万円でした。

一方で、卸売業・小売業の年収の中央値は342万円と低い水準にとどまっています。

第一位の電気・ガス・熱供給・水道業とは316万円の差がありました。

参照ページ:

令和3年賃金構造基本統計調査の概況

【女性】給料が多い業界トップ10

この項目では、国税庁による「令 和 4 年 分 民間給与実態統計調査」で公表された女性の平均年収に基づいて、給料が多い業界トップ10をご紹介します。

1位:電気・ガス・熱供給・水道業 / 533万円

2位:情報通信業 / 479万円

3位:金融業・保険業 / 461万円

4位:学術研究・専門・技術サービス業 教育・学習支援業 / 406万円

5位:医療・福祉 / 351万円

6位:複合サービス事業 / 335万円

7位:製造業 / 334万円

8位:不動産業・物品賃貸業 / 329万円

9位:建設業 / 319万円

10位:運輸業・郵便業 / 308万円

最も高い給料を得ているのは電気・ガス・熱供給・水道業で、平均年収は533万円でした。

これに続く2位は情報通信業で、平均年収は479万円。3位は金融業・保険業で、平均年収は461万円でした。

一方で運輸業・郵便業の平均年収は308万円で、第一位の電気・ガス・熱供給・水道業とは225万円の差がありました。

参照ページ:

令 和 4 年 分 民間給与実態統計調査

【男性】給料が多い業界トップ10

ここでは、国税庁による「令 和 4 年 分 民間給与実態統計調査」で公表された男性の平均年収に基づき、給料が多い業界トップ10をご紹介します。

1位:金融業・保険業 / 843万円

2位:電気・ガス・熱供給・水道業 / 794万円

3位:情報通信業 / 697万円

4位:学術研究・専門・技術サービス業 教育・学習支援業 / 669万円

5位:製造業 / 612万円

6位:複合サービス事業 / 586万円

7位:医療・福祉 / 577万円

8位:建設業 / 565万円

9位:不動産業・物品賃貸業 / 550万円

10位:卸売業・小売業 / 520万円

最も高い給料を得ているのは金融業・保険業で、平均年収は843万円でした。

これに続く2位は電気・ガス・熱供給・水道業で、平均年収は794万円です。

3位は情報通信業で、平均年収は697万円でした。

一方で、第10位の卸売業・小売業の平均年収は520万円で、第一位の金融業・保険業とは323万円の差がありました。

 

参照ページ:

令 和 4 年 分 民間給与実態統計調査

給料が多い業界の特徴

ここでは、以上ご紹介した給料が多い業界に基づいて特徴を解説していきます。

安定した需要がある

基本的な生活や、経済活動に密接に関わるサービスを提供している業界は安定した需要があるでしょう。

経済の景況や市況の変動に関わらず常に必要とされるサービスのため、業界全体の給与が高い傾向にあるのです。

例えば、金融サービスや保険は個人や企業が常に必要とするサービスで、経済活動の基盤として不可欠です。

個人や企業は資金調達やリスク管理を行う必要があるため、金融業界や保険業界は安定した需要があると言えるでしょう。

電気やガス、水道などのインフラ、そして医療・福祉業界は、人々が生活する限り需要があります。

安定的な需要を背景として給与が高くなる傾向があるのです。

専門的なスキルや知識が求められる

給料が多い業界では、日々変化する市場や技術動向に対応するため、高度な専門的なスキルや知識が不可欠です。

業界全体が高度な専門性を要求するため、常に自己研鑽を積み重ね、専門知識やスキルを向上させる必要があります。

例えば、金融業・保険業においては金融商品の取引や投資戦略の立案、リスク管理、財務分析、法律や規制に関する知識など、幅広い専門知識が求められるでしょう。

他にもインフラ業界、情報通信業、医療・福祉業でも、それぞれ専門性の高い知識や技術力を求められる傾向にあります。

給料が多い職業トップ10

【女性】給料が多い職業トップ10

ここでは、国税庁による「令 和 4 年 分 民間給与実態統計調査」で公表された女性の平均年収に基づき、給料が多い職業トップ10をご紹介します。

1位:医師 / 1138万円

2位:大学教授(高専含む) / 998万円

3位:法務従事者 / 972万円

4位:歯科医師 / 878万円

5位:航空機操縦士(パイロット) / 874万円

6位:大学准教授(高専含む) / 814万円

7位:管理的職業従事者 / 750万円

8位:小・中学校教員 / 658万円

9位:大学講師・助教(高専含む) / 623万円

10位:高等学校教員 / 608万円

最も高い給料を得ているのは医師で、平均年収は1138万円でした。

これに続く2位は大学教授(高専含む)で、平均年収は998万円でした。

3位は法務従事者で、平均年収は972万円です。

一方で、10位の高等学校教員の平均年収は608万円で、第1位の医師とは530万円の差がありました。

参照ページ:

令 和 4 年 分 民間給与実態統計調査

【男性】給料が多い職業トップ10

ここでは、国税庁による「令 和 4 年 分 民間給与実態統計調査」で公表された男性の平均年収に基づき、給料が多い職業トップ10をご紹介します。

1位:航空機操縦士(パイロット) / 1618万円

2位:医師 / 1515万円

3位:大学教授(高専含む) / 1082万円

4位:法務従事者 / 971万円

5位:大学准教授(高専含む) / 877万円

6位:管理的職業従事者 / 875万円

7位:その他の経営・金融・保険専門職業従事者 / 852万円

8位:歯科医師 / 794万円

9位:公認会計士・税理士 / 794万円

10位:小・中学校教員 / 792万円

最も高い給料を得ているのは航空機操縦士(パイロット)で、平均年収は1618万円でした。

これに続く2位は医師で、平均年収は1515万円です。

3位は大学教授(高専含む)で、平均年収は1082万円でした。

一方で、10位の小・中学校教員の平均年収は792万円と、上位の職種と比較してやや低い水準にとどまっています。

航空機操縦士(パイロット)と小・中学校教員の間には約826万円もの差があります。

参照ページ:

令 和 4 年 分 民間給与実態統計調査

給料が多い職業の特徴

ここでは、以上ご紹介した給料が多い職業に基づいて特徴を解説していきます。

長期間の教育やトレーニングが必要

給料が高い職業の多くは、長期間にわたる教育やトレーニングが必要です。

例えば医師は、医学部で学士号を取得するのに6年間ほど勉強する必要があるでしょう。

医師免許を取得するために国家試験を受験し、さらに2-3年間の研修医期間を経て医師になります。

弁護士や大学教授についても同じことが言えるでしょう。

高い給料を得られる職業は、長い期間をかけて専門的な知識や技術を身に付けていかなければなりません。

責任が重くストレスが高い職業も含まれる

給料が高い職業には、責任が重くて強いストレスがかかるでしょう。

例えば、医師は患者の生命や健康に関わる重大な責任を負っており、精神的なストレスが大きいです。

長時間の勤務や急患対応など、労働環境の厳しさもストレスの原因となるでしょう。

航空機操縦士(パイロット)もまた、乗客や乗員の安全を守るという大きな責任があります。

飛行中に発生する緊急事態や機器の故障にも、適切に対応しなければなりません。

給料が多い会社トップ10

有価証券報告書の公開データに基づいて集計された年収ランキングは、以下の通りです。

1位:M&Aキャピタルパートナーズ / 3,161万円

M&Aキャピタルパートナーズ株式会社建物

出典元:M&Aキャピタルパートナーズ株式会社

M&Aキャピタルパートナーズは7社で構成され、M&A関連サービスを提供しています。

中堅・中小企業の後継者不在が課題となる中、事業承継やシナジーの創出、成長・発展の支援を重要な使命としている企業です。

主なサービスは、当社のM&A仲介業務、(株)レコフのM&A仲介とアドバイザリー業務、(株)レコフデータのM&Aデータベース提供とメディア運営、教育プログラムの展開などです。

さらに幅広いM&Aサービスを提供し、市場の活性化や人材育成にも注力しています。

2位:キーエンス / 2,182万円

株式会社キーエンス 建物

出典元:株式会社キーエンス

キーエンスは電子応用機器の製造と販売を主な事業とし、28の連結子会社と1社の関連会社から構成されています。

電子応用機器の製造・販売に関して、製品の開発・製造・販売はキーエンスが行っています。

キーエンスソフトウェアは、ソフトウェア開発、キーエンスエンジニアリングは製造を担当しています。

また、北米・中南米では4社、欧州では4社、アジアでは11社の子会社を通じて販売しています。

その他に、関連会社による不動産業((株)エスコ)や広告・マーケティング業((株)イプロス)も展開しています。

3位:ヒューリック / 1,904万円

ヒューリック 建物

出典元:ヒューリック

ヒューリックは不動産、保険、ホテル・旅館事業を主力としています。

不動産事業では賃貸業務や開発、アセットマネジメントを行い、連結営業収益の約9割を占めています。

保険事業では損害保険や生命保険の代理店業務を展開し、法人・個人市場でサービスを提供しています。

ホテル・旅館事業ではTHE GATE HOTELなどを展開しています。

また、建築工事や教育事業も手がけています。

4位:マクニカホールディングス / 1,873万円

マクニカホールディングス建物

出典元:マクニカホールディングス

マクニカホールディングスは、集積回路、電子デバイス、ネットワーク関連商品の販売を中心とする事業を行っており、46社のグループで構成されています。

主要な関連会社は半導体や電子部品の販売を主に行うマクニカ、そしてネットワーク関連商品の販売を行うNETPOLEON SOLUTIONなどです。

5位:地主 / 1,697万円

地主株式会社 建物

出典元:地主株式会社

地主は不動産投資、サブリース・賃貸借・ファンドフィー、企画・仲介の3つの事業を主力としています。

不動産投資では「JINUSHIビジネス」を通じて安全な不動産金融商品を提供し、サブリースや賃貸借を行い、報酬を受け取っています。

また、企画・仲介事業ではコンサルティングや不動産の売買仲介を行い、収益を得ています。

6位:光通信 / 1,682万円

ビッグカンパニー建物

出典元:ビッグカンパニー

光通信は、法人向け・個人向けサービス事業と取次販売事業を展開しています。

法人向けでは中小企業に通信回線やシステムを提供し、個人向けでは通信回線や宅配水、電力などのサービスを行っています。

また、通信キャリアや保険会社などの商品を取り扱う取次販売も行っています。

7位:ショーボンドホールディングス / 1,605万円

ショーボンドホールディングス建物

出典元:ショーボンドホールディングス

ショーボンドホールディングスは純粋持株会社として経営戦略を立案し、16社の連結子会社と2社の関連会社を管理しています。

連結子会社は土木建築工事業や製品の製造・販売を行い、国内建設では公共構造物の補修補強工事を中心に活動しています。

製品製造はショーボンドマテリアルが担当し、工事用材料やメカニカル継手を製造・販売しています。

海外展開ではSHO-BOND&MITインフラメンテナンスが工事用材料の販売を担い、ショーボンド(ホンコン)LTD.とCPACSB&MLifetimeSolutionCo.,Ltd.が海外建設事業を行っています。

8位:伊藤忠商事 / 1,579万円

伊藤忠商事建物

出典元:伊藤忠商事

伊藤忠商事グループは商品のトレーディングやファイナンス、物流、プロジェクト案件の企画・調整を行い、資源開発投資や事業投資などを通じて様々な機能やノウハウを培っています。

8つのディビジョンカンパニーを通じて、繊維や食料、住生活、情報・金融などの生活消費分野、機械や化学品、石油製品、鉄鋼製品などの基礎産業分野、金属資源やエネルギー資源など、資源分野で多角的な事業活動を展開しています。

9位:三菱商事 / 1,558万円

三菱商事建物

出典元:三菱商事-Wikipedia

三菱商事は、取扱商品やサービスに応じて10の営業グループに事業を区分しています。

各事業は関連する子会社や部門によって推進されています。

これには天然ガス、総合素材、化学ソリューション、金属資源、産業インフラ、自動車・モビリティ、食品産業、コンシューマー産業、電力ソリューション、複合都市開発の10グループが含まれています。

さらに、産業DX部門と次世代エネルギー部門も含まれています。

これにより、幅広い事業領域をカバーし、世界中での開発や生産・製造などの役割を担っています。

10位:三井物産 / 1,549万円

三井物産建物

出典元:日本の超高層ビル

三井物産は、金属資源、エネルギー、機械・インフラ、化学品、鉄鋼製品、生活産業、次世代・機能推進など多岐にわたる分野で事業を展開しています。

総合商社として商品の売買、製造、輸送、ファイナンスなど様々な事業を行っています。

その他にも、資源・インフラ開発や環境・新技術・次世代燃料、ウェルネスに関する事業投資やデジタルを活用した価値創出などにも携わっています。

本店に事業別の事業本部を置き、各事業本部は地域本部やブロックと連携し、地域戦略を展開しています。

経営者の意思決定や業績評価の方法に基づき、7つの事業別セグメントに分類されています。

グループ全体で513社を抱え、国内外で幅広い事業活動を展開している企業です。

 

参照:

【2023年版】平均年収が高い会社ランキング!日本の上場企業3,835社を一挙公開

有価証券報告書(EDINET)

まとめ

日本における年収の平均は523万3000円で、中央値は約399万円です。

業界で見ると、最も給料が多いのは電気・ガス・熱供給・水道業で658万円でした。

職業の中では、女性の場合は平均年収1138万円の医師が、男性は平均年収が1618万円の航空機操縦士(パイロット)の給料が最も多い結果となりました。

会社ごとに見ていくと、第1位のM&Aキャピタルパートナーズの平均年収が3,161万円、第2位のキーエンスが平均年収2,182万円、第3位のヒューリックが平均年収1904万円でした。

給料が多い業界や職業の共通点は、安定した需要があり、専門的なスキルや知識を求められ、責任が重くストレスが高いことです。

以上が給料が多い業界・職業・会社でした。

ぜひこの記事を参考に就職活動を行ってください。

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